1801

大成建設

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プライム 建設・資材 建設業 日本基準 連結 データセット基準日: 2026-09-28 (本日) 無限定適正
売上高 20,891億円 前年比 -3.0%
PER 12.4倍 業種中央値 12.5倍
PBR 2.19倍 業種中央値 0.97倍
ROE 18.7%(高水準) 業種中央値比 +10.4pt・上位25%
配当利回り 2.44% 業種中央値比 -0.7pt・中央値未満
自己資本比率 34.9% 業種中央値比 -24.3pt・下位25%
売上成長率 -3.0%(減収)
営業利益率 9.0% 業種中央値比 +2.0pt・中央値以上

PER・PBR・配当利回りの株価: 株価 2026-09-17・4 取引日前

同業比較
収録決算期 2026年3月期 (FY2025) 次回収録予定 2026-11-12 頃 (半期報告書・推定) 指標算出に使った株価 2026-09-17 (4 取引日前) データ処理品質 一部未検証
このページでわかること
  • 大成建設(1801)の最新期 KPI: ROE 18.7% / 営業利益率 9.0% / 自己資本比率 34.9%
  • 過去 3〜5 年の売上・利益・FCF の推移と業績の方向性
  • 同業他社との比較・株価指標(PER 12.4 / PBR 2.19)の水準

ひとことで言うと

建設・資材セクターの大型で、同業中央値より営業利益率が2.0%pt高い、自己資本比率は同業中央値より24.3%pt低い。

今回の決算で変わったこと (FY2024 → FY2025)

売上高
前年比 -3.0%
前年差 -651.3億円
営業利益
前年比 +56.4%
前年差 +678.1億円
親会社株主帰属利益
前年比 +37.3%
前年差 +461.8億円
営業 CF
黒字転換
前年差 +1,611.3億円
有利子負債が前年比 +37.8% 増加しています

※ 当期の純利益・ROE は一時利益を含む(投資有価証券売却益 546.6億円): 特別利益 552.2億円・特別損失 45.9億円(純額 +506.4億円)が税引前利益 +2,464.2億円 の 21% にあたります(20% 以上で注記。特別損益を除いた税引前利益は +1,957.8億円)

前年と連結の範囲が異なります

当期の連結子会社数は 61 社から 75 社へ大きく増加し(+14 社)、連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得による支出 1,505 億円(売上高の 7.2%)がありました。前年と連結の範囲が異なるため、表示している前年比は「報告ベース」(現在の連結決算どうしの比較)であり、同一事業ベースの成長率とは限りません。買収・売却・持株会社化などで対象範囲が変わると、既存事業の成長と範囲の変化が混ざります。

前年度の有価証券報告書との数値比較(EDINET 一次データ)。特定銘柄の推奨ではありません。

同業比較スコアカード(建設・資材内)

セクター中央値との差

PL(収益性・成長性)

ROEは中央値を+10.45%上回る(2/2 指標が中央値以上)

ROE
18.74%
+10.45% vs 中央値 (8.3%)
上位25%以内
Q1 5.27% 中央値 8.3% Q3 12.33%
営業利益率
9.0%
+2.04% vs 中央値 (6.96%)
中央値以上
Q1 4.33% 中央値 6.96% Q3 9.6%

BS(財務安全性)

自己資本比率は中央値を24.32%下回る(0/1 指標が中央値以上)

自己資本比率
34.93%
-24.32% vs 中央値 (59.24%)
下位25%以内
Q1 45.89% 中央値 59.24% Q3 69.66%

CF(キャッシュ創出・株主還元)

FCF/売上は中央値を5.21%下回る(0/2 指標が中央値以上)

配当利回り
2.44%
-0.72% vs 中央値 (3.16%)
中央値未満
Q1 2.42% 中央値 3.16% Q3 4.0%
FCF/売上
-2.33%
-5.21% vs 中央値 (2.89%)
下位25%以内
Q1 -1.85% 中央値 2.89% Q3 7.85%

