1802

大林組

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プライム 建設・資材 建設業 日本基準 連結 データセット基準日: 2026-09-28 (本日) 無限定適正
売上高 25,863億円 前年比 -0.2% ※前年を遡及修正
PER 12.5倍 業種中央値 12.5倍
PBR 1.71倍 業種中央値 0.97倍
ROE 14.4%(高水準) 業種中央値比 +6.1pt・上位25%
配当利回り 2.81% 業種中央値比 -0.3pt・中央値未満
自己資本比率 40.0% 業種中央値比 -19.2pt・下位25%
売上成長率 -0.2%(減収)
営業利益率 7.5% 業種中央値比 +0.6pt・中央値以上

PER・PBR・配当利回りの株価: 株価 2026-09-17・4 取引日前

同業比較
収録決算期 2026年3月期 (FY2025) 次回収録予定 2026-11-06 頃 (半期報告書・推定) 指標算出に使った株価 2026-09-17 (4 取引日前) データ処理品質 一部未検証
このページでわかること
  • 大林組(1802)の最新期 KPI: ROE 14.4% / 営業利益率 7.5% / 自己資本比率 40.0%
  • 過去 3〜5 年の売上・利益・FCF の推移と業績の方向性
  • 同業他社との比較・株価指標(PER 12.5 / PBR 1.71)の水準

ひとことで言うと

建設・資材セクターの大型で、自己資本比率は同業中央値より19.2%pt低い。

今回の決算で変わったこと (FY2024 → FY2025)

売上高
前年比 -0.2%
前年差 -45.1億円 (再表示ベース)
営業利益
前年比 +36.6%
前年差 +522.1億円 (再表示ベース)
親会社株主帰属利益
前年比 +19.5%
前年差 +284.0億円 (再表示ベース)
営業 CF
前年比 +195.4%
前年差 +1,673.0億円
前年と連結の範囲が異なります

当期の連結子会社数は 123 社から 130 社へ増加し(+7 社)、連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得による支出 269 億円(売上高の 1.0%)がありました。前年と連結の範囲が異なるため、表示している前年比は「報告ベース」(現在の連結決算どうしの比較)であり、同一事業ベースの成長率とは限りません。買収・売却・持株会社化などで対象範囲が変わると、既存事業の成長と範囲の変化が混ざります。

前年度の有価証券報告書との数値比較(EDINET 一次データ)。特定銘柄の推奨ではありません。

同業比較スコアカード(建設・資材内)

セクター中央値との差

PL(収益性・成長性)

ROEは中央値を+6.08%上回る / 売上成長率は中央値を3.24%下回る(2/3 指標が中央値以上)

ROE
14.38%
+6.08% vs 中央値 (8.3%)
上位25%以内
Q1 5.27% 中央値 8.3% Q3 12.33%
営業利益率
7.53%
+0.57% vs 中央値 (6.96%)
中央値以上
Q1 4.33% 中央値 6.96% Q3 9.6%
売上成長率
-0.17%
-3.24% vs 中央値 (3.07%)
中央値未満
Q1 -1.67% 中央値 3.07% Q3 9.34%

BS(財務安全性)

自己資本比率は中央値を19.21%下回る(0/1 指標が中央値以上)

自己資本比率
40.03%
-19.21% vs 中央値 (59.24%)
下位25%以内
Q1 45.89% 中央値 59.24% Q3 69.66%

CF(キャッシュ創出・株主還元)

FCF/売上は中央値を+3.63%上回る / 配当利回りは中央値を0.35%下回る(1/2 指標が中央値以上)

配当利回り
2.81%
-0.35% vs 中央値 (3.16%)
中央値未満
Q1 2.42% 中央値 3.16% Q3 4.0%
FCF/売上
6.52%
+3.63% vs 中央値 (2.89%)
中央値以上
Q1 -1.85% 中央値 2.89% Q3 7.85%

