訂正履歴
公開した数値や記述に誤りがあった場合、訂正内容を本ページで公開します。
| 日付 | 対象 | 訂正内容 | 区分 |
|---|---|---|---|
| 2026-11-12 | 比例縮尺 (構成比) タブ | 訂正報告書を出した会社の比例縮尺タブで、同じ期の原本と訂正の値が科目ごとに混ざっていた誤りを修正しました。 財務表・KPI と同じく、同じ期は訂正報告書の値を採ります。例: サッポロビール (2501) FY2026Q2 連結の現金及び現金同等物の構成比 21.5% → 24.9%、キムラユニティー (9368) FY2025Q2 連結の有形固定資産 27.5% → 36.0%。表示が変わるのは 5 社です。 | 表示 |
| 2026-11-12 | 比例縮尺 (構成比) タブ | 比例縮尺タブのチャートが、ページを開いた後や期を切り替えた後に、連結と単体の値を混ぜて描き直していた誤りを修正しました。 表示中の連単 (連結があれば連結) の値だけを使います。例: トヨタ自動車 (7203) FY2025 連結の現金及び現金同等物の構成比 39.2% → 12.0% (単体は 40.0%)、ソニーグループ (6758) 37.6% → 14.1%。構成比が変わるのは 3,768 社です。あわせて、期を指定しないときの「最新の期」を期末日で選ぶようにしました。 | 表示 |
| 2026-11-12 | 変化点のタイムライン・データ品質の表示 | 決算期を変更した会社で、通年の期と 12 か月でない移行期を同じ年度として読み、通年と移行期を前年比で比べた変化点を出したり、品質表示を誤って「要確認」にしていた誤りを修正しました。 例: 京進 (4735) の 2025 年度に出ていた「売上急成長 +30.4%」「売上急減 −22.3%」が消えます。ラバブルマーケティンググループ (9254) は移行期の自己資本比率と比べて「不一致」と判定していましたが、通年の値と比べ、表示が戻ります。変化点が変わるのは 129 社で、指標の値そのものは変わりません。 | 判定 |
| 2026-11-12 | 企業ページの主要指標・スクリーニング | 企業ページの主要指標とスクリーニング結果に株価の 1 年・3 年騰落率を加え、「高ROE・高ROIC × 株価停滞」の条件を追加しました。 あわせて、株式分割が株価データにまだ反映されていない銘柄では、騰落率と 52 週高値比を「補正待ち」として出さないようにしました。例: 東京エレクトロン (8035) はスクリーニングで 3 年騰落率 −60.4% と出ていましたが、2026-09-28 の分割 (推定 1:5) が反映されていない見かけの値のため、「補正待ち」になります。既存の指標の値は変わりません。 | 表示 |
| 2026-11-11 | キャッシュフロータブの資金源泉・使途チャート | キャッシュフロータブの「資金源泉・使途」チャートで、億円の値をさらに 1 億で割っていたため、棒と軸がすべて 0 と表示されていた誤りを修正しました。 例: トヨタ自動車 (7203) FY2025 は営業CF 0.0 → 54,729.2 億円 (同じタブの要約カードと一致)。年次のキャッシュフローがある全社が対象です。要約カード・推移チャート・ランキングなどの値は、もとから正しく出ていたため変わりません。 | 表示 |
| 2026-10-23 | 同業比較カード・よくある質問 (構造化データ) |
業種内の位置 (中央値以上 / 未満、上位・下位 25%) を小数 2 桁に丸めた値で判定していたため、 中央値をわずかに下回る会社を「中央値以上」とし、よくある質問で「58.9% で同業他社の中央値を上回る水準 （中央値は 59.0%）」と数値と逆の表記になっていた誤りを修正しました。 丸める前の値で判定し、 ヘッダーの指標欄と同じ位置づけになります。対象は境目との差が 0.01pt 未満の 39 社で、 数値そのものは変わりません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: roe / op_margin / equity_ratio / sales_yoy / dividend_yield / fcf_margin |
表示 |
| 2026-10-19 | 単体の D/E レシオ・純有利子負債・NetDebt/EBITDA・ROIC |
単体 (個別) の決算書に新株予約権付社債や関係会社からの借入金があるのに、無借金 (D/E 0 倍) として 計算していた誤りを修正しました。 借入金・社債が連結の数値の写しにしか無い期を無借金と読む規則が、 「定義外の借入があれば無借金と読まない」規則より先に効いていました。対象は 149 社の単体の期で、 D/E レシオ・純有利子負債・ROIC を未表示に改めます。連結の数値は変わりません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: debt_equity_ratio / net_debt / net_debt_to_ebitda / net_debt_to_ebitda_winsorized / roic / roic_pretax / invested_capital / roic_incl_lease / eva |
指標データ |
| 2026-10-18 | よくある質問 (構造化データ) |
よくある質問の財務安全性の文で、自己資本比率を 1 桁・同業種の中央値を 2 桁で表示していたため、 「56.3% で中央値 (56.31%) を上回る」のように大小が逆に読める表記になっていた誤りを修正しました。 中央値も値と同じ 1 桁で表示し、両者が同じ数字になる会社は「同業他社の中央値とほぼ同じ水準」と表記します。 対象は 23 社で、数値そのものは変わりません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: equity_ratio |
表示 |
| 2026-10-17 | ROE の「比較対象外 (参考値)」の判定 | ROE を「比較対象外 (参考値)」とする判定が、ROE の分母と別の自己資本 (株主資本) を見ていた誤りを修正しました。 株主資本はマイナスでも自己資本はプラスの 7 社 (例: ビザスク) で、ヘッダーだけが「債務超過のため比較対象外」と 表示し、同じページの同業比較では評価していました。判定を自己資本比率に揃え、ヘッダー・FAQ・KPI の評価・ 同業比較で同じ判定を使います。ROE の値とランキングは変わりません。 | 表示 |
| 2026-10-17 | データ品質ページの「提出書類の誤り」の表示 | 画面間の整合検査で「原資料の誤り（確認済み・訂正報告書待ち）」と表示していた 21 行の区分名を 「提出書類の誤り（原本で確認済み）」に改め、行ごとに原本の要素名・context・値と照合した要素を表示するようにしました。 訂正報告書が提出される見込みは確認しておらず、「待ち」と書く根拠がなかったためです。値は変わりません。 | 表示 |
| 2026-10-17 | トップページ「最近提出された開示」 | 「財務データ反映済み」の判定を、提出日ではなく、その書類が実際に財務データへ取り込まれているかで行うようにしました。 取り込まれていない書類は「財務データ未反映」と表示します。 | 表示 |
| 2026-10-17 | 財務健康スコア 7軸 | 財務健康スコア 7軸の業種内の位置を、値域外の値 (クリップ境界の外の利益率や、債務超過で符号が反転した ROE など) を含む分布で計算していたため修正しました。 ランキングや同業比較と同じ基準で値域外の値を 業種の分布と自社の値の両方から外します。あわせて、軸の主な指標が無い会社 (配当利回りが無く配当性向だけが ある会社など) を別の指標の分布で採点していた誤りを直しました。総合スコアは 1,556 社で変わり、 うち 132 社は 5 点以上変わります。 | 指標データ |
| 2026-10-17 | 財務健康スコア 7軸 | 財務健康スコア 7軸で、指標が 2 つある軸 (収益性・安全性・キャッシュ・株主還元) の採点方法を修正しました。 これまでは 2 つの指標の値を平均してから一方の指標の業種分布で採点していたため、尺度の違う指標 (インタレスト・カバレッジ・レシオと自己資本比率、配当性向と配当利回りなど) が混ざり、多くの会社で 安全性や株主還元が満点になっていました。指標ごとに業種内の位置で採点し、その点数を重みで平均します。 総合スコアはほぼ全社 (3,638 社) で変わり、全社平均は 65.8 点から 50.2 点になります。 | 指標データ |
| 2026-10-17 | D/E レシオ・純有利子負債・NetDebt/EBITDA・ROIC |
借入金・社債の一部を有利子負債に含めていなかった誤りを修正しました。 IFRS の企業で、社債を借入金と別の 科目で開示している場合 (味の素など) や、借入金を独自の科目名で開示している場合 (NTT・ホンダなど) の 有利子負債を正しく集計します。これまで未表示だった D/E レシオ・純有利子負債・ROIC が表示される企業と、 値が大きくなる企業があります。あわせて、転換社債型新株予約権付社債やノンリコース借入金などがあるのに 無借金 (D/E 0 倍) と表示していた企業は、未表示に改めました。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: debt_equity_ratio / net_debt / net_debt_to_ebitda / net_debt_to_ebitda_winsorized / roic / roic_pretax / invested_capital / roic_incl_lease / eva |
指標データ |
| 2026-10-16 | D/E レシオ・純有利子負債・NetDebt/EBITDA・ROIC |
借入金・社債が無い企業の D/E レシオと純有利子負債を、無借金 (D/E 0 倍、純有利子負債 = −現金) として表示するように しました。 これまでは ROIC だけを無借金として計算し、D/E と純有利子負債は未表示でした。あわせて、借入金を 独自の科目名で開示する IFRS の企業や米国基準の企業では、借入金の有無を確かめられないため、ROIC を無借金と 仮定して計算するのをやめ、未表示にしました (日本製鉄・NTT など)。 銀行の D/E レシオと純有利子負債は、負債の大半が預金で比較に使えないため「対象外」としました。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: debt_equity_ratio / net_debt / net_debt_to_ebitda / net_debt_to_ebitda_winsorized / roic / roic_pretax / invested_capital / roic_incl_lease / eva |
指標データ |
| 2026-10-16 | EBITDA・EBITDA マージン | 減価償却費が取得できなかった企業の EBITDA に営業利益を、EBITDA マージンに営業利益率を表示していたため修正しました。 これらは未表示にします。対象は 65 社 (最新期は 35 社) です。 | 指標データ |
| 2026-10-15 | 単体の純有利子負債・純有利子負債/EBITDA | 単体 (個別) の純有利子負債が、借入金・社債を子会社が持つ持株会社などで欠損になっていたため修正しました。 単体の決算書に銀行借入・社債が無い期は、単体 ROIC と同じく有利子負債 0 (純有利子負債 = −単体の現金) として 計算します。対象は 583 社の単体の期で、連結の数値は変わりません。 | 指標データ |
| 2026-10-15 | スクリーニング・CSV 出力の D/E レシオ | 有利子負債が取得できなかった企業の D/E レシオに、総負債を使った別の比率が入っていたため修正しました。 D/E レシオは有利子負債 ÷ 自己資本ですが、有利子負債が無い企業 (874 件) では総負債 (買掛金や 銀行の預金を含む) ÷ 自己資本を表示していました。これらは未表示にします。 | 指標データ |
| 2026-10-14 | セグメント別の前年比 | 前年の水準が僅少で前年比が ±1,000% を超えるセグメントは、前年比（率）を表示しないように改めました。 企業全体の前年比と同じ基準です (例: ナカノフドー建設の東南アジア建設事業の営業利益は 0.01 億円 → 24.47 億円で「+244,600.0%」と表示していました)。前年・当年の金額はそのまま表示します。 | 指標データ |
| 2026-10-14 | セグメント別の前年比 | セグメントの前年比で、前年の値の選び方が一意に決まっていなかった誤りを修正しました。 同じ名前のセグメントが表に 2 回出る会社で同じ期の別の行を前年として比べていた例 (LAホールディングスの販売部門の半期の売上前年比 +526.2% → 正しくは -61.6%) を直し、 決算期を変更した年とその翌年は期間の長さが違うため前年比（率）を表示しないようにしました。 | 指標データ |
| 2026-10-14 | 単体の純有利子負債・NetDebt/EBITDA・EV/EBITDA・現金比率 | 単体 (個別) の純有利子負債と現金比率が、連結の現金を使って計算されていた誤りを修正しました。 単体の有利子負債から連結の現金及び現金同等物を引いていたため、単体の純有利子負債が実際より 小さく (多くの会社で実質無借金に) 表示されることがありました。単体の現金及び預金で計算し直し、 単体の現金が無い期は表示しません。連結の数値は変わりません。 | 指標データ |
| 2026-10-14 | IFRS 適用会社の単体の ROIC・ネットデット | IFRS で連結決算を行う会社の単体 (個別) 財務諸表から、借入金・社債などの科目を取り込めて いなかった誤りを修正しました。 単体の財務諸表は IFRS 適用会社でも日本基準で作られますが、 当サイトは書類全体の会計基準 (IFRS) に合わせて科目を選んでいたため、日本基準にしか無い科目を 落としていました。その結果、単体の ROIC を「借入金なし」として計算していました (例: 三井海洋開発の 2024 年 12 月期 単体 ROIC 24.45% → 27.38%)。対象は IFRS 適用の 315 社で、 連結の数値は変わりません。 | 指標データ |
| 2026-10-14 | 株式分割・併合の補正と PER・PBR・配当利回り | 株式分割・併合の読み取りを直し、取りこぼしていた分割と、総会の決議日などを分割日と読んだ誤りを修正しました。 分割の倍率が過年度の 1 株当たりの値に正しく掛かるようになり、過年度の PER・PBR・配当利回り・配当性向が変わる会社があります (例: 愛知製鋼の FY2021 の PBR 0.08 倍 → 0.32 倍)。 | 株価指標 |
| 2026-10-14 | セグメント利益の測定基準のバッジ | セグメント利益を売上総利益や当期純利益で測っている会社のうち 9 社に、測定基準のバッジが 付いていなかった不足を補いました。 有価証券報告書のセグメント注記の記述 (例:「報告セグメントの 利益は売上総利益ベース」) を、セグメント表の連結計上額が連結のその利益に一致することで確かめて いますが、表の数字が区切りなしで連なっていて連結計上額の列を読み取れていませんでした。 対象は売上総利益ベース 7 社と当期純利益ベース 2 社です。 | 表示 |
| 2026-10-14 | セグメント利益の測定基準のバッジ | セグメント利益の測定基準のバッジが 14 社で誤っていたのを直しました。 IFRS の会社などで、 セグメント利益の科目の名前だけから「税引前利益ベース」「IFRS セグメント損益」と表示していましたが、 セグメント利益の合計と調整額が連結の営業利益 (12 社) または当期純利益 (2 社) に一致していました。 営業利益に一致した 12 社はバッジを外し、当期純利益に一致した 2 社は「当期純利益ベース」にしました。 | 表示 |
| 2026-10-14 | セグメント別の営業利益の前年比 | セグメント利益を事業利益・調整後営業利益で開示する会社 (15 社) の前年比を、組み替え後の前年の値と 比べるようにしました。 これらの会社はセグメントの営業利益を前年の有価証券報告書の値と比べていました。 他の会社と同じく、当期の有報に載る前年の値で計算し直しました (例: ブリヂストンの米州 FY2021 は 36.3% → 74.0%)。セグメントの利益の値そのものは変わりません。 | 指標データ |
| 2026-10-14 | 四半期・半期の EPS・1 株当たり配当など |
四半期・半期の EPS や 1 株当たり配当などで、同じ書類に並ぶ前年同期の値が当期の値として表示されることがあった誤りを修正しました。 同じ条件の候補から 1 つを選ぶ順序が決まっておらず、取り込みのたびに結果が変わりうる状態でした。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: basic_eps / diluted_eps / dividend_per_share / issued_shares_fiscal_year_end / net_assets_per_share |
指標データ |
| 2026-10-14 | 発行済株式数・1 株当たり配当・従業員数など |