同業内で優位: ROE / 営業利益率 / 同業内で劣位: 自己資本比率 / FCF/売上 / 配当利回り

※ 売上成長率は前年と連結範囲(連結子会社の構成)が 異なるため、この比較から除外しています。数値そのものは報告ベースとして上部に表示しています。

※ 同業内の中央値は EDINET 公開データから機械的に集計しています。業種特性により標準値が異なるため、参考情報としてご利用ください。

同業内ポジションマップ

建設・資材 / 263社
読込中…

営業利益率は同業中央値を上回る水準(9.0%、同業中央値: 7.0%)です。売上成長率は-3.0%(報告ベース)です。前年と連結の範囲(連結子会社の構成)または事業の範囲(事業の取得・譲受)が大きく異なります。このため同業内の位置は判定していません。

前年と連結範囲・決算期・会計基準が異なり前年比を比較できない同業 9 社は、成長率軸の母集団から除いています。

※ 横軸: 営業利益率 / 縦軸: 売上成長率。十字線は業種中央値。帯は業種 Q1〜Q3。

業績ハイライト(最新期 前年比)

大成建設 の最新期は、売上は前年比 -3.0%(報告ベース)、営業利益は前年比 +56.4%(報告ベース)でした。

※ 一時的な特別損益や M&A の影響で前年比が大きく変動する場合があります。 財務タブ で 3〜5 年の推移をご確認ください。

※ 各指標の見方: ROE /ROIC /営業利益率 /自己資本比率 /PER /PBR /FCF

監査・開示情報

監査意見
無限定適正 対象決算期末 2026-03-31 監査報告書日 2026-06-15
監査法人
有限責任あずさ監査法人
訂正報告書
過去5年に 1 件 直近 2026-06-16

対象期: FY2025。 タイムラインで見る

継続企業の前提
記載なし
報告通貨
JPY

※ 詳細は有価証券報告書の監査報告書原文をご確認ください。

売上成長率
-3.0%
前期比 -3.0%
売上成長率の計算式
営業利益率
9.0%
vs業種 7.0%
営業利益率の計算式
ROIC
10.9%
vs業種 6.2%
ROICの計算式
PER
12.4倍
vs業種 12.5倍
PERの計算式
配当利回り
2.44%
vs業種 3.15%
配当利回りの計算式
FCFマージン
-2.3%
vs業種 2.9%
FCFマージンの計算式

業績推移

売上高・営業利益・営業利益率
総資産・自己資本比率

財務状況のポイント

→
報告ベースの増減 売上高YoY -3.0%。当期の連結子会社数は 61 社から 75 社へ大きく増加し(+14 社)、連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得による支出 1,505 億円(売上高の 7.2%)がありました。前年と連結の範囲が異なるため、表示している前年比は「報告ベース」(現在の連結決算どうしの比較)であり、同一事業ベースの成長率とは限りません。

人的資本

従業員数 連結
18,503人
平均年収 提出会社単体
1,191万円
平均年齢 提出会社単体
42.3歳
平均勤続年数 提出会社単体
17.0年
一人当たり売上高 連結
113百万円
一人当たり営業利益 連結
10百万円

※ このカードには母集団の異なる指標が並びます(各指標のバッジを参照)。 平均年収・平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書の提出会社(単体)の値で、 従業員数(連結優先)や一人当たり指標(連結業績ベース)とは対象範囲が異なるため、 「平均年収 × 従業員数」のような掛け合わせはできません。 平均年収ランキングを見る →

リスクプロファイル(事業等のリスクより)

品質・製造物責任 (79%) 情報セキュリティ (69%) 原材料・資源価格 (86%) 地政学・国際情勢 (53%) 訴訟・知的財産 (47%) M&A・事業投資 (29%) 人材確保 (60%) コンプライアンス (62%)

同業種(建設・資材)の過半が言及している「為替変動」は、この会社の有価証券報告書では検出されませんでした。

※ 有価証券報告書「事業等のリスク」(FY2025) 本文のキーワード分析です。 () 内は同業種で同カテゴリに言及している企業の割合。詳細は「会社情報」タブの原文を参照してください。

開示の変化(前年比)

