1793

大本組

比較ページへ
スタンダード 建設・資材 建設業 日本基準 個別 データセット基準日: 2026-09-28 (本日) 無限定適正
売上高 874億円 前年比 +24.8%
PER 29.7倍 業種中央値 12.5倍
PBR 0.78倍 業種中央値 0.97倍
ROE 2.7% 業種中央値比 -5.6pt・下位25%
配当利回り 2.36% 業種中央値比 -0.8pt・下位25%
自己資本比率 66.3%(高水準) 業種中央値比 +7.1pt・中央値以上
売上成長率 +24.8%(高成長)
営業利益率 2.7% 業種中央値比 -4.3pt・下位25%

PER・PBR・配当利回りの株価: 株価 2026-09-17・4 取引日前

同業比較
収録決算期 2026年3月期 (FY2025) 次回収録予定 2026-11-12 頃 (半期報告書・推定) 指標算出に使った株価 2026-09-17 (4 取引日前) データ処理品質 一部未検証
このページでわかること
  • 大本組(1793)の最新期 KPI: ROE 2.7% / 営業利益率 2.7% / 自己資本比率 66.3%
  • 過去 3〜5 年の売上・利益・FCF の推移と業績の方向性
  • 同業他社との比較・株価指標(PER 29.7 / PBR 0.78)の水準

ひとことで言うと

建設・資材セクターの中型で、同業中央値より営業利益率が4.3%pt低い、自己資本比率は同業中央値より7.1%pt高い。

今回の決算で変わったこと (FY2024 → FY2025)

売上高
前年比 +24.8%
前年差 +173.6億円
営業利益
前年比 +30.2%
前年差 +5.5億円
当期純利益
前年比 +1.4%
前年差 +0.2億円
営業 CF
赤字幅拡大
前年差 -47.6億円
親会社株主に帰属する当期純利益は増加していますが、営業キャッシュフローは減少しています 営業キャッシュフローがマイナスです 有利子負債が前年比 +116.7% 増加しています

前年度の有価証券報告書との数値比較(EDINET 一次データ)。特定銘柄の推奨ではありません。

同業比較スコアカード(建設・資材内)

セクター中央値との差

PL(収益性・成長性)

売上成長率は中央値を+21.7%上回る / ROEは中央値を5.58%下回る(1/3 指標が中央値以上)

ROE
2.71%
-5.58% vs 中央値 (8.3%)
下位25%以内
Q1 5.27% 中央値 8.3% Q3 12.33%
営業利益率
2.7%
-4.26% vs 中央値 (6.96%)
下位25%以内
Q1 4.33% 中央値 6.96% Q3 9.6%
売上成長率
24.76%
+21.7% vs 中央値 (3.07%)
上位25%以内
Q1 -1.67% 中央値 3.07% Q3 9.34%

BS(財務安全性)

自己資本比率は中央値を+7.09%上回る(1/1 指標が中央値以上)

自己資本比率
66.33%
+7.09% vs 中央値 (59.24%)
中央値以上
Q1 45.89% 中央値 59.24% Q3 69.66%

CF(キャッシュ創出・株主還元)

FCF/売上は中央値を9.44%下回る(0/2 指標が中央値以上)

配当利回り
2.36%
-0.8% vs 中央値 (3.16%)
下位25%以内
Q1 2.42% 中央値 3.16% Q3 4.0%
FCF/売上
-6.56%
-9.44% vs 中央値 (2.89%)
下位25%以内
Q1 -1.85% 中央値 2.89% Q3 7.85%

同業内で優位: 売上成長率 / 自己資本比率 / 同業内で劣位: FCF/売上 / ROE / 営業利益率

※ 同業内の中央値は EDINET 公開データから機械的に集計しています。業種特性により標準値が異なるため、参考情報としてご利用ください。

同業内ポジションマップ

建設・資材 / 263社
読込中…

営業利益率は同業下位25%以内の水準(2.7%、同業中央値: 7.0%)です。売上成長率は同業上位25%以内の水準(24.8%、同業中央値: 3.0%)です。

前年と連結範囲・決算期・会計基準が異なり前年比を比較できない同業 10 社は、成長率軸の母集団から除いています。

※ 横軸: 営業利益率 / 縦軸: 売上成長率。十字線は業種中央値。帯は業種 Q1〜Q3。

業績ハイライト(最新期 前年比)

大本組 の最新期は、売上は前年比 +24.8% と高い成長、営業利益は +30.2% と大幅増益でした。 売上以上に営業利益が伸びており、収益性が改善しています。

※ 一時的な特別損益や M&A の影響で前年比が大きく変動する場合があります。 財務タブ で 3〜5 年の推移をご確認ください。

投資タグ 高成長 財務堅実

※ 投資タグは全業種一律の閾値(ROIC 12%, PER 15倍, 自己資本比率 50% 等)で判定しています。 銀行・公益・不動産など業種特性を考慮していないため、参考情報としてご利用ください。