発行済株式数・1 株当たり配当・従業員数・自己株式数などで、最新の取り込みには無い古い行や内訳の行を読んで表示してい た誤りを修正しました。 最新の取り込みの合計の行だけを読むようにしました。対象は 27 社です。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: issued_shares / dps / employees / average_age / average_tenure_years / treasury_shares_held_total / major_shareholders |
指標データ |
| 2026-10-14 | 内部統制報告書の評価結果 |
内部統制報告書の評価結果を「未取得」と表示していた 14 期 (8 社) を、本文の結論どおりに表示するよう修正しました。 訂正報告書が元の「有効である」という結論を引用している文を、当期の結論と取り違えていました。12 期が「開示すべき重要な不備あり」、2 期が「有効」になります。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: internal_control_result |
表示 |
| 2026-10-14 | 単体の ROIC・リース込み ROIC・年次の財務表の現金 | 単体 (個別) の ROIC が、連結の借入金・社債やリース負債を投下資本に入れて計算されていた誤りを修正しました。 単体の有利子負債の総額とリース債務だけで計算し直します。あわせて、年次の財務表で単体の期に連結の現金を 表示していた 3 社を直しました。連結の数値は変わりません。 | 指標データ |
| 2026-10-14 | セグメントの推移チャート | 決算期を変更した会社のセグメント推移で、移行期が「通期」と「移行期」の 2 期として重複して 表示されていた誤りを修正しました。 同じ有価証券報告書を古い読み方 (通期) と新しい読み方 (移行期) の両方で残していたためで、対象は 127 社です。あわせて、四半期のセグメントで年度を 1 年ずらして読んでいた古い行 (835 社) を取り除きました。 | 表示 |
| 2026-10-14 | 単体の財務表 (短期借入金・長期借入金・社債) | 単体 (個別) の財務表の借入金・社債が、単体の開示値があるのに連結の値で表示されていた誤りを修正しました。 単体の値が開示されている期は、その値を表示します。単体の値が開示されていない期の扱いと、 連結の数値は変わりません。 | 指標データ |
| 2026-10-12 | 企業ページの PER・PBR・EV/EBITDA |
英字を含む証券コード (325A など) の会社で、株式分割を検出できていなかった誤りを修正しました。 TENTIAL は 2026 年 7 月の 1:3 分割より前の 1 株あたり利益で PER を計算しており、12.3 倍と 表示していました (分割後の基準では約 37 倍)。分割後の書類が出るまで「分割後の補正待ち」と表示します。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: per / pbr / ev_ebitda / dividend_yield |
株価指標 |
| 2026-10-12 | ランキング (ROE・ROIC・財務安全性) |
12 か月でない決算期の ROE・ROIC・NetDebt/EBITDA を、12 か月決算の会社と同じランキングに 並べていた誤りを修正しました。 分子の利益が 14〜15 か月ぶんあるため、同じ尺度になりません。 対象は 5 社で、企業ページには期間の長さを添えて値を表示します。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: roe / roic / net_debt_to_ebitda |
指標データ |
| 2026-10-12 | Z-Score / F-Score の市場分布・リスクレーダー | 決算期変更に伴う 7〜10 か月の決算から計算した Z-Score・F-Score を、市場全体の分布や リスクレーダーに 12 か月決算と並べて載せていた誤りを修正しました。 直前の 12 か月決算の値を 使います。対象は 20 社です。 | 指標データ |
| 2026-10-12 | 企業ページの PER・PBR・配当利回り・EV/EBITDA |
株式分割の後の書類がまだ出ていない会社のうち、分割を見つけられず PER などを計算していた会社を追加で直しました。 たとえば古河電気工業は 2026 年 7 月 1 日に 1 株を 10 株に分割しましたが、分割前の 1 株あたり利益で割った PER 3.71 倍を表示していました。株価の端数だけでなく、出来高の刻みや分割の日の株価の段差からも分割を見つけ、 分割後の書類が出るまで「分割後の補正待ち」と表示します。新たに伏せたのは 10 社です。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: per / pbr / dividend_yield / ev_ebitda |
株価指標 |
| 2026-10-12 | 株価チャートの株式分割の印 | 政策保有株として持つ他社の株式分割を、その会社自身の分割として表示していた誤りを修正しました。 有価証券報告書の【株式の保有状況】には保有先の分割が書かれており、たとえば住友電気工業に 保有先 (住友不動産) の 2026 年 1 月の 1:2 分割を立て、自社の 2026 年 7 月 1 日の 1:4 分割を取りこぼしていました。 この欄を読まないようにし、「1 株に付き 4 株の割合」のような書き方の比率も読むようにしました。 株式分割・併合の記録は全社で 5,709 件から 4,205 件になりました。PER などの値は変わりません。 | 株価指標 |
| 2026-10-12 | スクリーニング・マーケット概況・比較・バリュエーション分析の PER・PBR・配当利回り |
企業ページで伏せている PER・PBR・配当利回りを、スクリーニングなどの一覧画面が株価から計算し直して 表示していた誤りを修正しました。 たとえば住友電気工業は株式分割の後の書類がまだ出ていないため 企業ページでは PER を「分割後の補正待ち」としていましたが、スクリーニングでは分割前の EPS で割った PER 4.67 倍を表示し、「PER 10 倍未満」の条件にも当たっていました。一覧画面も企業ページと同じ値を 使うようにしました。値が出なくなるのは 84 社です。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: per / pbr / dividend_yield |
株価指標 |
| 2026-10-12 | 企業ページの「監査・開示情報」とタイムライン | 監査法人が有限責任監査法人へ移行して名前が変わっただけのものを、監査法人の交代として 表示していた誤りを修正しました。 東光監査法人 → 東光有限責任監査法人、なぎさ監査法人 → なぎさ有限責任監査法人の 2 組で、対象は 10 社です (うち 5 社は交代の表示が無くなります)。 | 表示 |
| 2026-10-12 | 企業ページの PER・PBR・配当利回り・EV/EBITDA |
株価の 0.5 円単位の端数を手がかりに、見落としていた株式分割を見つけるようにしました。 サイバー・バズは 2026 年 7 月 1 日に 1 株を 2 株に分割しましたが、分割前の 1 株あたり利益で割った PER 5.24 倍を表示し、PER ランキングの 4 位に載っていました。分割後の書類が出るまで「分割後の補正待ち」と 表示します。新たに伏せたのは 1 社です。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: per / pbr / dividend_yield / ev_ebitda |
株価指標 |
| 2026-10-12 | 企業ページの決算期の表記 | 決算期の表記を「2026年3月期」に統一しました。 これまで「2026年3月期 (FY2025)」のように 当サイトの内部キーを併記しており、トヨタ自動車のように同じ年度を FY2026 と呼ぶ会社の資料と 見比べると年度がずれて見えました。内部キーと期間はマウスを重ねると確認できます。 会社自身の FY の呼び方を公式の英語資料で確認できた企業には「会社の呼称」を出典付きで併記します。 | 表示 |
| 2026-10-12 | スクリーニング・市場ツリーマップ・クロス分析・株価分析の時価総額、ネットキャッシュ比率 | 株式分割の後の書類がまだ出ていない会社で、時価総額が実際の数分の 1 に表示されていた誤りを修正しました。 時価総額は「株価 × 発行済株式数」で計算しますが、この期間は株価が分割後・株式数が分割前のため、たとえば 住友電気工業 (1 株を 4 株に分割) の時価総額を 1 兆 7,554 億円と表示していました。企業ページで PER などを 「分割後の補正待ち」としている会社は、時価総額とネットキャッシュ比率も表示しないようにしました。 対象は 26 社です (2026 年 10 月 14 日時点)。 | 株価指標 |
| 2026-10-12 | 配当分析・ランキング・スクリーニングの配当利回り |
株式分割があった会社の配当利回りを、正しい値まで一覧から外していた誤りを修正しました。 分割の前の 1 株配当で計算した利回りは過大になるため一覧から外していますが、分割を調整した 1 株配当で計算しており 利回りが正しい会社まで外していました。たとえばフジクラ (0.75%) や日本製鉄 (3.5%) が配当分析と ランキングに載っていませんでした。企業ページが「分割前の参考値」と注記する会社だけを外すようにしました。 一覧に戻るのは 163 社です (2026 年 10 月 14 日時点)。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: dividend_yield |
株価指標 |
| 2026-10-12 | 企業ページの PER・PBR・配当利回り・EV/EBITDA・理論株価、一覧画面の時価総額 |
株式分割の効力発生日を過ぎた会社のうち、株価がまだ分割前のものまで PER などを伏せていた誤りを修正しました。 分割の後は 1 株あたりの値と株価の基準がずれるため値を伏せますが、株価の更新が分割より前で止まっている間は 両方とも分割前の基準で揃っており、値は正しく計算できます。たとえば三井住友フィナンシャルグループ (2026 年 10 月 1 日に 1 株を 2 株に分割) は、2026 年 9 月 25 日の株価で PER 16.8 倍です。株価が分割後に 更新された時点で、分割後の書類が出るまで「分割後の補正待ち」に戻ります。対象は 13 社です。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: per / pbr / dividend_yield / ev_ebitda / market_cap / net_cash_ratio / dcf_intrinsic_value_per_share |
株価指標 |
| 2026-10-12 | 外貨建てで報告する企業の財務ページ | 米ドルで財務諸表を作成している企業について、米ドルの金額を円として表示していた 項目が残っていたため修正しました。 2026 年 8 月に主要な科目 (流動資産・売上総利益など) は 直しましたが、それ以外の科目は対象から漏れていました。三井海洋開発では負債及び資本の合計を 47.63 億円 (正しくは約 47.6 億米ドル)、有利子負債を 4.20 億円と表示し、D/E レシオが 0.00185 倍になっていました。外貨の金額は科目を問わず使わず、円建ての開示が無い項目は 未表示にします。為替レートでの換算は引き続き行いません。 | 指標データ |
| 2026-10-12 | 自己株式数・大株主の持株比率 | IFRS で決算をする会社の一部で、自己株式数が欠けたり、別の行の株数が表示されたりしていた誤りを修正しました。 自己株式の金額のタグを株数として読もうとしていたためです。あわせて、大株主の持株比率の分母 (発行済株式数 − 自己株式数) がずれて「抽出確認中」と出ていた大株主も表示されるようになりました。対象は 304 社です。 | 指標データ |
| 2026-10-12 | 外貨建てで報告する企業の ROIC | 有利子負債を米ドルでしか開示していない企業について、ROIC を「借入金なし」として 計算していたため、未表示に改めました。 三井海洋開発は社債・借入金を米ドルでしか 開示しておらず、円建ての金額がありません。当サイトは為替レートでの換算をしないため、 有利子負債を含む投下資本が分からず、ROIC・投下資本・EVA は表示できません。 これまでは有利子負債を 0 とみなして投下資本を自己資本だけで計算しており、 ROIC が実際より高く出ていました (2025 年 12 月期 24.49%)。 | 指標データ |
| 2026-10-12 | 事業多角化サマリ | 事業セグメントの一部を「合計」や「内訳」と取り違えていた誤りを修正しました。 ベルテクスコーポレーションの「セグメント事業」(トンネル用セグメントの製造) と UNIVA・Oak ホールディングスの「再生可能エネルギー事業」は、XBRL の名前が「報告セグメント」を表す語だけで 出来ていたため合計行と判定して表示から外していました。ショーケースでは、通信セグメントの 売上の内訳 (リユースモバイル関連など) を事業として表示し、通信セグメントの利益を落としていました。 いずれも有価証券報告書のセグメント情報の表と突き合わせて確認しています。対象は 3 社です。 | 指標データ |
| 2026-10-12 | 業種中央値・同業比較・スクリーニング・散布図 |
12 か月でない決算期の ROE・ROIC・ROA・総資産回転率・NetDebt/EBITDA を、業種中央値や同業比較、 スクリーニング、散布図で 12 か月決算の会社と並べていた誤りを修正しました。 分子の利益や売上が 14〜15 か月ぶんあるため、同じ尺度になりません。対象は 5 社で、企業ページには期間の長さを添えて 値を表示します。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: roe / roic / roa / asset_turnover / net_debt_to_ebitda |
指標データ |
| 2026-10-12 | 企業ページの「監査・開示情報」とタイムライン | 内部統制報告書の評価結果 (「開示すべき重要な不備」があり内部統制が有効でないか) を、概要の 「監査・開示情報」カードとタイムラインに出すようにしました。 監査意見が無限定適正でも出る 情報です。訂正内部統制報告書で過年度の結論が改められた期は、訂正後の結論を出します。評価結果を 読み取れていない期は「未取得」と表示し、「不備なし」とは表示しません。 | 表示 |
| 2026-10-12 | 会社情報タブ「役員区分ごとの報酬等」 | 役員区分ごとの報酬等の表で、会社が独自に定めた報酬の種類のうち、名前から種類が一つに 決まるもの (月額報酬 → 固定報酬、業績連動賞与 → 賞与 など) を種類の列に表示するように しました。退職慰労引当金繰入額と金銭報酬は、それぞれ独立した列で表示します。 金額・人数・合計は変わりません。 | 表示 |
| 2026-10-12 | セグメント別の前年比 | セグメントの前年比を、区分を組み替えた後の前年の値と比べるように改めました。 これまでは前年の有価証券報告書に載った値と比べていたため、セグメントの区分を変えた会社では 旧区分の値との比較になっていました (例: Umios の水産事業は、前年の有報では 15.86 億円の黒字、 当期の有報に載る組み替え後の前年の値は 38.99 億円の赤字)。当期の有報に載る前年の値で計算し直し、 有報のテキストから読み取ったセグメントで区分の組み替えが確認できた期は前年比を表示しません。 | 指標データ |
| 2026-10-12 | セグメント別の前年比 | 前年が赤字・ゼロのセグメントは、前年比（率）を表示しないように改めました。 前年が赤字のときの「(当年 − 前年) ÷ |前年|」は損失額に対する改善幅で、増減率としては読めません (例: ロームのディスクリート事業は損失 459 億円 → 227 億円で「+50.5%」と表示していました)。 率の代わりに「黒字転換」「赤字幅縮小」などを表示します。あわせて、セグメント別テーマランキングは 各社のセグメントの最新期だけで並べるようにし、半期の前年比は当期の半期報告書に載る前年同期の値と 比べるようにしました。 | 指標データ |
| 2026-10-12 | 業種の ROE 推移・市場の KPI 統計・KPI 変化・ランキングの推移 |
過去に 12 か月でない決算期 (14〜15 か月決算) があった会社の ROE・ROIC・ROA・総資産回転率・ NetDebt/EBITDA を、業種の推移や市場の統計、KPI 変化で 12 か月決算の会社と並べていた誤りを 修正しました。 対象は 49 社の 49 期で、企業ページには期間の長さを添えて値を表示します。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: roe / roic / roa / asset_turnover / net_debt_to_ebitda |
指標データ |