主要記載項目の開示状況と分量の増減
記載項目 判定 新しい文 分量の増減
事業等のリスク (FY2025) 新しい記述あり 20 文 (22%) +50 字
  • このリスクに対応するため、ウイルス対策ソフトの適切な更新管理に加え、多要素認証の導入、アクセス管理の強化、重要データのバックアップ体制の整備、外部からの不正侵入を想定した監視・検知体制の強化等、情報セキュリティ対策の高度化に取り組んでおります。
  • (2) 事業運営に関するリスク当社グループの事業活動の遂行過程において顕在化しうるリスクであり、未然防止や発生時の対応により、事業への影響を適切に管理すべきリスクを「事業運営に関するリスク」と位置付け、以下のリスク項目に分類しております。
経営方針・経営成績の分析(MD&A) (FY2025) 新しい記述あり 12 文 (14%) -170 字
  • ・三井不動産レジデンシャル(株)三菱地所レジデンス(株)(仮称)港区三田一丁目計画・森トラスト(株)NTT都市開発(株)(仮称)赤坂二丁目プロジェクト 新築工事・東京エレクトロン宮城(株)東京エレクトロン宮城株式会社 第3開発棟新築工事・(独行)水資源機構南摩ダム本体建設工事・東京都水道局王子給水所(仮称)配水池築造工…
  • 3純資産の状況自己株式を取得したものの、親会社株主に帰属する当期純利益の計上に加え、退職給付に係る調整累計額の増加等により、前連結会計年度末比9.9%・892億円増の9,899億円となりました。
コーポレートガバナンス (FY2025) 記述更新あり - +46 字
事業の内容 (FY2025) 語句の手直しのみ 0 文 -
研究開発活動 (FY2025) 新しい記述あり 82 文 (92%) -
  • (5) オンサイト・オフサイト3DプリントによりRC構造の曲線壁を施工「生産プロセスのDX」の一環として、「大成建設グループ次世代技術研究所/幸手」(埼玉県幸手市)内の「憩いのスペース」において、移動式3Dプリンティング技術を活用し、オンサイト・オフサイトプリント方式で製作した3DP埋設型枠を用いて、ベンチやプランター…
  • 一般的な室内緑化では、温度変化の小さな環境において安定して生育できる熱帯性の観葉植物が用いられておりますが、室内での生育に適用可能な在来植物として約60種を選定するとともに、植物を植えるステンレス製の大型プランターの露出部分を最小限に留めることにより、屋外の自然な形態を再現し、室内においても四季の移り変わりを体験するこ…
経営戦略 (FY2025) 新しい記述あり 7 文 (27%) -
  • ・社内外連携とオープンイノベーションによる新たなまちづくりやインフラ整備・環境関連技術・サービスの開発・実装と普及・人的資本投資等を通じた、当社グループの仕事に係る全員が最大限に能力を発揮できる環境づくり・安全・品質・技術のさらなる高度化・コンプライアンスの徹底及び企業価値最大化と毀損防止に向けたガバナンス体制の持続的…
  • 1. 豊かな暮らしを実現する新たな価値の共創2. 持続可能な環境配慮型社会の実現3. 一人ひとりがいきいきと活躍できる社会・職場環境の実現4. ものづくりへの矜持 ~安全・品質・技術~5. 信頼を支える公正な企業活動 ~コンプライアンス・ガバナンス~ 具体的には、以下を目指し、持続的成長と企業価値向上を確かなものにして…

※ 有価証券報告書の記述情報を前年の提出内容と文単位で比較しています。数字・年号だけを 書き換えた文と語句の手直しは「新しい文」に数えず、前年に無かった内容の文だけを数えます (括弧内はその文字数の割合)。文が少ない項目は割合を出しません。原文は「会社情報」タブを参照してください。