同業内で優位: ROE / FCF/売上 / 営業利益率 / 同業内で劣位: 自己資本比率 / 売上成長率 / 配当利回り

※ 同業内の中央値は EDINET 公開データから機械的に集計しています。業種特性により標準値が異なるため、参考情報としてご利用ください。

同業内ポジションマップ

建設・資材 / 263社
読込中…

営業利益率は同業中央値を上回る水準(7.5%、同業中央値: 7.0%)です。売上成長率は-0.2%(報告ベース)です。前年と連結の範囲(連結子会社の構成)または事業の範囲が異なります(連結子会社数の差、新規連結・段階取得などの開示、または事業の取得・譲受の金額から判定)。開示があれば連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得・売却額(売上高比)を確認し、重要性の基準に達しないため順位付けには含めています。表示している前年比は報告ベースの数値です。このため同業内の位置は判定していません。

前年と連結範囲・決算期・会計基準が異なり前年比を比較できない同業 10 社は、成長率軸の母集団から除いています。

※ 横軸: 営業利益率 / 縦軸: 売上成長率。十字線は業種中央値。帯は業種 Q1〜Q3。

業績ハイライト(最新期 前年比)

大林組 の最新期は、売上は前年比 -0.2%(報告ベース)、営業利益は前年比 +36.6%(報告ベース)でした。

※ 一時的な特別損益や M&A の影響で前年比が大きく変動する場合があります。 財務タブ で 3〜5 年の推移をご確認ください。

※ 各指標の見方: ROE /ROIC /営業利益率 /自己資本比率 /PER /PBR /FCF

監査・開示情報

監査意見
無限定適正 対象決算期末 2026-03-31 監査報告書日 2026-06-24
監査法人
EY新日本有限責任監査法人東京事務所
継続企業の前提
記載なし
報告通貨
JPY

※ 詳細は有価証券報告書の監査報告書原文をご確認ください。

売上成長率
-0.2%
前期比 -0.2%
売上成長率の計算式
営業利益率
7.5%
vs業種 7.0%
営業利益率の計算式
ROIC
9.2%
vs業種 6.2%
ROICの計算式
PER
12.5倍
vs業種 12.5倍
PERの計算式
配当利回り
2.81%
vs業種 3.15%
配当利回りの計算式
FCFマージン
6.5%
vs業種 2.9%
FCFマージンの計算式

業績推移

売上高・営業利益・営業利益率
総資産・自己資本比率

財務状況のポイント

→
報告ベースの増減 売上高YoY -0.2%。前年と連結の範囲(連結子会社の構成)または事業の範囲が異なります(連結子会社数の差、新規連結・段階取得などの開示、または事業の取得・譲受の金額から判定)。開示があれば連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得・売却額(売上高比)を確認し、重要性の基準に達しないため順位付けには含めています。表示している前年比は報告ベースの数値です。

人的資本

従業員数 連結
18,031人
平均年収 提出会社単体
1,239万円
平均年齢 提出会社単体
42.0歳
平均勤続年数 提出会社単体
15.9年
一人当たり売上高 連結
143百万円
一人当たり営業利益 連結
11百万円
研究開発費率 連結
0.7%

※ このカードには母集団の異なる指標が並びます(各指標のバッジを参照)。 平均年収・平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書の提出会社(単体)の値で、 従業員数(連結優先)や一人当たり指標(連結業績ベース)とは対象範囲が異なるため、 「平均年収 × 従業員数」のような掛け合わせはできません。 平均年収ランキングを見る →

リスクプロファイル(事業等のリスクより)

自然災害 (89%) 気候変動・環境 (45%) 法規制・制度変更 (74%) 調達・供給網 (54%) 情報セキュリティ (69%) 感染症 (67%) 為替変動 (57%) 地政学・国際情勢 (53%)