| 2026-10-11 | 事業多角化サマリ | 事業セグメントの構成を、前期の区分と混ぜて判定していた 4 社 / 4 期を修正しました。 一部の会社は事業を階層で開示しており、親の区分と子の区分を両方数えると売上を二重に 数えてしまうため、親の区分を見分けて除いています。この見分けに、書類に載っている 前期の区分まで混ぜていたため、ゼネラル・オイスターの 2016 年度は本業の店舗事業を 「親の区分」と誤って除き、卸売事業が主力と表示していました。逆にクリヤマ ホールディングスとショーケースの 2024 年度は親の区分を見逃し、売上を二重に数えていました。 | 指標データ |
| 2026-10-11 | ROIC（投下資本利益率） | 国際会計基準 (IFRS) の一部の会社で、ROIC の投下資本に長期の借入金・社債が入っていなかった誤りを 修正しました。 貸借対照表の「社債及び借入金 (流動)」を、その内訳である「1 年内償還予定の社債」 としても取り込んでいたため、有利子負債を 1 年以内に返す分だけで数えていました。 たとえば武田薬品工業の 2025 年 3 月期は投下資本が 9.80 兆円ではなく 11.78 兆円で、 ROIC は 2.16% から 1.80% になります。対象は IFRS で開示している 148 社です。 ネットデット (純有利子負債)・自己資本比率・PBR は変わりません。 | 指標データ |
| 2026-10-11 | 概要タブの業績ハイライト | 営業利益が赤字に転じた会社で、業績ハイライトが「前年比 -347.6%」のような率を表示していた 誤りを修正しました。 黒字から赤字への変化は率では意味を持たないため、同じページの 変化カードやよくある質問と同じく「赤字転落」と表示します。対象は 68 社です。 | 表示 |
| 2026-10-11 | 企業ページの「監査・開示情報」 | 和暦で書かれた監査報告書を読み落とし、監査報告書日と監査法人名が出ない、または古い期の値が出ていた誤りを修正しました。 たとえばトラスコ中山では 2019-03-07 (FY2018) の日付が出ていましたが、最新の 2026-03-18 (有限責任監査法人トーマツ) になります。対象は 97 社です。金額の指標は変わりません。 | 表示 |
| 2026-10-11 | 企業ページの「監査・開示情報」とタイムライン | 監査法人の交代を、概要の「監査・開示情報」カードとタイムラインに出すようにしました。 法人の改称・合併 (PwCあらた → PwC Japan など) は交代に数えず、交代に評価も付けません。 交代として出るのは 1,022 社・1,146 件です。 | 表示 |
| 2026-10-11 | トップページのリスク企業数 (Z-Score Distress) | トップページの「Z-Score Distress」の企業数が、リンク先のリスク企業レーダーと 食い違っていた (434 社 / 408 社) 誤りを修正しました。トップページだけが、 簿価版モデルで判定する企業にもオリジナルモデルの閾値 (1.81) を当てていたため、 グレーゾーンの 26 社を要注意に数えていました。リスク企業レーダーと同じ判定で 数え、408 社になります。各社のスコアと判定は変わりません。 | 表示 |
| 2026-10-11 | 企業ページの数値表示 | 丸めると 0 になるわずかなマイナスの値が「-0.0%」のように表示されていた誤りを修正しました。 たとえばソフトバンクグループの財務タブで、自己株式の総資産に対する比率が「-0.0%」と 出ていました。値は変えず、ゼロと同じ表示にします。対象は 2,152 社の企業ページです。 | 表示 |
| 2026-10-11 | 株価チャートの株式分割の印 | 有価証券報告書の別の文に書かれた日付と比率を組み合わせて、実際には無い株式分割を表示していた誤りを修正しました。 たとえば DIC には、政策保有株として持つ他社の分割の日付と比率から「1:3 分割」「1:4 分割」を立てていましたが、 DIC 自身は分割していません。分割の比率は「株式分割」と同じ文の中だけから読むようにしました。 消えた分割の印は 3 社・4 件で、正しい分割は 1 件も消えていません。PER などの値は変わりません。 | 株価指標 |
| 2026-10-11 | 過去の期の PER・PBR・配当利回り・EV/EBITDA | 株式分割と増資が同じ年にあった会社で、分割の倍率を読み違え、過去の期の PER や配当利回りがずれていた誤りを修正しました。 過去の期の 1 株あたりの値は、今の株価と比べられるように分割の倍率で割り直しています。この倍率を発行済株式数の 増え方だけから決めていたため、たとえばイクヨの 2022 年度は 1:10 分割と増資で株式数が 12.58 倍になったのを 1:13 分割と読み、PER を 6.17 倍としていました (正しくは 4.75 倍)。実在する分割の倍率に丸め、有価証券報告書の 本文に書かれた分割と照合するようにしました。値が変わるのは 8 社の過去の 24 期で、最新の期の値は変わりません。 | 株価指標 |
| 2026-10-11 | 事業多角化サマリ |
XBRL から事業セグメントを読むときに、一部のセグメントを取りこぼしたり、別の数字を売上として読んだりしていた誤りを修正しました。 たとえばデジタルガレージは 3 つの事業のうち 1 つしか読めておらず「1 事業・主力 100%」と表示していましたが、 3 事業・主力 64.2% になります。SOMPOホールディングスはセグメントの売上として受取利息を読んでいました。 エフティグループは「法人事業」を全社の調整額と取り違えて除いていました。対象は 377 社です。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: segment_member / segment_count / largest_segment_share / segment_hhi / concentration_label_ja / segment_operating_margin |
指標データ |
| 2026-10-11 | 企業ページの PER・PBR・配当利回り・EV/EBITDA |
最新の有報より後に株式分割があった会社で、分割前の 1 株あたり値と分割後の株価から PER などを計算していた誤りを修正しました。 たとえば住友電気工業は PER 4.67 倍と出ていましたが、1:4 分割より前の EPS で割った値でした。 分割後の書類が出るまで「分割後の補正待ち」と表示します。新たに伏せるのは 4 社です。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: per / pbr / dividend_yield / ev_ebitda |
株価指標 |
| 2026-10-11 | ランキングの売上・営業利益・EBITDA マージン・会計基準 |
ランキングが企業ページと別の期や別の売上を使っていた誤りを修正しました。 決算期変更の移行期 (12 か月未満) が最新期として並んでいた会社や、セグメント注記の売上を拾っていた会社、 米国基準なのに日本基準と出ていた会社がありました。企業ページと同じ期・同じ値に揃え、 全上場 3,696 社で一致を確かめています。対象は 48 社です。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: sales / operating_income / ebitda_margin / netdebt_to_sales / ready_score / accounting_standard |
ランキング |
| 2026-10-11 | EPS (1 株当たり利益)・PER・配当性向 | 有価証券報告書の EPS (1 株当たり利益) を会社独自の項目名で書いている会社で、EPS を読み取れず、近似値を出していた誤りを修正しました。 たとえば東京製鐵は、純利益を自己株式を含む発行済株式数で割った近似値 105.0 円を EPS としていましたが、 有価証券報告書の記載値 112.56 円になり、PER は 16.34 倍から 15.25 倍、配当性向は 47.6% から 44.4% になります。 あわせて、EPS が開示されていないときの近似値の分母から自己株式を除きました。対象は 5 社です。 | 指標データ |
| 2026-10-11 | 企業ページの年間配当・配当利回り・配当性向 | 優先株などの種類株式の配当を、普通株の 1 株配当として出していた誤りを修正しました。 たとえば RISE は普通株が無配ですが、A 種優先株式の配当 61.75 円を年間配当として出していました。 普通株以外の配当決議を除き、無配は 0 と表示します。配信値が変わるのは 14 社・27 期です。 | 指標データ |
| 2026-10-11 | 事業多角化サマリ | 事業セグメントが 1 つしかない会社に、別の表から読んだ「事業」を表示していた誤りを 修正しました。 有価証券報告書のセグメント情報では、事業が 1 つの会社は「単一セグメントの ため記載を省略」と書き、続く欄に地域別・製品別の売上や、のれんの償却額などの表を載せます。 これらの表を事業の内訳として読んでいたため、たとえばカルビーの 2020 年度は、のれんの 「当期償却額」と「未償却残高」を 2 つの事業として表示していました。こうした期は セグメントのデータが無い (単一セグメント) 扱いにします。対象は 154 社です。 | 指標データ |
| 2026-10-07 | 売上総利益率（粗利率） | 売上を「営業総収入」で開示している会社の粗利率を修正しました。 コンビニ本部や 百貨店などは、商品の売上に加盟店やテナントからの収入を足した「営業総収入」を売上として 開示します。粗利率の分母にはこの営業総収入を使う一方、分子には商品の売上だけに対応する 売上総利益を使っていたため、範囲が合っていませんでした。分子を同じ範囲の「営業総利益」に そろえます。たとえばスリーエフは 8.1% から 77.7%、セブン&アイ・ホールディングスは 15.3% から 30.0% になります。対象は 21 社です。 | 指標データ |
| 2026-10-06 | 財務データ（貸借対照表） | 国際会計基準 (IFRS) の会社の貸借対照表に「退職給付に係る負債」が出ていなかった誤りを 修正しました。 IFRS の会社はこの科目を日本基準とは別の項目名で開示しており、その項目を 取り込んでいませんでした。たとえばトヨタ自動車の 2025 年度は 1.02 兆円が表に無く、 非流動負債の内訳が欠けていました。対象は IFRS で開示している 173 社です。 | 指標データ |
| 2026-10-06 | 財務データ（損益計算書）・キャッシュ・コンバージョン・サイクル | 建設会社の「売上原価」に、工事部門の原価だけが入っていた誤りを修正しました。 建設会社は売上原価を「完成工事原価」と「開発事業等の原価」に分けて開示しており、 その合計ではなく工事部分だけを取り込んでいました。たとえば鹿島建設の 2025 年度は 売上原価 2 兆 6,414 億円のところ 2 兆 3,314 億円と表示し、売上高から売上原価を引いても 売上総利益と合いませんでした。売上原価を使うキャッシュ・コンバージョン・サイクル (CCC) も変わります。対象は約 190 社です。 | 指標データ |
| 2026-10-05 | 事業多角化サマリ | セグメント情報の後ろにある「主要な顧客」の表を、事業セグメントとして読んでいた 12 社を修正しました。 有価証券報告書のセグメント情報には、事業の内訳の表に続いて 「主要な顧客ごとの情報」(取引先の名前と、その取引先への売上) などの表が載ります。 この表の見出しや行を事業名として取り込んでいたため、たとえば佐藤渡辺の 2021 年度は 「顧客の名称又は氏名…」という 1 つの「事業」(37.0 億円 = 主要顧客 1 社への売上) で 「主力 100%%」と表示していました。こうした期はセグメントのデータが無い扱いにし、 他の事業と混ざっていた期は事業数と構成比を直しています。 対象は 12 社 / 20 期です。 | 指標データ |
| 2026-10-05 | 財務データ（貸借対照表） | 国際会計基準 (IFRS) の会社の貸借対照表に「有形固定資産」が出ていなかった誤りを 修正しました。 IFRS の会社は有形固定資産を日本基準とは別の項目名で開示しており、 その項目を表示に使っていませんでした。たとえばトヨタ自動車の 2025 年度は 有形固定資産 17.07 兆円が表に無く、固定資産の内訳が欠けていました。 対象は IFRS で開示している 343 社です。日本基準の会社の表示は変わりません。 | 指標データ |
| 2026-10-03 | 企業ページの配当・配当利回り・PER・PBR | 株式分割の補正を、実際に分割があった会社・期間だけに掛けるよう修正しました。 株価は分割を遡って調整済みのため、当サイトは過去の 1 株当たりの値を「今の株数」の基準へ 換算しています。これまでは株数の増え方そのものを分割の倍率としていたため、増資や合併で 株数が増えた会社にも分割の補正が掛かっていました（ジーニーの 1 株配当 12 円を 7.72 円と表示）。 また、分割のあとに自己株式を消却した会社では倍率が小さく出ていました（ブリヂストンの 1:2 分割を 1.87 倍として扱っていました）。開示ごとの株数の変化のうち、分割・併合に当たる ものだけを使うように改めています。最新期で 65 社の値が変わります。 | 指標データ |
| 2026-10-03 | 全ページの株価指標 (PER・PBR・配当利回り・EV/EBITDA) | 株価データの提供元で日本の個別株の更新が 2026 年 9 月 25 日を最後に止まっています。 当サイトは株価が 5 取引日より古くなると株価指標を表示しない設定にしていたため、 全社で PER・PBR・配当利回りが表示されなくなっていました。提供元の更新が再開するまでの 措置として、15 取引日（約 3 週間）以内の株価であれば、株価の基準日を添えて表示します。 表示される値は 9 月 25 日終値に基づくもので、その後の株価の動きは反映されていません。 | 運用 |
| 2026-10-03 | 企業ページの会計基準の表示 | 米国会計基準で有価証券報告書を提出している会社の会計基準を「日本基準」と表示していた誤りを 修正しました。 キヤノン・コマツ・富士フイルムホールディングス・オムロン・オリックス・ 野村ホールディングスなど 7 社が対象です。財務数値そのものは変わりません。 | 指標データ |
| 2026-10-02 | 企業ページの配当・配当利回り | 期中に株式分割を行った会社の年間配当と配当利回りを修正しました。 分割を挟んだ年は、中間配当が分割前の株数、期末配当が分割後の株数に対するものになります。 日本製鉄の 2025 年度（中間 60 円、1 株 → 5 株の分割後に期末 12 円）は、会社が年間配当欄を 「－」としていたため当サイトは「無配」と表示していましたが誤りで、分割後の基準では 年間 24 円です。また、分割前と分割後の配当をそのまま足した値（例: 因幡電機産業 120 円）を 分割後の株価で割っていたため、配当利回りが高く出ていました（分割後の基準では 85 円）。 有価証券報告書の【剰余金の配当】にある決議ごとの配当額と配当総額から分割比を求め、 分割後の基準に揃えた値を表示します（該当する会社には「分割調整後」と表示します）。 対象は最新期で 61 社です。 | 指標データ |
| 2026-10-01 | 四半期タブ「営業利益率」カード | 四半期タブの「営業利益率」カードで、比較の欄に営業利益の伸び率を出していたのを修正しました。 たとえば日本基礎技術の 2025 年度上期は、営業利益率 6.1%%（前年同期 8.2%%）に「YoY -31.9%%」と 表示していましたが、-31.9%% は営業利益（8.0 億円 / 11.8 億円）の伸び率です。利益率の変化は 前年同期との差で表すべきなので、「前年差 -2.0pt」と表示するように改めました。 前年同期の期間の長さ（3 か月 / 6 か月）や連結・単体が違う場合は比べずに「-」とします。 利益率の値そのものは正しく表示されていました。外部の方からのご指摘で修正しました。 | 表示 |
| 2026-09-30 | 事業多角化サマリ | 事業構成比の分母に「小計」や「合計」の行が残っていた 16 社を修正しました。 有価証券報告書のセグメント情報には、各事業の売上に加えて 事業をまとめた小計や全体の合計の行も載っています。これを 1 つの事業と して数えると分母が二重になり、各事業の構成比が小さく出ます。 たとえばジェイリースは保証関連事業が 99.0%% を占めますが、合計行を 事業として数えていたため「主力 50.0%% / 多角化企業」と表示していました。 住友金属鉱山も「50.0%%」→ 正しくは 68.3%% です。 A&D ホロンホールディングスは 3 つの事業とその地域別内訳が同じ列に並んでおり、 13 事業として構成比を計算していました。 合計行の見分け方を 2 つ足しました。(1) 名前が「小計」「合計」にあたる行を 除く。(2) 値で見て、他の事業の合計と一致する行を除く。(2) は偶然の一致で 本物の事業を消さないよう、複数の厳しさで試していちばんよく説明できる 組み合わせだけを採用します。16 社の表示が変わります。 | 指標データ |