主要な経営指標等の推移

主要財務指標の期別推移
指標 FY2025 FY2024 FY2023 FY2022 FY2021 FY2020 FY2019 FY2018 FY2017 FY2016
売上高 20890.9億 21542.2億 17650.2億 16427.1億 15432.4億 14801.4億 17513.3億 16508.8億 15855.0億 14872.5億
営業利益 1879.7億 1201.6億 264.8億 547.4億 960.8億 1305.2億 1677.5億 1533.2億 1818.6億 1408.2億
経常利益 1957.8億 1345.0億 389.1億 631.2億 1032.5億 1359.4億 1733.5億 1579.4億 1853.5億 1445.9億
親会社株主帰属利益 1700.0億 1238.2億 402.7億 471.2億 714.4億 925.5億 1220.9億 1125.7億 1267.9億 905.7億
純資産 9899.3億 9007.0億 9610.0億 8339.4億 8728.4億 8444.2億 7539.1億 7223.9億 6690.2億 5708.1億
総資産 27145.5億 24288.4億 25836.4億 20167.2億 19562.0億 18706.2億 18900.0億 18461.8億 19308.2億 17600.8億
自己資本比率 34.9% 35.7% 36.0% 41.1% 44.4% 45.0% 39.7% 39.0% 34.6% 32.3%
ROE 18.7% 13.8% 4.6% 5.6% 8.4% 11.6% 16.6% 16.2% 20.5% 16.7%
※ 金額は億円単位。自己資本比率=自己資本/総資産。 「親会社株主帰属利益」は非支配株主に帰属する分を除いた利益で、ROE・EPS・PER の分子と同じです。 数値は連結ベース(日本基準)です。

同業比差分(セクター中央値比)

正=同業上位 / 負=同業下位

※ 同業比差分は最新期スナップショットです。「前年差」(prev_diff) 機能は将来実装予定で現状は表示していません。

同業比 強み: ROE 営業利益率 課題: 自己資本比率 FCF/売上 配当利回り

類似銘柄

KPIコサイン類似度による自動提案
読み込み中... 類似銘柄を計算しています...
Z-Score 2.36(グレーゾーン) F-Score 5/9 (標準)

財務健康スコア 7軸

業種内パーセンタイル (0-100, Beta)

7軸中7軸を評価でき、合計63.6 / 100。最も高いのは収益性100.0、最も低いのは成長性17.9(いずれも業種内パーセンタイル)。

大成建設 に関するよくある質問

大成建設 の ROE は何%ですか?

大成建設(1801)の最新期 ROE は 18.7% です。これは評価基準(kpi_eval_rules: 10% 以上、業種補正あり)を上回る水準です。

大成建設 の営業利益率は?

大成建設(1801)の最新期営業利益率は 9.0% です。営業利益率は本業の収益力を示す代表的な指標で、業種により標準値が異なります。

大成建設 の財務安全性はどうですか?

大成建設 の自己資本比率は 34.9% で、同業他社と比べて低い水準です(同業種の中央値は 59.24%)。なお一般的な目安は業種で大きく異なり、銀行業 5〜10% / 不動産業 30% 前後 / 製造業 50% 以上が目安とされます。

大成建設 の PER は割高ですか?

大成建設 の最新期 PER は 12.4 倍です。これは業種平均と比較して標準より低い水準です。割高・割安の判断は同業他社・自社過去推移との比較が前提となります。

大成建設 の業績は伸びていますか?

大成建設 の最新期の売上高は前年比 -3.0% です。 営業利益は前年比 56.4% です。当期の連結子会社数は 61 社から 75 社へ大きく増加し(+14 社)、連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得による支出 1,505 億円(売上高の 7.2%)がありました。前年と連結の範囲が異なるため、表示している前年比は「報告ベース」(現在の連結決算どうしの比較)であり、同一事業ベースの成長率とは限りません。 業績の伸びは単年でなく複数期の推移で確認することが重要です。

大成建設 の営業キャッシュフローは黒字ですか?

大成建設 の最新期の営業キャッシュフローは 黒字(プラス)です。営業キャッシュフローは本業で稼いだ現金を示し、会計上の利益(純利益)と合わせて確認することが重要です。

※ 本 Q&A は最新期の財務データから機械的に生成しており、特定の有価証券の売買を推奨するものではありません。 詳細は 計算ロジック をご参照ください。

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