※ 各指標の見方: ROE /ROIC /営業利益率 /自己資本比率 /PER /PBR /FCF

監査・開示情報

監査意見
無限定適正 対象決算期末 2026-03-31 監査報告書日 2026-06-24
監査法人
有限責任監査法人トーマツ
継続企業の前提
記載なし
報告通貨
JPY

※ 詳細は有価証券報告書の監査報告書原文をご確認ください。

売上成長率
24.8%
前期比 24.8%
売上成長率の計算式
営業利益率
2.7%
vs業種 7.0%
営業利益率の計算式
ROIC
2.0%
vs業種 6.2%
ROICの計算式
PER
29.7倍
vs業種 12.5倍
PERの計算式
配当利回り
2.36%
vs業種 3.15%
配当利回りの計算式
FCFマージン
-6.6%
vs業種 2.9%
FCFマージンの計算式

業績推移

売上高・営業利益・営業利益率
総資産・自己資本比率

財務状況のポイント

!
収益性に課題 営業利益率2.7%と低水準、コスト構造の改善余地
✓
成長トレンド 売上高YoY +24.8%、事業が拡大中

人的資本

従業員数 提出会社単体
823人
平均年収 提出会社単体
868万円
平均年齢 提出会社単体
44.3歳
平均勤続年数 提出会社単体
19.2年
一人当たり売上高 単体人員
106百万円
一人当たり営業利益 単体人員
3百万円

※ このカードには母集団の異なる指標が並びます(各指標のバッジを参照)。 平均年収・平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書の提出会社(単体)の値で、 従業員数(連結優先)や一人当たり指標(連結業績ベース)とは対象範囲が異なるため、 「平均年収 × 従業員数」のような掛け合わせはできません。 平均年収ランキングを見る →

リスクプロファイル(事業等のリスクより)

品質・製造物責任 (79%) 自然災害 (89%) 信用・貸倒 (44%) 景気・需要変動 (79%) 原材料・資源価格 (86%) 法規制・制度変更 (74%) 訴訟・知的財産 (47%) 感染症 (67%)

同業種(建設・資材)の過半が言及している「情報セキュリティ」「人材確保」「為替変動」は、この会社の有価証券報告書では検出されませんでした。

※ 有価証券報告書「事業等のリスク」(FY2025) 本文のキーワード分析です。 () 内は同業種で同カテゴリに言及している企業の割合。詳細は「会社情報」タブの原文を参照してください。

開示の変化(前年比)

主要記載項目の開示状況と分量の増減
記載項目 判定 新しい文 分量の増減
事業等のリスク (FY2025) 数値の更新のみ 0 文 +0 字
経営方針・経営成績の分析(MD&A) (FY2025) 新しい記述あり 16 文 (25%) +3 字
  • 第88期 請負金額10億円以上の主なものGLP小郡ロジスティック特定目的会社 GLP福岡小郡プロジェクトイオンモール(株) イオンモール太田増床活性化工事総社市 総社市新庁舎(庁舎棟・議会棟)建設工事東日本高速道路(株) 首都圏中央連絡自動車道 谷田川高架橋(下部工)工事富谷市明石台東土地区画整理組合 富谷市明石台東土…
  • イオンモール(株) 八王子インターチェンジ北計画 B街区倉敷市 倉敷市庁舎等再編整備事業(市民交流ゾーン整備)国土交通省 R4国道20号新笹子トンネルその1工事環境省 令和7~10年度中間貯蔵双葉地区受入分別処理・貯蔵工事東京都 勝どきポンプ所ポンプ棟建設工事 (2) 経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検…
コーポレートガバナンス (FY2025) 記述更新あり - -10 字
事業の内容 (FY2025) 前年と同一 0 文 -
研究開発活動 (FY2025) 新しい記述あり 16 文 (26%) -
  • ・ 排土設備の自動化・自律化技術の研究開発排土作業は、排土用バケットを排土クレーンにより揚重し、マテリアルロック(気密扉付きの資材搬出入設備)を通じて高気圧下の作業室内(函内)と大気圧下(函外)の搬入出を繰り返すことで行われております。
  • ・ 小型ニューマチックケーソンへの対応設備の研究開発これまでも橋梁基礎などの小型ケーソンに対応しておりましたが、より小型でより深いケーソンに対応するため、出力を維持したまま小型ケーソンへ対応可能な掘削機械の開発を行っております。
経営戦略 (FY2025) 新しい記述あり 3 文 (10%) -
  • さらに、3大疾病(がん、心筋梗塞、脳卒中)に罹患した場合に一時金が支給される3大疾病サポート保険や、病気等で長期間就労不能になるなど、収入が減少した場合に一定の収入を補償するGLTD制度(団体長期障害所得補償保険)を導入しており、従業員の経済的な不安を軽減し、安心して療養に専念できる環境の整備に努めております。
  • また、外国人の人材採用については、建設工事現場における円滑なコミュニケーションの確保や、安全・品質管理への対応等の課題を踏まえた上で、社員教育及び支援体制の整備を行い、段階的に取り組んでおります。