| 2026-09-30 | 事業多角化サマリ | 「非継続事業」の行を 1 つの事業として数えていた 2 社を修正しました。 事業を売却・終了した会社の決算書では、セグメント情報に 「非継続事業への振替」や「非継続事業の調整前合計」という行が載ります。 これは事業の内訳ではなく調整の行なので、事業の構成比に混ぜると 分母が二重になります。 日本ハムは 2024 年度に「調整前合計」(1 兆 3,705 億円) を 1 つの事業として 数えていたため「5 事業 / 主力 50.07%%」と表示していました。正しくは 「4 事業 / 食肉事業 55.5%%」です。オープンアップグループも 2025 年度が 「4 事業 / 50.25%%」→「3 事業 / 54.5%%」に変わります。 主力が「ちょうど 50%%」になるのは合計行が混ざった印で、同じ形を 2026-09-29 と 09-30 に合わせて 26 社分修正しています。 対象は 2 社、2021 年度以降の 19 期です。 | 指標データ |
| 2026-09-29 | 開示の変化カード | 「開示の変化」の同一判定が、空白や全角・半角の違いを無視するようになりました。 企業ページの「開示の変化」は、事業等のリスク・経営成績の分析・ コーポレートガバナンスの本文が前年から書き換わったかを機械的に比べています。 これまでは本文を 1 文字ずつそのまま比べていたため、全角スペースが 半角になった・改行が 1 つ増えたといった見た目だけの違いでも「記述更新あり」 と表示していました。同じカードに出している文単位の差分が「前年と同一」と 言っているのに判定が「更新あり」になる、という食い違いも起きていました (55 件のうち 36 件)。 文字を正規化 (全角・半角の統一と連続空白の圧縮) してから比べる方式に変えたため、 54 社の 55 件が「記述更新あり」から「前年と同一」に変わります (逆向きの変化はありません)。実際に文章が書き換わった会社の判定は変わりません。 あわせて、前年の本文はあるのにハッシュが記録されていない場合を 「前年データなし」ではなく「判定できません」と表示するようにしました。 | 表示 |
| 2026-09-29 | よくある質問 (構造化データ) | 営業利益が黒字から赤字に転じた会社の「よくある質問」を、率ではなく 金額で説明するようになりました。 企業ページの「よくある質問」は検索結果にもそのまま表示されます。 これまで、営業利益が前年の黒字から当期の赤字に転じた会社について 「営業利益は前年比 -833.4% です」のように率で書いていました。 率が -100% を下回るのは「黒字から赤字に変わった」という意味ですが、 数字だけを見ると「大きく減益した」としか読めません。 同じページの本文では以前から「営業損益は赤字転落（前年差 -215.9 億円）」と 書いており、同じ会社の同じ期を 2 通りに説明していたことになります。 本文と同じ言い方に揃え、赤字転落・黒字転換・赤字幅の増減は 金額（前年差）で説明するようにしました。対象は 107 社で、 いずれも前年が営業黒字・当年が営業赤字の会社です。 営業利益が両期とも黒字の会社（約 3,400 社）の文言は変わりません。 数値そのものは変わっていません。 | 表示 |
| 2026-09-29 | 配当利回り | 株式分割の直後で配当利回りが高く出ている会社に、注記と換算後の目安を 表示するようになりました。 株式分割が行われると株価は分割比率で下がりますが、過去に支払われた 1 株あたり配当は遡って修正されません。そのため分割の直後は、 「分割後の株価」と「分割前の 1 株配当」を組み合わせた配当利回りが 実態より高く出ます (例: 住友電気工業は 7.50% と表示していましたが、 推定 1:4 の分割で換算すると 約 1.88% です)。 ランキングやスクリーニングでは以前からこれらの会社を除外していましたが、 企業ページだけが注記なしで表示していました。対象は 93 社です。 なお、決算報告の「主要な経営指標等の推移」で 1 株配当が分割後の基準に 書き直されている会社 (115 社) は配当利回りが正しいので、 注記の対象にしていません。 企業ページでは値を消さず、「分割前の 1 株配当に基づく参考値」であることと 換算後の目安を併記します。検索エンジン向けの構造化データからは 配当利回りを外しました。PER・PBR は影響しません — 1 株利益・1 株純資産は次の決算報告で遡って修正されるためです。 分割後の 1 事業年度を通した配当が報告されると自動的に解消されます。 | 表示 |
| 2026-09-29 | 配当性向 | 株式分割の直後で配当性向が高く出ていた 104 社を修正しました。 配当性向は「1 株あたり配当 ÷ 1 株あたり利益」で、利益のうちどれだけを 配当に回しているかを示します。100% を超えると「利益より多く配当している」 という意味になり、減配の可能性を見るうえで重要な数字です。 株式分割が行われると、決算報告の「主要な経営指標等の推移」では 1 株あたり配当が分割後の基準に書き直されますが、配当性向の方は 分割前の 1 株配当で計算された値が残っていました。その結果、 同じページの 1 株配当と配当性向が 3〜6 倍食い違っていました (例: 青山商事は 1 株配当 45.3 円 / 1 株利益 48.0 円なのに配当性向 283.6% と表示。正しくは 94.5%)。 分割の影響を受けた 102 社を、同じページの 1 株配当と 1 株利益から 計算し直しました。配当性向が 100% を超える会社は 47 社から 4 社に なります。分割が関係しない約 2,800 社の値は変わりません (種類株式がある会社など、会社が報告した配当性向の方が実態に近い場合が あるため、分割が起きた会社だけを対象にしています)。約 2,795 社は変わりません。 | 指標データ |
| 2026-09-29 | 事業多角化サマリ | 事業構成比の分母に「合計」の行が混ざっていた 8 社を修正しました。 有価証券報告書のセグメント情報には、各事業の売上に加えて 全事業の合計の行も載っています。この合計行を 1 つの事業として 数えてしまうと、分母が実際の 2 倍になり、主力事業の構成比が ちょうど半分に見えます。 たとえばトーメンデバイスは「海外」「日本」の 2 事業ですが、 合計行を 3 つめの事業として数えていたため 「3 事業 / 主力 50.0%% / 多角化企業」と表示していました。 正しくは「2 事業 / 主力 74.8%% / 中程度の多角化」です。 BUFFALO は主力の情報機器が 84.7%% を占めるのに、同じ理由で 「50.0%% / 多角化企業」になっていました。 合計行の見分け方を 1 か所にまとめ直し、事業構成比・HHI・集中度の 判定から外しました。8 社の表示が変わります。 | 指標データ |
| 2026-09-29 | 1 株当たり利益・PER・配当性向 | 赤字の会社に PER や配当性向が出ていた 8 社を修正しました。 PER（株価収益率）は「株価が 1 株あたり利益の何倍か」、配当性向は 「利益のうちどれだけを配当に回したか」を示す数字で、どちらも利益が プラスのときにしか意味がありません。 土屋ホールディングスは連結では赤字（1 株あたり -3.62 円）ですが、 決算書の「主要な経営指標等の推移」から親会社単体の黒字の数字を 取り違えて 1 株あたり利益 7.01 円とし、そこから PER 35.8 倍を 計算していました。同じページの ROE は -0.7%%、営業利益率は -0.4%% と 赤字を示しており、数字どうしが食い違っていました。 武田薬品工業（1 株あたり -96.75 円）などでも、赤字なのに配当性向 159.6%% のような数字が出ていました。 1 株あたり利益は「同じ決算の利益と符号（プラス・マイナス）が一致する」 はずなので、一致しない数字は採らないようにしました。赤字の期は PER・配当性向を算定せず「—」と表示します。 毎日の自動検査も 2 つ追加し、同じ食い違いが起きたら翌日に分かるように しました。 | 指標データ |
| 2026-09-26 | フリーワード検索 | フリーワード検索が「最新の有価証券報告書」だけを対象にするようになりました。 これまでは収録している全期間の記述情報 (事業の内容・経営成績の分析・経営戦略・ 研究開発) を横断していましたが、全社を検索すると 16.7 秒かかっていました。 「今この会社がその事業をやっているか」を調べる用途に合わせ、最新の通期 (1 年分の決算) の記述だけを対象にして 0.1〜1.1 秒に短縮しています。 このため、過去には言及していたが最新期には書かれていない会社は結果に出ません (例: 「半導体」は 1,696 社から 717 社へ)。四半期報告書は対象外です。 速度のために検索の範囲を狭めた変更で、データそのものは変わっていません。 | 検索 |
| 2026-09-26 | 前年比の比較可能性 | 前年比の比較可能性で「判定材料なし」としていた会社の多くは、判定材料が 無いのではなく判定が当てはまらない会社でした。 790 社のうち 407 社は前年も 当期も単体決算のみの会社で、連結子会社を持たないため連結範囲の変更は 起こり得ません。決算期・会計基準などの残りの確認を通っていることから 「比較可能（単体決算のみ）」とし、成長率ランキングの標準の母集団に含めます。 前年は単体決算・当期から連結決算 (またはその逆) の会社 91 社は、前年と会社の 範囲が違うため「比較不能（連結・単体の切替）」にしました。前年の報告書が 無い 68 社は「判定材料なし（前年データなし）」として理由を分けています。 あわせて、事業そのものの取得・譲受の金額 (IFRS・日本基準) と、新規連結・ 段階取得の開示も判定に使うようにし、37 社に「連結範囲が一部変動」の注記が 付き、7 社の区分が変わりました。 | 算出方法 |
| 2026-09-26 | スクリーニングの PER・PBR・配当利回り | スクリーニングで、最終約定が古い銘柄の PER・PBR・配当利回りを計算しないように しました。 企業ページでは、その銘柄の株価が 5 取引日より古いと株価指標を 「—」として伏せていますが、スクリーニングは株価データ全体の更新日しか見ておらず、 売買停止や出来高の少ない銘柄では数週間前の株価で計算した PER を表示し、検索条件にも 使っていました (2026-09-26 時点で 5 社)。判定を企業ページと揃えています。 あわせて、企業ページの PER・PBR・配当利回りに「株価の日付・何取引日前か」を 表示するようにしました。 | 株価指標 |
| 2026-09-26 | 直近開示期（中間期）売上・営業利益 YoY ランキング / スクリーニング | 中間期 (6 か月累計) の前年同期比を「四半期」と表示していたのを改めました。 2024 年度の制度変更で四半期報告書が廃止され、EDINET で取れるのは中間期 (6 か月 累計) だけになっています。ランキングの期は「FY2026H1（6か月累計）」のように 期間の長さつきで表示し、3 か月単独の四半期や 1 年より前の中間期は並べないように しました。また、各行に併記している「前年同期売上・営業利益」が、前年に第 1 四半期を 開示していた会社で前年の 3 か月分になっており、成長率の分母 (前年の 6 か月累計) と 一致していませんでした (例: 3280 は 14.2 億円 → 正しくは 47.5 億円)。 成長率の値は変わりません。前年額が正しくなったことで、1 億円未満の除外判定が 変わる会社があります。スクリーニングでは、最新期が除外対象の会社に古い期の値を 代わりに使うのをやめました。 | 表示 |
| 2026-09-25 | 売上高・営業利益・純利益の前年比 | 会社が前年の数字を作り直した (再表示した) とき、どちらを比較相手にするかの 規則を見直しました。 会社が非継続事業への組み替えや会計方針の変更を行うと、 当期の有価証券報告書には「比較できるようにそろえ直した前年の数字」が載ります。 当サイトはそれを優先して前年比を出していますが、「前年の数字と当期の数字が 3 倍以上離れていたら採用しない」という条件を付けていました。これは連結と単体を 取り違えた値を弾くための条件でしたが、取り違え自体が別の仕組みで塞がれた後も 残っており、利益が 3 倍以上動いた会社や、上場して 1 期目の会社の前年比を 消してしまっていました。条件を単体の数字にだけ掛けるようにし、代わりに 「前年の利益として前年の売上と同じ数字が入っている」ケース (提出書類側の 要素の取り違え) を個別に弾くようにしました。この変更で前年比が変わるのは 44 件、 これまで「—」だった新規上場 25 社に前年比が出るようになります。 | 算出方法 |
| 2026-09-24 | PER・PBR・配当利回りの表示 | 株価の更新が何日止まっているかを、市場が閉まっていた日も含めて 数えていました。 当サイトは株価が一定以上古くなると、PER・PBR・ 配当利回りといった株価に依存する指標を「—（株価未更新）」として伏せます。 その日数をカレンダーの日数で数えていたため、3 連休や年末年始のように 市場が閉まる日が続くと、実際には 2 営業日しか経っていないのに 「1 週間以上更新されていない」と判定され、全社の株価指標が いっせいに消える状態でした。市場が開いていた日 (取引日) だけを数えるよう 改め、休場日の一覧をデータベースに持たせました。通常の週では これまでと同じ境界のままで、連休をまたぐ週だけ判定が変わります。 | 株価指標 |
| 2026-09-24 | 単体決算の売上高 | 一部の企業で、提出会社単体の売上高に内訳の金額を表示していました。 不動産業や卸売業では、有価証券報告書の損益計算書が「売上高」と「営業収入」を 別々に並べ、その合計を売上高としている場合があります。この合計は会社ごとに 独自の項目名で記録されるため、当サイトが合計を見つけられず、内訳の一方だけを 単体売上高として表示していました。日神グループホールディングス（8881）では 2025年3月期の単体売上高を 6億500万円と表示していましたが、正しくは 20億5,000万円です。全上場企業を調べて該当する 8 社を特定し、合計を採用する よう修正しました。なお、これらの企業はいずれも連結決算を主たる表示としている ため、企業ページの売上高（連結）は変わりません。変わるのは単体決算の数値と 単体ベースの増減率です。 | 財務データ |
| 2026-09-23 | 収益性ランキングの「要確認」バッジ | 営業利益率が高い企業に、データの不備を疑うような表示をしていました。 営業利益率が 60% を超える企業には「要確認」というバッジと 「一時的な損益や売上の計上方法が特殊な可能性」という注記を出し、 収益性についての説明文も止めていました。しかし実際に対象となっていたのは 3 社だけで、いずれも数値そのものに問題はありませんでした。 オービック（4684）は営業利益率が 5 期連続で 60% を超えており、 11 年間かけて 44.4% から 65.7% へ着実に上がっています。 手間いらず（2477）も 8 期連続です。こうした企業を「一時的な要因かも しれない」と説明するのは事実と異なります。表示を 3 つに分け、 高い水準が続いている企業は「高収益構造」（注記も説明の抑制もしない）、 今期だけ高い企業は「特異水準」、営業利益が売上高を超えるなど 数値として成り立たない場合のみ「要確認」としました。 「要確認」はデータの不備が疑われる場合だけに使います。 | 表示・説明 |
| 2026-09-23 | 建設業の単体売上高 | 建設業の企業で、単体（提出会社のみ）の売上高に「完成工事高」だけが 入っていました。 建設業の損益計算書は売上高を「完成工事高」「製品売上高」 「商品売上高」などに分けて記載し、その合計を売上高として示します。 当サイトはこの合計を取り込むべきところ、内訳の一つである完成工事高を 売上高として採用してしまう場合がありました。どちらを採るかが決まって いなかったため、同じ形の企業でも正しく取り込めたものとそうでないものが 混在していました。北恵（9872）は 2025年度の単体売上高を 249.53 億円と 表示していましたが、実際は 589.77 億円でした。合計を優先すると明示して 修正し、単体決算を主とする企業 5 社の売上高が正しくなります。 連結決算を主とする企業の公開値は変わりません。 | 指標データ |
| 2026-09-23 | ランキングのスコアと比較可能性 | ランキングの並び替えに使う点数が、同じデータでも毎回同じとは限らない 状態でした。 当サイトは連結決算と単体決算の両方を保持しており、 ランキングの土台を作るときに「どちらの点数を出すか」を決める規則が 書かれていませんでした。そのため、データベースがたまたま返した方が 公開されていました。単体決算が主体の会社では、中身のほとんど無い連結側の 点数 0.0 が出てしまう例がありました (ホクリヨウ 1384 は本来 6.0)。 その行が「連結」「単体」どちらの数字を示しているかに点数も合わせる 規則を定め、11,082 行のうち 929 行の点数を正しくしました。 あわせて、決算期を変更した会社 (移行期のある 32 社) について 「前の期」がどれかを期末日で決めるようにし、 比較可能性の表示 4 社ぶんを訂正しました。 | ランキング |
| 2026-09-21 | 単体決算企業の成長率 |
連結子会社を持たない単体決算の企業で、前年比（成長率）が表示できて いませんでした。 当期の有価証券報告書には前期の数値も併記されており、 当サイトはそこから前年値を取り込んでいますが、単体決算の企業では 記録の形式が連結決算の企業と異なるため、取り込みの対象から外れて いました。アイ・グリッド・ソリューションズ（603A）は 2026年6月期の 売上高 256.99 億円に対し前期 229.39 億円（+12.0%）が同じ報告書に 記載されていましたが、成長率が「—」のままでした。取り込みの判定を 記録の構造で行うよう変更し、単体決算の企業でも前年比を出せる ようにしました。2026年9月22日の全データ再作成で反映し、 単体決算 464 社すべてが前年値を持つようになり、 26 社で新たに成長率を表示できるようになりました （アイ・グリッド・ソリューションズは +12.0%）。 連結決算の企業の数値は 1 件も変わっていません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: sales_growth / operating_income_growth / net_income_growth |
指標データ |
| 2026-09-20 | 従業員数と一人当たり指標 |
一部の企業で、従業員数に事業セグメントの内訳人数を表示していました。 有価証券報告書の従業員数は「連結全体」「提出会社単体」「セグメント別」が 同じ項目として記録されており、このうち全体の人数だけを採る必要があります。 判定を項目名の綴りで行っていたため、会社ごとに独自の名前が付いた セグメントを見分けられませんでした。東リ（7971）では 2025年3月期の 従業員数を 24 人（グローバル事業セグメント）と表示し、一人当たり 売上高が 46.8 億円になっていました。正しくは 1,940 人・5,790 万円です。 判定を名前ではなく記録の構造で行うよう変更しました。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: employees / sales_per_employee / revenue_per_employee / ni_per_employee |
指標データ |
| 2026-09-19 | 訂正報告書を出した企業の指標 | 訂正有価証券報告書を提出した企業について、訂正前の数値を表示していた 場合がありました。 有価証券報告書は提出後に訂正されることがあり、 その場合は同じ決算期について 2 つの書類が存在します。どちらの数値を 採用するかの規則が画面と集計処理で違っており、集計側は「値が大きい方」を 採る実装になっていたためです。ハマイ（6497）では、中身がほとんど無い 原本の ROE 5.85% を採用し、訂正後の 5.18% を捨てていました。 また、書類が 2 つあることで「前期の売上」が当期と同じ値になる不具合も ありました（コタ 4923）。後から提出された書類の数値を優先するよう 規則を 1 つに統一し、画面・集計・自動検査のすべてが同じ値を見るように しました。対象は 6 社です。 | 指標データ |
| 2026-09-18 | 大株主の種別と「オーナー企業シグナル」 |
大株主の種別を判定するとき、どの分類にも当てはまらなかった株主を 「個人・創業家」として扱っていました。 有価証券報告書の大株主欄は 全角の英数字で書かれることが多く、そのままでは「ＢＡＮＫ」のような 語を機械が読み取れません。その結果、海外の機関投資家や「経済産業大臣」 名義の保有まで個人に数えられ、個人株主の保有比率を合計する 「オーナー企業シグナル」が実態より高く出ていました。INPEX では 26.9% と表示していましたが、その内訳は経済産業大臣 23.7% と海外の 信託銀行でした。判定の前に文字の全角・半角を揃え、個人は姓と名の 書き方から積極的に見分けるようにし、分からないものは個人ではなく 「その他・不明」としました。大株主 34,743 件のうち 3,596 件の種別が 変わり、シグナルの表示は 874 社から 642 社になります。あわせて、 比率だけでなく「上位株主のうち何割を判定できたか」を併記し、 創業家かどうかは判定していないことを明記しました。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: shareholder_type / owner_signal_ratio |
指標データ |
| 2026-09-18 | 決算期を変更した企業の前年比 | 決算期を変更した企業について、前年比を 0.0% と表示していました。 決算期を変えた年は、同じ会計年度に通期と移行期（短い期間）の 2 つの 報告書が出ます。移行期の報告書は「前年比較」として直前の通期を載せる ため、その数値は当期の売上そのものになります。これを前年の数値として 採用してしまい、前年比が 0.0% になっていました。 ラバブルマーケティンググループ（9254）の売上前年比は 0.0% と表示して いましたが、実際は +21.7% です。ほかにヤーマン（6630）の営業利益 前年比 +50.9%、京進（4735）の売上前年比 +1.4% が該当します。 当期と同じ数値を前年の数値として採らないよう判定を追加しました。 | 指標データ |
| 2026-09-18 | 成長率ランキングの母集団 | 成長率ランキングに、前年と同じ条件で比べられるかを確認できていない企業が 印なしで混ざっていました。 前年比が同一条件の比較かどうかは、連結子会社数や 決算期の変更を見て判定していますが、その材料が開示されていない企業 （直近では 637 社、ランキングの約 2 割）については判定できません。 これまでは「比較不能と決まったわけではない」という理由で既定の ランキングに含めており、確認できた企業と見分けが付きませんでした。 母集団を「標準」「確認済みのみ」「全企業」の 3 つから選べるようにし、 既定を「標準」（判定材料が無い企業を含まない）に改めました。 判定材料が無い企業も見たい場合は「全企業」を選ぶと、 「比較可能性 未確認」と注記したうえで表示します。 なお、前年比の数値そのものは変えていません。 判定材料が無い企業には IFRS 採用企業が多く含まれます（IFRS 295 社のうち 243 社）。連結子会社数は日本基準の様式にしか無い項目のためです。 | 表示 |
| 2026-09-17 | 企業ページの業種中央値比 |
企業ページの「業種中央値」を、同じページの 2 か所で違う母集団から 計算していました。ヘッダーの中央値だけ異常値の除外ルールを通して おらず、営業利益率がマイナス数百%になるような企業まで中央値の計算に 入っていたためです。除外ルールを両方に適用し、差の計算も丸める前の値から 行うよう統一しました。医薬品など開発段階の企業が多い業種では中央値が 動きます (営業利益率の中央値 1.4% → 7.2%)。企業ごとの売上・利益・ 各 KPI の値は 1 件も変えていません。ランキングの順位も変わりません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: op_margin / roe / equity_ratio / fcf_margin / dividend_yield / ccc |
指標データ |
| 2026-09-17 | 前年比の比較可能性（成長率ランキングの母集団） |
「前年と同じ条件で比べられるか」の判定を、連結子会社の数だけで行って いました。子会社が 2 社増えただけでも、その買収に売上高の 7 割を超える 金額を投じていれば前年比の意味は変わります。キャッシュ・フロー計算書に 開示された「連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得・売却」の金額を判定に 加え、売上高の 10% 以上なら比較対象外としました。59 社の区分が変わり、 うち 5 社は「比較可能」から「比較対象外」へ移ります。逆に 12 社は、 連結子会社数を開示していないため判定できていなかったものを、金額から 判定できるようになりました。前年比の数値そのものは変えていません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: sales_yoy / yoy_comparability |
指標データ |
| 2026-09-16 | 企業ページの決算期の選択肢 |
決算期を変更した企業の一部で、同じ決算期が選択肢に 2 回出ていました。 たとえばキーエンス (6861) の企業ページには「2016年3月期」が 2 つ並んで いました。一方が本来の決算期で、もう一方は当期の報告書に載る「訂正後の 前年比較値」だけが入った空に近い期でした。決算期の内部的な識別子の付け方に 誤りがあり、同じ期が 2 つに分かれていたためです。128 社で重複を解消しました。 金額は 1 件も変えていません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: period_key |
表示 |
| 2026-09-16 | 企業ページのヘッダー・財務表・決算変化カードの科目名 |
小売・不動産・鉄道・持株会社など 110 社で、トップラインの呼び名を 「売上高」から「営業収益」に改めました。これらの会社の損益計算書は 「営業収益（売上高＋営業収入等）」から始まり、会社自身も決算短信で 営業収益を代表指標としています。当サイトは金額としては正しく営業収益を 表示していましたが、名前だけ「売上高」のままでした。たとえばイオン (8267) の 107,153 億円は営業収益で、同じ損益計算書にある売上高 93,554 億円とは範囲が異なります。あわせて、財務表の一部に operating_revenue1 という内部用の記号がそのまま科目名として出ていたのを 「営業収益」に直しました (548 社)。金額は 1 件も変えていません。
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| 2026-09-16 | 企業ページの成長評価（高成長・事業が拡大中・同業内の位置） | 成長率に「高成長」「事業が拡大中」といった評価を付ける条件を厳しくしました。 これまでは前年と同じ会社どうしを比べているか確認できない場合でも評価を 出していました。連結子会社数は日本基準の有価証券報告書に載る項目で、IFRS を 採用する企業の報告書には含まれないため、確認できない企業が 822 社 あります。該当する企業では成長率の数値と、なぜ確認できないのかを 引き続き表示し、評価だけを出さないようにしました。日本製鉄 (5401) の 売上 +15.7% はそのまま表示され、「高成長」の表示が外れます。 数値もランキングの掲載も変えていません。 | 表示 |
| 2026-09-16 | 企業ページの PER・PBR・EV/EBITDA・配当利回り | PER・PBR・EV/EBITDA・配当利回りが、企業ページの上部（ヘッダー）と 「KPI」タブで違う値になっていました。これらの指標は株価を使うため、 いつの株価で計算したかによって値が変わります。ヘッダーは最新の株価で 計算し直した値、KPI タブはデータを取り込んだ時点の株価で計算した値を 表示していました。どちらも計算は正しいのですが、同じ決算期の同じ指標が 2 つ並ぶのは分かりにくいため、最新の株価基準日の値に統一しました。 過去の決算期の値は履歴として残しますが、どの日の株価で計算したかを 記録していないため、ランキングや自動生成の説明文には使いません。 | 指標データ |
| 2026-09-16 | 企業ページの監査報告書日 |
決算期を変更した企業で、移行期の監査報告書を取り込めていませんでした。 EDINET の監査報告書ファイルは会計期の情報を持たないため、同じ年度に 2 つの 決算期がある企業では片方しか読めていなかったためです。119 社ぶんの監査報告書を 新たに取り込み、4 社の表示を訂正しました。うち 2 社 (ラバブルマーケティング グループ・キャストリコ) は、移行期の監査報告書日と監査法人へ入れ替わります。 残り 2 社 (京進・ヤーマン) は決算期の呼び方だけの訂正で、日付は変わりません。 金額の指標は 1 件も変えていません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: auditor_report_date / auditor_report_period_key |
指標データ |
| 2026-09-15 | 企業ページ KPI タブの「KPI 計算の前提」— ROIC の注記 |
ROIC（投下資本利益率）の投下資本には、これまでリース負債を含めていませんでした。 店舗や物流施設を借りて事業を行う企業では、借りた資産の見合いとなる負債が 投下資本に入らないぶん ROIC が高めに出ます。貸借対照表にリース負債を 独立の行として記載している 2,844 社について、リース負債を含めた場合の ROIC を併記しました。たとえばラウンドワン (4680) の 2026年3月期は 18.7% ですが、リース負債 1,389 億円を含めると 7.9% です。 これまでの ROIC の値は変えていません。日本基準の企業は賃借による負債を 貸借対照表に載せない扱いのため、リース込みの値で企業どうしを比べると 別の歪みが生じます。ランキングや同業比較には従来どおりリース抜きの値を 使っています。貸借対照表の本表にリース負債の行が無い企業（注記のみで 開示している企業）には、その旨を表示しています。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: roic_incl_lease / lease_liabilities |
指標データ |
| 2026-09-15 | 企業ページ セグメントタブのセグメント名 |
有価証券報告書の本文からセグメントの名前を読み取る処理に誤りがあり、 名前が金額に対して 1 つずれていました。たとえば関西電力 (9503) の 2026年3月期では、売上 3 兆 2,613 億円の「エネルギー事業」に 「送配電事業」という名前が付き、「生活・ビジネスソリューション事業」は 2 つに割れていました。金額そのものは正しく、名前と金額の対応だけが ずれていました。本文の「報告セグメントは〜」という一文から名前を取り、 金額の表の見出しと並びが一致するものだけを使うよう改めています。 四半期報告書には「報告セグメントの概要」が載らないため、同じ年度の 有価証券報告書に書かれた名前を当て、金額の表の見出しと並びが一致する 場合だけ採用しました。 あわせて 1,949 社のセグメント名を取り直しましたが、画面の表示が変わるのは 22 社です。多くの企業では XBRL（機械可読な財務データ）から取得した名前を 優先して表示しているため、本文由来の名前は画面に出ていませんでした。 また、どちらの方法でも正しい名前を決められず「報告セグメント」「(注)１合」 のような表の見出しがそのままセグメント名になっていた行については、 誤った名前を出し続けるより空欄のほうが正しいと判断し、名前を削除しました （1,218 社分、うち画面に表れるのは 56 社）。 あわせて、これまで Energy ITCommunications DocumentSolutionBusinessGroup のように英語のまま表示していたセグメント名を日本語にしました。日本語名は XBRL（機械可読な財務データ）に含まれていないため、同じ期の有価証券報告書 本文に書かれた名前と売上高で突き合わせて対応づけ、2 期以上で同じ結果に なったものだけを採用しています。最新の通期でセグメント名がすべて日本語に なった企業が 416 社、一部が 119 社です。対応づけできなかったものは 英語のままにしてあります（推測で日本語を当てていません）。 金額は変えていません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: segment_member |
指標データ |
| 2026-09-14 | 企業ページ「事業・セグメント」のセグメント名と「リスクプロファイル」のタグ |
有価証券報告書の本文に含まれる HTML 特殊文字 (& 等) を復号せずに表示・分類していた 不具合を是正しました。セグメント名の「&」表記が「&」に直り、事業等のリスクの 分類で「M&A」を含む記述が正しく検出されるようになりました。財務数値への影響は ありません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: segment_member / risk_tags |
表示 |
| 2026-09-14 | 決算期を変更した 168 社の前年比 |
決算期を変更した企業で、前年比を「期間の長さが違う 2 つの期」で計算していた 不具合を是正しました。決算期を変えた年には 12 ヶ月に満たない「移行期」 (3〜9 ヶ月など) が生まれます。この移行期を前の年として扱っていたため、 たとえば良品計画の 2021 年度は売上が +152.8% 増えたように見えていましたが、 通期どうしで比べた正しい値は +3.3% です。KNT-CTホールディングスや 日本ハウスホールディングスのように、増減の向きそのものが変わる企業もあります。 移行期そのものには前年比を表示しないようにし (比べる相手がないため)、 決算期の表示にも「移行期」であることを明記しました。金額そのものは変わりません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: sales_growth / operating_income_growth / net_income_growth / total_assets_growth |
指標データ |