※ 有価証券報告書の記述情報を前年の提出内容と文単位で比較しています。数字・年号だけを 書き換えた文と語句の手直しは「新しい文」に数えず、前年に無かった内容の文だけを数えます (括弧内はその文字数の割合)。文が少ない項目は割合を出しません。原文は「会社情報」タブを参照してください。

主要な経営指標等の推移

主要財務指標の期別推移
指標 FY2025 FY2024 FY2023 FY2022 FY2021 FY2020 FY2019 FY2018 FY2017 FY2016
売上高 874.5億 700.9億 830.6億 944.8億 712.8億 733.6億 790.6億 838.7億 962.7億 758.0億
営業利益 23.6億 18.1億 16.9億 5.8億 23.4億 37.5億 30.9億 54.3億 56.0億 48.0億
経常利益 27.1億 21.1億 19.3億 8.5億 25.4億 39.5億 32.5億 56.3億 57.3億 47.8億
当期純利益 18.1億 17.9億 10.2億 5.2億 17.8億 25.9億 23.1億 39.5億 38.1億 31.5億
純資産 687.0億 648.6億 672.6億 656.2億 669.3億 671.5億 648.9億 643.7億 609.7億 583.6億
総資産 1035.7億 901.4億 993.7億 1031.4億 909.1億 925.3億 925.1億 949.9億 937.7億 911.6億
自己資本比率 66.3% 72.0% 67.7% 63.6% 73.6% 72.6% 70.1% 67.8% 65.0% 64.0%
ROE 2.7% 2.7% 1.5% 0.8% 2.7% 3.9% 3.6% 6.3% 6.4% 5.5%
※ 金額は億円単位。自己資本比率=自己資本/総資産。 数値は単体ベース(日本基準)です。

同業比差分(セクター中央値比)

正=同業上位 / 負=同業下位

※ 同業比差分は最新期スナップショットです。「前年差」(prev_diff) 機能は将来実装予定で現状は表示していません。

同業比 強み: 売上成長率 自己資本比率 課題: FCF/売上 ROE 営業利益率

類似銘柄

KPIコサイン類似度による自動提案
読み込み中... 類似銘柄を計算しています...
Z-Score 3.01(安全圏) F-Score 3/9 (低品質)

財務健康スコア 7軸

業種内パーセンタイル (0-100, Beta)

7軸中7軸を評価でき、合計62.4 / 100。最も高いのは安全性100.0、最も低いのは収益性9.5(いずれも業種内パーセンタイル)。

大本組 に関するよくある質問

大本組 の ROE は何%ですか?

大本組(1793)の最新期 ROE は 2.7% です。これは評価基準の範囲内の水準です。

大本組 の営業利益率は?

大本組(1793)の最新期営業利益率は 2.7% です。営業利益率は本業の収益力を示す代表的な指標で、業種により標準値が異なります。

大本組 の財務安全性はどうですか?

大本組 の自己資本比率は 66.3% で、同業他社の中央値を上回る水準です(同業種の中央値は 59.24%)。なお一般的な目安は業種で大きく異なり、銀行業 5〜10% / 不動産業 30% 前後 / 製造業 50% 以上が目安とされます。

大本組 の PER は割高ですか?

大本組 の最新期 PER は 29.7 倍です。これは標準的なバリュエーション水準です。割高・割安の判断は同業他社・自社過去推移との比較が前提となります。

大本組 の業績は伸びていますか?

大本組 の最新期の売上高は前年比 24.8% で、増収(売上高が前年比プラス)です。 営業利益は前年比 30.2% です。業績の伸びは単年でなく複数期の推移で確認することが重要です。

大本組 の営業キャッシュフローは黒字ですか?

大本組 の最新期の営業キャッシュフローは 赤字(マイナス)です。営業キャッシュフローは本業で稼いだ現金を示し、会計上の利益(純利益)と合わせて確認することが重要です。

※ 本 Q&A は最新期の財務データから機械的に生成しており、特定の有価証券の売買を推奨するものではありません。 詳細は 計算ロジック をご参照ください。

免責事項・ご注意
  • 本サービスは金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。
  • お客様の投資目的、資産状況、投資経験、リスク許容度等の個別事情は一切考慮しておりません。
  • 掲載データは EDINET(金融庁)の公開情報に基づきますが、正確性・完全性・適時性を保証するものではありません。
  • 表示順位や抽出結果は機械的な集計結果であり、特定銘柄の推奨や売買判断を示すものではありません。
  • 過去のデータ・ランキング・指標は将来の投資成果を保証するものではありません。
  • 本サービスは金融商品の勧誘・媒介を目的としておりません。
  • 投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。