| 2026-09-14 | LIFULL (2120) の配当利回り・発行済株式数 | 発行済株式数が有価証券報告書の中で「株」と「千株」の 2 つの単位で書かれている 期があり、当サイトはこれを 1,000 倍の株式分割と取り違えていました。株式分割が あった年は 1 株当たり配当額を分割の倍率で割って現在の株価と揃えているため、 取り違えたぶんだけ配当額が小さくなります。LIFULL (2120) は 1 株当たり配当 10.41 円が 0.0104 円として扱われ、配当利回りが 0.00%（正しくは約 4.5%）と 表示されていました。同社の発行済株式数も約 1,346 億株（正しくは約 1.34 億株） になっていました。いずれも是正しています。1 株当たりの金額そのもの （1 株当たり利益・純資産）と、売上高や利益などの金額に影響はありません。 | 指標データ |
| 2026-09-13 | トップページ マーケットマップ・業種別の売上規模 | トップページの業種別マーケットマップと売上規模の表で、銀行や証券・保険などの 金融業を一般事業会社と同じ「売上高」として並べていました。銀行の経常収益や 証券の営業収益は売上高とは概念が異なるため、同じ面積で比べると意味が 崩れます。金融の 2 業種を図から外し、トップラインの呼び名 (経常収益・ 営業収益) を明記した別の表に分けました。個別企業ページの数値は変わりません。 | 表示 |
| 2026-09-13 | トップページ 業種別パフォーマンス (売上成長率) |
トップページの業種別パフォーマンスで、銀行や証券・保険などの金融業の 「売上成長率」を他の業種と同じ列に並べていました。金融業のトップラインは 経常収益・営業収益で、その増減は資産運用収益や市況にも左右されるため、 売上高の成長率として横並びには比べられません。金融 2 業種の売上成長率を 「適用外」と表示し、データが無い場合の「—」と区別するようにしました。 個別企業ページや業種別ページの数値は変わりません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: sales_yoy |
表示 |
| 2026-09-13 | 決算期を変更した 13 社の年次業績 |
決算期を変更した企業には、通常の 12 ヶ月の期のほかに「移行期」と呼ばれる 変則的な期 (3〜9 ヶ月など) があります。これまでは通期と移行期が同じ年度 ラベルに重なってしまい、どちらか一方しか表示できていませんでした。どちらが 残るかは処理の順序で決まっていたため、13 社では移行期の業績が「通期」として 表示されていました。たとえば KNT-CTホールディングスの 2015 年度は 3 ヶ月分 (849.7 億円) が出ていましたが、正しい通期は 4,249.3 億円です。移行期に専用の 表示を与え、31 社を再集計しました。移行期は企業ページの推移表には表示され ますが、期間が 12 ヶ月に満たないため、他社との比較ランキングや前年比の計算 からは除いています。アイリッジ (3917) は通期の有価証券報告書に連結財務諸表が 無いため、この差し替えで連結から単体の数値に変わります。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: sales / operating_income / ordinary_income / net_income / total_assets / equity / sales_growth / operating_margin / net_margin / roe / roa |
指標データ |
| 2026-09-12 | 1株当たり配当・EPS・PER・PBR・配当利回り | 株式分割があった企業で、1株当たりの金額を現在の株式数に合わせる計算に 誤りがありました。(1) まだ効力が発生していない分割や、分割ではない記載を 分割と読み取ったことで、1株当たり配当を実際の 1/2〜1/25 に表示していました (84 社、東京エレクトロンは 628 円のところ 125.60 円)。(2) 有価証券報告書の 提出後に分割があった企業では EPS が分割前のままで、分割後の株価と組み合わせた PER・PBR が分割倍率のぶん小さく表示されていました (24 社、内田洋行は PER 2.35 倍のところ 11.77 倍)。計算の根拠を有価証券報告書が開示している 株式数に統一しました。まだどの報告書にも株式数が反映されていない分割が ある 12 社は、次の四半期報告書が出るまで PER・PBR・配当利回りを表示しません。 | 指標データ |
| 2026-09-11 | ROE分解（DuPont分析） | 企業ページの「ROE分解（DuPont分析）」で、利益率・総資産回転率・ 財務レバレッジの 3 つを掛け合わせても、同じページに表示している ROE に ならない状態でした。ROE は期首と期末の平均の自己資本で計算するのに対し、 分解のほうは期末時点の値を使っていたためです。3 つを掛け合わせると ROE になるよう、同じ基準に揃えました。対象は 3 要素と ROE の両方を 表示している 4,314 社のうち 3,238 社です。ROE そのものの値は変わりません。 | 指標データ |
| 2026-09-11 | 市場ページ「自己資本比率分布」 | 市場ページの「自己資本比率分布」グラフで、自己資本比率がマイナス (債務超過) の企業がどの棒にも表示されていませんでした。グラフ右上の 社数 (3,693社) には含まれる一方、棒の合計は 3,686 社で、7 社分が 表示から漏れていました。「0%未満」の区分を追加し、社数とグラフが 一致するようにしました。個別企業ページの自己資本比率の値は 変わりません。 | 表示 |
| 2026-09-11 | PER・PBR・EV/EBITDA・配当利回り |
決算期末時点の株価として、期末当日の終値ではなく前営業日の終値を 使っていました。日付の比較方法の誤りによるもので、期末が営業日だった すべての期 (実測 17,075 件中 9,188 件) が該当します。株価に依存する PER・PBR・EV/EBITDA・配当利回りの値がわずかに変わります。あわせて、 銘柄が長期間売買されていない期間をまたいで何百日も前の株価を使って しまうことがあったため、期末から 31 日を超えて古い株価は使わず 「株価データなし」と表示するようにしました。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: per / pbr / ev_ebitda / dividend_yield / market_cap |
指標データ |
| 2026-09-11 | 1人当たり売上・1人当たり純利益 |
「1人当たり売上」「1人当たり純利益」で、連結ベースの売上・利益を 提出会社単体の従業員数で割っていた企業が 23 社ありました。 有価証券報告書の従業員数は連結ベースと提出会社ベースの両方があり、 持株会社では単体の従業員数が数十人しかいないため、キリン ホールディングスでは 1 人当たり売上が 965 億円と表示されていました。 今後は分子と分母の範囲が揃わない場合は数値を表示しません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: revenue_per_employee / ni_per_employee |
指標データ |
| 2026-09-11 | EBITDA・ネット有利子負債／EBITDA・EV/EBITDA | EBITDA の計算に使う減価償却費として、会社全体の金額ではなく 販売費及び一般管理費の中の一部やのれん償却費だけを使っていた 企業が 20 社ありました。EBITDA が実際より小さくなるため、 「ネット有利子負債 ÷ EBITDA」が実際より大きく（借入負担が重く） 表示されていました。帝人では 8.77 倍と表示していましたが、 会社全体の減価償却費で計算すると約 3.8 倍です。会社全体の金額が 取れる場合はそちらを使うようにし、一部の金額しか取れない場合は その旨を記録するようにしました。 | 指標データ |
| 2026-09-11 | 業種詳細ページ / リスクレーダー | 上位の企業だけを表示しているグラフ・表で、対象となる企業の総数を 記載していない箇所がありました。業種詳細ページの「企業別KPIヒートマップ」は ROE の高い 40 社のみ、リスクレーダーの「売上急減企業」は 218 社中 30 社のみを 表示していましたが、その旨がわかりませんでした。「○○社のうち、○○の高い ○社を表示」と明記するようにしました。表示している企業と数値は変わりません。 | 表示 |
| 2026-09-11 | 確定給付制度の再測定 |
「確定給付制度の再測定」という項目で、税引前の金額を税引後の項目 として取り込んでいた企業が 9 社ありました。税額の情報が 取得できず正しい税引後の金額に換算できないため、この項目の表示を 取りやめました。対象は三井物産・キッコーマン・HOYA など 9 社の のべ 101 期です。 あわせて、内部で使う項目名のうち 2 つ（「配当金受取額」「関連会社株式」）が、 実際に取り込んでいる中身（利息を含む合算額／子会社株式を含む関係会社株式） より狭い名前になっていたため、名称を実態に合わせました。 この 2 項目は財務諸表の表示対象に含まれていないため、 企業ページの表示と金額は変わりません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: dividends_received / investments_in_associates / remeasurements_of_defined_benefit_plans_net_of_tax_oci |
指標データ |
| 2026-09-11 | 成長性・財務健全性・バリュエーションの分布グラフ |
成長率・財務指標の分布グラフで、グラフの目盛りの範囲外にある企業が どの棒にも表示されていませんでした。グラフ上部の「分析対象 N 社」には 含まれるため、社数と棒の合計が食い違っていました。純利益成長率では 3,542 社中 453 社、Net Debt/EBITDA では 2,765 社中 221 社が該当します。 両端に「範囲外」の棒を追加し、社数とグラフが一致するようにしました。 個別企業ページの数値は変わりません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: net_income_growth / operating_profit_growth / sales_growth / net_debt_to_ebitda / equity_ratio / per / pbr |
表示 |
| 2026-09-11 | 有利子負債・ネット有利子負債／EBITDA | 有価証券報告書で「1年内償還予定の社債」と「1年内返済予定の長期借入金」を 両方開示している企業（味の素・すかいらーくホールディングス）で、 社債のほうが有利子負債の合計に含まれていませんでした。 味の素では有利子負債を 2,168 億円と表示していましたが、正しくは 2,468 億円です （社債 299 億円が抜けていました）。ネット有利子負債や 「ネット有利子負債 ÷ EBITDA」も同じだけ変わります。 対象は 2 社のべ 7 期です。 | 指標データ |
| 2026-09-11 | 売上高（ソニーグループ） | ソニーグループの売上高について、連結損益計算書の一番上の行である 「売上高及び金融ビジネス収入」ではなく、その内訳の「売上高」だけを 表示していました。金融ビジネス収入が含まれておらず、2024年3月期は 13兆208億円のところ 11兆2,600億円（13.5% 少ない額）と表示していました。 売上高を使って計算する利益率・成長率・1人当たり売上も同じだけ変わります。 対象はソニーグループ 1 社の 4 期です。 | 指標データ |
| 2026-09-10 | 持続可能成長率・Altman Z-Score | 持続可能成長率（SGR）について、配当性向を計算できない企業を「配当を 出していない企業」と同じ扱いにし、ROE をそのまま持続可能成長率として 表示していました。実際には配当を出している企業も含まれており、 大東建託では 41.27% と表示していました。今後は配当額が 0 と開示されて いる場合のみ内部留保 100% として計算し、それ以外は表示しません。 Altman Z-Score についても、運転資本や利益剰余金が取得できていない 場合に 0 として計算していたのを取りやめ、未算定と表示します。 いずれも「データが無いこと」が評価を高くしてしまう状態を解消するものです。 | 指標データ |
| 2026-09-09 | 公開 API の KPI 値 (銀行・保険・証券) |
銀行・保険・証券などの金融業について、その業種では意味を持たない指標 (ROIC・FCF・FCF マージン・実質借金 ÷ 利益・キャッシュ化日数・ Altman Z-Score・Piotroski F-Score・利益の質 3 指標) を、公開 API が 数値のまま返していました。画面ではすでに「この業種では対象外」と 表示して数値を伏せていましたが、API だけ従来のままだったため、 比較できない値をそのまま順位づけに使えてしまう状態でした。 今後は値を返さず、applicable = false と対象外の理由を返します。 「データが無い」のか「業種として成立しない」のかを、API の利用者が 区別できるようになります。対象は 191 社です。他の指標・他業種の値は 変わりません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: roic / fcf / fcf_margin / net_debt_to_ebitda / ccc / z_score / f_score / accrual_ratio / cash_conversion / ocf_margin |
指標データ |
| 2026-09-09 | 営業利益・当期純利益（IFRS 採用企業の一部） | IFRS を採用する企業の一部について、会社が独自に定義した指標（調整後営業利益・ コア営業利益・Non-GAAP 営業利益・営業総利益）を、営業利益または当期純利益 として表示していました。ローソンでは当期純利益を 5,803 億円と表示して いましたが、正しくは 527 億円です。SGホールディングスの営業利益、 資生堂・富士通・楽天グループの前年比の分母についても同様の誤りがあり、 いずれも会社が有価証券報告書で開示している標準の項目に置き換えました。 営業利益率・純利益率・ROE・ROA など、これらから計算する指標も再計算して います。対象は 5 社です。 | 指標データ |
| 2026-09-08 | 有利子負債（IFRS 採用企業） | IFRS を採用する企業の有利子負債について、流動負債に計上された分だけを 「有利子負債」として表示していました。非流動負債（長期借入金・社債）が 含まれておらず、トヨタ自動車では 17.6 兆円と表示していましたが、 正しくは 43.2 兆円です。ネットデット・EV/EBITDA・ROIC・ ネットデット/EBITDA など、有利子負債から計算するすべての指標を 再計算しました。対象は 162 社です。 なお、一部の企業（AGC・日立製作所など）が独自の項目名で開示している 「1 年内返済予定の長期有利子負債」は現時点で取得できておらず、 その分だけ少なく表示されています。 | 指標データ |
| 2026-09-07 | KPI カード (銀行・金融業) | 銀行・保険・証券などの金融業について、その業種では意味を持たない指標 (ROIC・FCF マージン・実質借金 ÷ 利益・キャッシュ化日数) の数値表示を 取りやめました。従来も判定バッジは「N/A」でしたが、その隣に数値が 表示されたままだったため、比較できない値が比較できるように見えていました。 今後は「この業種では対象外」と理由を表示します。対象は 191 社・518 件です。 他の指標や他業種の表示値は変わりません。 | 表示 |
| 2026-09-07 | 営業利益（IFRS 採用企業の一部） | IFRS を採用する一部の企業が「営業利益」とは別に開示している独自の利益指標 （事業利益）を、当サイトが誤って「営業利益」として表示していました。 日本製鉄では営業利益を 5,141 億円と表示していましたが、正しくは 2,429 億円で、 営業利益率は 5.1% から 2.4%、前年比は -24.8% から -55.7% に変わります。 営業利益率・ROIC・前年比・同業比較・ランキングなど、営業利益から計算する すべての指標を再計算しました。対象は 12 社です。 事業利益は「事業利益」として別に保持します。また、川崎重工業のように 連結損益計算書に営業利益の行が無い企業では、代わりの数値を当てはめず 「—」と表示します。 | 指標データ |
| 2026-09-06 | 決算期を変更した 3 社の一部項目 |
決算期を変更した企業で、同じ年度の中に2 つの異なる決算期間の数値が混ざって いた問題を修正しました。決算期を変えると、変更前の 1 年と、変更に伴う短い 期間 (移行期) の 2 つが生まれます。当サイトの年度ラベルは決算期末日から 機械的に決めているため、この 2 つが同じ年度として扱われていました。 主要な数値 (売上高・営業利益・総資産など) は変更前の 1 年のものでしたが、 一部の細かい項目だけが移行期のものになっていました。混ざっていた項目 (3 社で計 66 項目) を取り除き、年度の数値が 1 つの決算期間で揃うようにしています。 取り除いた項目はその年度では「データなし」と表示されます。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: net_debt / net_debt_to_ebitda |
期間 |
| 2026-09-06 | KPI の評価バッジと位置バー | KPI の「Good / Normal / Check / Risk」バッジと、その隣の位置バーが 別々の基準で描かれていた問題を修正しました。バッジは業種ごとの基準、 バーは全業種共通の基準を使っていたため、例えば銀行の自己資本比率は バッジが「Good」でもバーは左端に張り付いたままでした。両方を同じ基準に揃えて います。あわせて、利益がごくわずかな企業で「実質借金 ÷ 利益」が数百倍に なるようなケースを、良し悪しの判定対象から外して「対象外」と表示するように しました (26 社)。値そのものは従来どおり表示します。 | 判定 |
| 2026-09-04 | TTM (直近12か月) 指標・ランキングの売上/営業利益 |
一部の企業で、直近12か月 (TTM) の指標が数年前で止まっていたり、ランキングの 売上・営業利益が空欄になっていた問題を修正しました。決算書に連結と単体の 両方の欄があり、連結側が空欄 (「－」) の企業で、空欄のほうを選んでしまい 数値が取り出せなくなっていました。実際に数値がある側を選ぶよう直し、 TTM は 152 社、ランキングは 48 社で表示が戻っています。 既にあった値は 1 件も変更していません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: sales_ttm / oi_ttm / op_margin_ttm / sales_yoy_ttm / oi_yoy_ttm / sales / operating_income |
算定 |
| 2026-09-04 | TTM (直近12か月) の売上高・営業利益率・売上成長率 | 直近12か月 (TTM) の売上高について、年度の売上高と別の項目を使っていた問題を 修正しました。決算書では売上高が会社の業種や会計基準によって別の名前 (売上収益・営業収益・経常収益など) で開示されます。年度の数値はこれらを まとめて扱っていましたが、TTM だけが「売上高」という名前の項目しか見ておらず、 TTM が作られない企業 (114 社) と、年度と TTM で数値の意味が違う企業 (56 社) がありました。年度と同じ規則に揃えています。 | 算定 |
| 2026-09-02 | ROA・純利益率・株主総還元率・総還元性向 |
一部の企業で、連結の ROA と純利益率などが表示されていなかった問題を修正しました。 当期純利益として「親会社株主に帰属する当期純利益」だけを開示している企業 (306 社) で、指標の計算に使う項目の指定が実際の取り込み結果と食い違っており、 連結の値が作られていませんでした。連結が無いぶん単体の値が代わりに表示されて いた企業もあります。項目の指定を実際のデータに合わせ、対象企業の連結値を 算出し直しました。純利益率が表示されない企業は 596 期から 80 期に減っています。 既にあった値は変更していません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: roa / net_margin / total_shareholder_return / total_payout_ratio |
算定 |
| 2026-09-01 | 成長率ランキング／平均年収ランキング | ランキングの表示を 2 点分かりやすくしました。成長率ランキングの絞り込みボタンは、 押していない状態でも「連結範囲の変動なしのみ」と表示されていたため、いま表示中の 一覧がすべて連結範囲の変わっていない企業だと誤解される表記になっていました。 押す前は「連結範囲の変動なしに絞り込む」、件数も「表示中 / 絞込後」と書き分けます。 絞り込みの条件そのもの（連結子会社数が大きく変わった企業を除く）と順位は 変えていません。あわせて平均年収ランキングで、平均年収が提出会社（単体）の値、 従業員数が多くの場合は連結の値であることを各行に表示しました。母集団が異なるため 掛け合わせて人件費総額を求めることはできません（企業ページと同じ注記です）。 | 表示 |
| 2026-08-31 | 企業ページ／会社名（上場廃止企業） | 上場廃止後に社名を変更した企業が、変更前の社名のまま表示されていた問題を 修正しました。当サイトの社名は東京証券取引所の上場銘柄一覧から取り込んでいますが、 この一覧には現在上場している企業しか載らないため、上場廃止後の商号変更を 知る手段がありませんでした。国税庁の法人番号は上場廃止後も変わらないため、 法人番号を手がかりに政府の法人情報（gBizINFO）から現在の商号を取得する経路を 追加し、48 社を訂正しています（住信SBIネット銀行 → ドコモSMTBネット銀行、 日立化成 → レゾナックなど）。なお「株式会社」の有無や全角・半角の違いだけの 場合は商号変更ではないため書き換えていません。 | 表示 |
| 2026-08-31 | 企業ページの財務スコア・時系列チャート／ランキング |
Altman Z-Score・Piotroski F-Score・ROE・営業利益率などの指標で、連結決算と 単体決算のどちらの数値を表示するかが定まっていませんでした。両方の決算を 開示している企業では、同じ決算期の点がグラフに 2 つ並んで年度内で数値が 往復したり、表示できる期間が半分になったりしていました。連結決算を優先する よう全経路を統一し、1 つの決算期につき 1 つの数値だけを表示します。 両方の決算を持つ企業は高度指標だけで 3,931 社あり、グラフの点が重複していた 企業は 4,383 社でした。指標の計算式そのものは変えていません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: z_score / f_score / roe / operating_margin / dupont_margin / dupont_turnover / dupont_leverage / accrual_ratio / cash_conversion / capex_intensity / sgr / fcf_strict / total_shareholder_return / revenue_per_employee / ni_per_employee |
指標データ |
| 2026-08-31 | 企業ページ／会計方針変更の表示 | 会計基準（日本基準・IFRS・米国基準）を切り替えた企業に表示するはずだった 「会計方針変更あり」の表示が、不具合により一度も出ていませんでした。 該当する 175 社で表示されるようになります。あわせて、切替が起きた年度の 前年比に「測定基準が異なる」旨の注記を追加しました（該当 11 社）。 前年比の数値そのものは変えていません。決算期の長さや連結・単体の別が 変わった場合と違い、会計基準の変更では比較する会社も期間も同じで、 各年度の数値はいずれも企業が公表したものだからです。 なお、複数企業を並べるランキングでは以前からこれらの年度を比較対象から 除いています。 | 表示 |
| 2026-08-31 | 企業ページの期別推移・開示タイムライン／方法論 | 2021年度以降に適用が始まった「収益認識に関する会計基準」により、売上高の 計上方法（総額／純額）が変わった企業があります。該当する 61 社では売上高が 大きく減って見えますが事業が縮小したわけではないため、期別推移の表と 「今回の決算で変わったこと」に理由を表示するようにしました。数値そのものは 変えていません（売上総利益より下の利益はこの変更の影響を受けません）。 あわせて、半期報告書を取り込んでいるのに画面に出ていなかった問題（667 社で 「最新中間期」を表示）、上場廃止企業に次回の提出予定が表示されていた問題、 方法論ページの適用除外業種の記載が実装とずれうる問題を修正しました。 | 表示 |
| 2026-08-30 | 企業ページ／売上成長率・前年比 | 連結決算をやめた企業・連結決算を始めた企業など、連結と単体の別が 切り替わった年度の売上成長率が誤っていた問題を修正しました。 有価証券報告書には、当期の決算書に「前年の比較値」が併記されています。 この比較値は連結決算のものなのに、単体決算しか出していない年度の 成長率を計算するときにも使われていたため、「当期は単体・前年は連結」を 比べた値が出ていました。規模が違うものどうしを比べるため、 実際は増収なのに大幅な減収と表示される企業がありました （日本製麻は -45.7% と表示していましたが、単体どうしで比べると -3.7% です）。 255 社 432 件を同一基準の値へ訂正し、前年の同一基準の実績が無く 計算できない 105 件は数値を出さない扱いに改めました。 あわせて、この誤りが再び起きていないかを毎日自動で点検する検査を 追加しています。 | 指標データ |
| 2026-08-30 | 企業ページ／1株当たり指標・PER | 赤字だった決算期の「1株当たり当期純利益（EPS）」が、プラスの値で 表示されていた問題を修正しました。有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」は 損失をマイナス記号ではなく「△」で表示することがあり、一部の企業では XBRL データにもマイナス符号が入っていませんでした。そのため損失なのに 利益が出ているように見え、株価収益率（PER）も黒字を前提に計算されていました。 財務諸表本体には正しい符号が入っているため、そちらに合わせて 2 社 36 期分を 訂正し、赤字期の PER は算出しない扱いに改めました。 なお「連結では損失だが親会社株主に帰属する分は利益」という企業は、 プラスの EPS が正しいため対象から除いています。 | 指標データ |
| 2026-08-30 | 企業ページ／上場市場の表示 | 上場廃止となった企業の「上場していた市場」の表示が誤っていた問題を修正しました。 当サイトは東京証券取引所が公表する上場銘柄一覧から市場区分を取り込んでいますが、 この一覧には現在上場している企業しか載りません。そのため上場廃止後は 古い値が残り続け、実際にはスタンダード市場やグロース市場だった企業が 「旧プライム」と表示されていました。取引所が公表する上場廃止銘柄一覧に 廃止時点の市場が記載されているため、そちらに合わせて 224 社を訂正しました。 なお廃止一覧に市場の記載がない企業（2022年の市場再編より前に廃止された企業など）は、 推測で書き換えず現状のままとしています。 | 表示 |
| 2026-08-30 | 企業ページ／株価指標 |
上場廃止となった企業に PER・PBR・配当利回りが表示されることがあった問題を 修正しました。株価データベースには上場廃止直前の最終取引価格が残ることがあり、 それを最新の決算数値と組み合わせて計算していたためです。すでに売買できない株式の 株価指標は投資判断の材料にならないため、上場廃止企業では算出しない扱いに 改めました。財務指標（売上・利益・自己資本比率など）はこれまでどおり表示します。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: per / pbr / dividend_yield / ev_ebitda |
指標データ |
| 2026-08-30 | 企業ページ／会社名 | 社名を変更した企業が、変更前の社名のまま表示されていた問題を修正しました。 当サイトは東京証券取引所が公表する上場銘柄一覧から社名を取り込んでいますが、 取り込み処理が「社名が未登録のときだけ書き込む」仕様になっており、 一度登録された社名は更新されませんでした。市場区分や業種は毎回最新へ 更新していたため、社名だけが取り残されていました。31 社を現在の社名へ 訂正しています（マルハニチロ → Umios、上新電機 → Joshin など）。 | 表示 |
| 2026-08-30 | 企業ページ／FCF・ROIC・スコア | 上場廃止した銀行のページで、銀行では意味を持たない指標 （FCF マージン・ROIC・倒産予測スコア）が一般事業会社と同じように 表示されていた問題を修正しました。当サイトは業種を東京証券取引所の 上場銘柄一覧から取り込んでいますが、この一覧には現在上場している企業しか 載らないため、上場廃止した銀行は業種が空欄のままとなり、銀行向けの 表示切り替えが働いていませんでした。銀行だけが使う勘定科目 （預金・貸出金など）の有無から業種を判定し、22 社を訂正しています。 | 指標データ |
| 2026-08-28 | 企業ページ／概要の見出し指標 | 決算発表の翌日に、企業ページ上部の売上高・営業利益・前年比などが 1 年前の決算期の値で表示される問題を修正しました。有価証券報告書は 当日中に取り込めていましたが、どの決算期が最新かを判断するための情報 （提出日・対象決算期）を書き込む処理が、画面用データの作成より後に 走っていたため、その日に提出された企業だけ前の期が「最新」と判定されて いました。同じページでも年次推移のグラフは最新期を表示していたため、 見出しとグラフで決算期が食い違う状態になっていました。 影響は決算発表の翌日 1 日限りで、翌々日には自動的に正しい値に戻る ものでしたが、決算発表直後という最も参照される時期に古い値を出して いました。処理の順序を入れ替えて根本から解消したうえ、順序が入れ替わっても 最新の決算データがある期を選ぶようにし、ずれが起きていないかを毎日 自動で点検する仕組みも追加しました。 | 指標データ |
| 2026-08-26 | 企業ページ「人的資本」／従業員1人当たり指標 | 従業員数と、それを分母にする「従業員1人当たり売上高・営業利益」の 表示を修正しました。有価証券報告書で連結の従業員数欄が「－」 （該当なし）になっている企業——連結決算を行っていない会社——について、 この「－」を数値として取り込んでいたため当期の従業員数が欠測となり、 数年前の従業員数を代わりに表示していました。売上高は最新期のものなので、 「最新期の売上 ÷ 数年前の従業員数」という期のずれた1人当たり指標に なっていました。232社の従業員数（延べ1,246期）を訂正し、うち上場48社は 画面に出ていた値が変わります（ずれの平均 21.2%、最大 258%）。 日本製麻（3306）は 279人 から 78人 に、1人当たり売上高は 8.6百万円 から 30.8百万円 になります。カンセキ（9903）は 336人（2021年度の値）から 280人（2025年度の提出会社単体）に変わります。 あわせて、従業員数の採用期・連結単体区分が財務データとずれていないかを 毎日自動で点検する仕組みを追加しました。 | 指標データ |
| 2026-08-25 | 企業ページの KPI 評価・指標用語集 |
指標の「意味」が画面ごとに食い違っていた点を直しました。(1) 用語集の フリーキャッシュフローを、当サイトが表示している「簡便FCF（営業CF＋投資CF）」と 教科書的な「狭義FCF（営業CF−設備投資額）」の 2 つに分けました。従来は用語集 だけが後者の式で説明しており、同じ「FCF」が別の意味で読まれていました。 (2) 最新の決算期に数値が無い指標は、古い決算期の値を「参考値」と明示し、 KPI 総合評価の集計から外しました。従来は 10 年前の数値が最新期の評価に 混ざる場合がありました。(3) 銀行・保険・証券のトップラインを「売上高」では なく「経常収益」「営業収益」と正式名称で表示し、「高成長」といった断定評価を 止めました。金額の内訳が一般事業会社の売上高とは異なるためです。 (4) 業種別の基準で判定している指標は、説明文も同じ基準から作るようにしました。 (5) 財務品質スコア (Piotroski F-Score) を、Altman Z-Score と同様に金融業では 「対象外」と表示するようにしました。(6) 用語集の EPS・BPS の計算式を実際の 算出方法 (期中平均株式数・自己株式控除後 / 自己資本) に合わせました。 (7) 決算期の表記を「2026年3月期 (FY2025)」の形に統一しました。 いずれも数値そのものの計算は変えていません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: net_debt_to_ebitda / equity_ratio / f_score / sales_growth / fcf_margin |
表示・用語 |
| 2026-08-25 | 成長性ランキング・監査/会計品質レーダー |
(1) 売上高成長率ランキングの数値を、企業ページと同じ計算結果に統一しました。 従来ランキングだけが「前年の有価証券報告書に当時記載されていた売上高」を 前年値として使っており、決算の訂正・再表示・会計方針の変更があった企業で 企業ページと異なる成長率を表示していました。正しくは当期の有価証券報告書に 比較対象として記載された前年値を使います。75 社の数値が変わり （うち 21 社は 10 ポイント以上、14 社は増減の符号そのものが変わります）、 プロレド・パートナーズ（7034）は +283.9% から +158.7% に、ソニーグループ （6758）は -3.7% から +3.7% に変わります。 (2) 前年比の比較可能性に「連結範囲が一部変動」という区分を追加しました。 連結子会社の構成がわずかに変わった企業（1,055社）は、これまで「比較可能」と 同じ扱いでランキングに並びながら「連結範囲変更」と注記され、区別が 分かりませんでした。順位付けには引き続き含めますが、「高成長」といった 断定的な評価は出しません。絞り込みボタンの名称も「比較可能企業のみ」から 「連結範囲の変動なしのみ」に改めました。 (3) 株価の日付表示を整理しました。企業ページの「株価基準日」を 「指標算出に使った株価」、フッターの「株価」を「株価の取込最終日」とし、 別のものであることが分かるようにしました。2 つの日付が食い違う場合と、 株価未更新で評価指標を止めている場合はその旨を明記します。 (4) 監査・会計品質レーダーの「注記内容」に、継続企業の注記ではなく監査 報告書の冒頭（宛名・監査法人名）が表示されていた問題を直しました。 該当は 49 社全件で、49 社すべてで注記本文を正しく表示できるように なりました。本文を特定できない場合は、誤った文章を出さず「注記本文は 未取得」と表示する仕組みも入れています（今回の対象では該当なし）。 継続企業注記が付いているという判定自体は従来から正しく、変わりません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: sales_growth / going_concern_note |
指標データ |
| 2026-08-23 | 企業ページ・マーケットの財務健全性スコア (Altman Z-Score) |
倒産予測モデル (Altman Z-Score) の判定基準を是正しました。このモデルには 上場企業向けの原型と、株式時価を使わない簿価版があり、計算式だけでなく 判定の境界値もモデルごとに異なります。従来は簿価版の企業にも原型の境界値 (1.81 / 2.99) を当てていたため、実際より厳しい区分になっていました。 簿価版には原典どおりの境界値 (1.23 / 2.90) を適用するよう直し、186 社の 区分が変わっています (「要注意圏」から「グレーゾーン」へ 165 社、 「グレーゾーン」から「安全圏」へ 21 社)。スコアの値そのものは変わりません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: z_score_zone |
指標データ |
| 2026-08-23 | マーケットの財務健全性スコア分布・リスク企業レーダー |
倒産予測モデル (Altman Z-Score) の集計で、連結決算と単体決算のどちらの 数値を使うかが企業によって定まっていませんでした。両方の決算を開示している 企業が 3,608 社あり、どちらを採るかでリスク区分が変わる企業が 401 社 含まれます。あわせて、スコアの数値と区分の判定が別々の決算から取られて いた不具合 (69 社) も直しています。連結決算を優先して集計するよう統一した 結果、「要注意圏」の企業数は 506 社から 431 社になりました。スコアの計算式 そのものは変えていません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: z_score / z_score_zone |
指標データ |
| 2026-08-20 | 全企業の財務ページ |
8 月中旬に行った財務データの読み取り精度の改善を、全 4,440 社の過去分にも さかのぼって反映しました。主要 214 社・4,232 項目を突き合わせたところ 30 項目が変わっています。国際会計基準を採用している企業で、会計基準を 切り替える前の古い数値を採ってしまっていたもの (スズキの売上高、 レゾナックの営業キャッシュフロー) や、1 株当たり損益が有価証券報告書の 記載値と食い違っていたもの (東京電力) を是正しました。あわせて、米国 会計基準を採用する 6 社で営業利益・純利益・自己資本が空欄になっていた 問題も解消しています。国際会計基準を採用する 292 社について 「資産＝負債＋資本」が全社で成立することを確認しました。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: sales / operating_cf / eps / equity / net_income |
指標データ |
| 2026-08-19 | IFRS を適用する企業の財務ページ | IFRS を適用する企業について、「純資産」に日本基準の値を表示していました。 国際会計基準では純資産にあたるのは「資本合計」で、当サイトはこの項目を 取り込んでいなかったため、日本基準の参考値で代用していたものです。 その結果、貸借対照表で「資産＝負債＋純資産」が成立しない企業が 11 社ありました。 国際会計基準の値を正しく取り込むよう修正し、114 社・543 項目を是正しています。 あわせて「自己資本」と「純資産」が同じ値を指してしまう問題も解消し、 自己資本（親会社の所有者に帰属する持分）と非支配株主持分を足すと純資産になる 関係が成り立つようにしました。包括利益とキャッシュフローも同様に是正しています。 | 指標データ |
| 2026-08-19 | 外貨建てで報告する企業の財務ページ |
米ドルなど外貨で財務諸表を作成している企業について、外貨の金額をそのまま 円として表示していた項目がありました。EDINET のデータは通貨を専用の列で 示しますが、当サイトはその列を読んでおらず、通貨の情報が失われていたためです。 三井海洋開発では流動資産を 27.80 億円と表示していましたが、これは 27.8 億米ドル相当の数値を円と取り違えたもので、内訳である現金 2,077.07 億円より 小さいという成立しない表示になっていました。通貨を正しく読み取るようにし、 円建ての開示が無い項目は誤った値を出さず未表示に変更しました。 なお当サイトの為替レートで換算することはしていません。換算値は推定値であり、 企業が開示した事実と区別できなくなるためです。 該当する企業は全 149,536 ファイルを調べた結果 3 社で、うち表示が壊れていたのは 1 社です。あわせて「外貨建て報告」の社数がゼロと表示されていた問題も是正しました。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: current_assets / noncurrent_assets / total_liabilities / net_assets / gross_profit / operating_income / cogs |
指標データ |
| 2026-08-17 | 財務諸表・従業員数を表示する企業ページ |
EDINET の XBRL では、同じ勘定科目名でも「連結全体の値」と「セグメント別の値」 「株主資本の内訳列の値」が別々の文脈 (context) で開示されます。当サイトはこの文脈を 既知の名前の一覧で判定していたため、企業が独自に定義した区分を取りこぼし、 一部の企業でセグメントの値や資本金の列を財務諸表の値として表示していました。 判定方法を名前の一覧ではなく文脈の構造そのものに基づく方式へ変更し、 財務数値 3,819 件を是正、誤った文脈由来の 751 件を非表示にしました。 従業員数についても 262 社 610 期を連結総数へ是正しています。 三菱UFJフィナンシャル・グループの「固定資産」のように、連結貸借対照表に その小計が存在しない項目は、誤った値を出さず未表示としています。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: net_assets / noncurrent_assets / sales / goodwill / impairment_loss / number_of_employees / sales_per_employee |
指標データ |
| 2026-08-17 | 小売業などの企業ページ「財務」タブ |
小売業をはじめとする一部の業種の損益計算書は「売上総利益 + 営業収入 = 営業総利益」 という段があり、そこから販売費及び一般管理費を引いて営業利益になります。 この中間の科目を表示していなかったため、画面に出ている数字だけでは営業利益を 計算できない状態でした (例: アレンザホールディングスは売上総利益 529.17 億円 − 販管費 533.27 億円 = −4.10 億円なのに営業利益 40.98 億円と表示)。 営業収益・営業収入・営業原価・営業総利益を追加し、148 社のうち 82 社で 表示科目だけで営業利益を再現できるようにしました。 残る企業はガス・鉱業など業種固有の科目を持つもので、引き続き対応します。 なお売上高そのものの値は変更していません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: operating_gross_profit / operating_revenue_other / operating_cost / operating_revenue1 |
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| 2026-08-17 | 企業ページのヘッダー・バリュエーション・キャッシュフロー表示 |
上場廃止となった企業について、市場区分を「プライム」などと上場中と同じ表記で 表示していました。「上場廃止（旧プライム）」へ改め、検索エンジン向けの構造化データでも 現在の上場企業として扱わないようにしています。なお上場廃止日は、当サイトが把握できるのが 「一覧から消えた時点」であり実際の廃止日より後になるため、日付は表示していません。 あわせて、PER・PBR・配当利回りの算出に使った株価の日付と、株価データの取得日が 画面内で食い違って見える問題を、両方を明示する形に改めました。 ネットデットの説明を「有利子負債 − 現預金」から「有利子負債 − 現金同等物」へ、 FCF の表示名を算式が読める「FCF（簡便: 営業CF＋投資CF）」「FCF（狭義: 営業CF−設備投資）」へ 統一し、方法論ページとの食い違いを解消しています。指標の値そのものは変更していません。
影響を受けた企業と修正前後の値
対象指標: market / per / pbr / dividend_yield / ev_ebitda / free_cash_flow |
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| 2026-08-16 | 企業ページ・過去推移・前年比 (訂正報告書のある企業) | 同じ会計期に訂正報告書が 2 回以上提出された場合に、2 回目以降の訂正を取り込めて いませんでした。EDINET から取得した書類を展開する際、出力ファイル名に提出日が 入らないため後から提出された訂正が既存ファイルとして読み飛ばされていたためです。 その結果、たとえばジェイ・イー・ティ (6228) の 2024 年度は訂正前の売上高 178.8 億円のまま表示され、同じ画面の前年比だけが訂正後の値を参照するという 版の混在が起きていました (訂正後は 193.2 億円)。書類に含まれる期末日・版番号・ 提出日で最新版を判定する方式に改め、同一会計期の 592 件 (336 社) を最新の 訂正内容へ差し替えました。 | 指標データ |
| 2026-08-16 | ランキング・スクリーニング・業種比較の母集団 | 上場廃止となった企業が現役企業の一覧に残っていたため、業種中央値・パーセンタイル・ ランキングの母集団に含まれていました。東証の上場銘柄一覧を最新化し、上場廃止 44 社を 母集団から除外しました (対象企業数 3,758 社 → 3,714 社)。あわせて市場区分 (プライム／ スタンダード／グロース) の変更が最大 3 か月反映されていなかった問題も是正しています。 再発防止として、銘柄一覧の月次取得と上場状態の週次更新を自動実行に切り替え、 日次で東証の一覧と突き合わせる整合チェックを追加しました。 | 指標データ |
| 2026-08-15 | 企業ページ・ランキング (ネットデット / NetDebt EBITDA 倍率) | 有利子負債を集約タグで開示する企業 (主に IFRS 採用企業) について、集計が個別科目のみを 拾い有利子負債を大幅に取り落としていました。その結果 4 社でネットデットが実態と逆の 「実質無借金」として表示されていました (例: 武田薬品工業 −829.0 億円 → 37,746.3 億円、 キリンホールディングス −442.9 億円 → 7,171.4 億円)。集約タグを優先する計算へ是正し、 あわせて企業ページ・ランキング・DCF で別々に計算していた 3 経路を 1 本へ統合しました (両方の値が揃う 3,548 行のうち 1,593 行が 1% 超乖離、69 行は符号が逆でした)。 再発防止として日次のクロスビュー整合チェックに経路間の突合を追加しています。 | 指標データ |
| 2026-08-04 | 企業ページ (EPS・BPS・ROE・配当性向、貸借対照表の自己資本表示) | EPS・BPS を自前計算 (当期純利益 ÷ 期末発行済株式総数、株主資本 ÷ 発行済株式総数) していたため公式値と乖離していました (例: 東プレ EPS 347.77円 → 正 374.49円、 BPS 3,849.41円 → 正 4,926.54円)。有価証券報告書記載の基本 EPS・1 株当たり純資産を 連結優先で採用するよう修正し (formula_version payout_ratio_v2)、配当性向も同一 EPS に 統一しました (東プレ 26.7%)。ROE は分母を株主資本から自己資本 (純資産 − 非支配株主持分 − 新株予約権)、分子を親会社株主に帰属する当期純利益へ是正し全社再計算しました (formula_version roe_v3、東プレ 9.31% → 8.0%)。貸借対照表では株主資本を「自己資本」と 表示していたラベルを是正し、株主資本・その他の包括利益累計額・自己資本・非支配株主持分・ 純資産を区別して表示するようにしました。あわせて KPI 一覧ページに残っていた古い株価に 依存する指標 (PER・PBR・配当利回り・EV/EBITDA) の表示停止を適用しました。 | 指標データ |
| 2026-08-03 | 配当分析・企業ページ (株式分割銘柄の配当利回り) | 株式分割後も分割前の 1 株配当を用いた配当利回り (例: 内田洋行 14.27%、正しくは約 2.85%) が配当ランキング・企業ページに表示されていたため、分割検出の適用範囲を拡大し (配当は次回開示でも遡及調整されないため提出後も除外を継続)、係数計算の不具合を修正のうえ 全社再計算しました (dataset_version 2026-08-02 以降、formula_version dividend_yield_v3)。 あわせて古い株価による時価依存指標 (PER・PBR・配当利回り) の算出停止を全画面で統一しました。 | 指標データ |
| 2026-08-02 | 企業ページ (自己資本比率・純資産の表示) | 同一企業・同一期間の自己資本比率が画面によって異なる値 (例: 東プレ 62.5% と 53.4%) で表示され、財務諸表ページでは自己資本 (株主資本ベース) が「純資産」と表示されていました。 計算経路を KPI 基準 (自己資本 ＝ 純資産 − 非支配株主持分 − 新株予約権、formula_version equity_ratio_v2) に統一し、財務諸表ページは「純資産」(総資産 − 負債合計) と「自己資本」を 別項目として併記するよう修正しました。 | 指標データ |
| 2026-08-02 | トップページ (売上成長率 Top5・データ件数) | トップページの売上成長率 Top5 がランキングページと異なる集計で全社不一致になっていたため、 同一のランキング生成物を参照するよう統一しました。また「事業説明・MD&A 取込済み」件数が 上場廃止銘柄を含み登録銘柄数を超えていた (4,439 → 3,741) 集計を是正し、 成長性×収益性マトリクスの軸ラベル欠落と対象社数の明示も修正しました。 | 表示 |
| 2026-06-13 | ランキング・配当分析ページ | 計算上の異常値 (±200% の上限クリップ値・自己資本比率 100% 超・配当利回り 15% 超の算出不良) がランキング上位に表示されていたため、値域ガードを導入し集計から除外しました。 個別企業ページでは引き続き「キャップ済」表示で確認できます。 | 指標データ |
| 2026-06-13 | マーケット概況 2026-04 (自動生成記事) | ROE 上位企業の表に ±200% クリップ値 (実値不明の上限値) が含まれていたため、 当該記事を非公開としました。2026-06 号以降は異常値を除外して生成しています。 | 記事 |
| 2026-06-12 | 解説・分析記事 (全 82 本の一斉監査) | 全公開記事の法務・事実監査を実施しました。数値の誤り・投資助言と誤解され得る表現を 含む記事 12 本を非公開とし、54 本の記述を修正、用語解説 6 本を追加しました。 再発防止として公開前の自動監査 (助言語・数値範囲チェック) を導入済みです。 | 記事 |
訂正方針
- 数値・指標・記述に誤りが判明した場合、原則として速やかに修正し、本ページに記録を残します。
- EDINET 一次データそのものに誤記がある場合、当社では修正できません。元データの訂正報告書が公開された後にデータを再取り込みします。
- 計算ロジック自体の見直しによる過去値の変更があった場合は、その旨も本ページに記載します。