同業種(建設・資材)の過半が言及している「競争激化」は、この会社の有価証券報告書では検出されませんでした。

※ 有価証券報告書「事業等のリスク」(FY2025) 本文のキーワード分析です。 () 内は同業種で同カテゴリに言及している企業の割合。詳細は「会社情報」タブの原文を参照してください。

開示の変化(前年比)

主要記載項目の開示状況と分量の増減
記載項目 判定 新しい文 分量の増減
事業等のリスク (FY2025) 新しい記述あり 8 文 (19%) +663 字
  • (9) サイバーセキュリティ及び情報管理に関するリスク 外部からのサイバー攻撃(ランサムウェア等)による事業停止、当該攻撃や従業員の不正行為等による個人情報または機密情報の漏洩並びに生成AIの不適切な利用等による知的財産権の侵害等が発生した場合、社会的信用の失墜や損害賠償の発生等を通じて、当社グループの業績及び企業評価…
  • (12)従業員の長時間労働に関するリスク 時間外労働の上限規制をはじめ、労働関係法令の遵守が一層求められる中、長時間労働に起因する職場環境の悪化は、従業員の健康や安全に重大な影響を及ぼし、生産性やエンゲージメントの低下を通じて人的資本の価値低下を招くほか、中長期的な人材の確保・定着にも影響を及ぼすおそれがある。
経営方針・経営成績の分析(MD&A) (FY2025) 新しい記述あり 9 文 (20%) +71 字
  • (ロ)不動産事業等売上高期 別区 分売上高(百万円)第121期(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)不動産販売604不動産賃貸9,296そ の 他14,412計24,313第122期(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)不動産販売167不動産賃貸10,188そ の 他25,631計35,98…
  • 損益の面では、国内建築事業における追加・変更工事獲得や採算性の良い案件の寄与度の高まり、海外土木事業における手持ち工事の増加及びその順調な進捗、不動産事業における開発物件の売却等により、営業利益は前連結会計年度比522億円(36.6%)増の1,946億円、経常利益は前連結会計年度比519億円(34.1%)増の2,041…
コーポレートガバナンス (FY2025) 記述更新あり - -941 字
事業の内容 (FY2025) 語句の手直しのみ 0 文 -
研究開発活動 (FY2025) 新しい記述あり 48 文 (91%) -
  • 5 建設現場の熱中症対策に、施工済みダクトを活用した仮設空調システムを構築2025年6月に改正労働安全衛生規則が施行され、職場における熱中症の重篤化を防止する対策が事業者に義務付けられる中、施工後空調用ダクトに大型仮設空調機を接続し全館を冷却する仮設空調システム「建設現場“涼人®”プロジェクト」を、東京都内のオフィスビ…
  • (1) 当社1 低炭素型の高性能セメント複合材料「ユニバーサルクリート®GX」を開発太平洋マテリアル(株)と共同で、低炭素型高性能セメント複合材料「ユニバーサルクリートGX」を開発し、大阪・関西万博の来場者移動EVバス向け走行中ワイヤレス給電システムの道路設備に適用した。
経営戦略 (FY2025) 新しい記述あり 26 文 (64%) -
  • <自然関連のリスク・機会> 依存/影響対象リスク・機会発生可能性時間軸対応策移行リスク(政策)生態系の利用・攪乱調達原材料鉄鉱石、石炭、石灰石原材料採取地における採取後のアフターケア(埋め戻し、植林など)が一層求められ、調達コストが増加中~高中~長期・サプライチェーンエンゲージメントの強化によるサステナブルな調達体制の…
  • <シナリオ分析結果のまとめ>重要なリスク/機会2030年における影響影響時期対応策概要シナリオ4°C1.5°C移行リスク脱炭素化政策および法規制の強化・事業活動に伴い排出されるCO2への課税によるコストの増加・エネルギー消費が多い建設資材の価格が上昇することによる調達コストの増加・再生可能エネルギーの導入によるエネルギ…

※ 有価証券報告書の記述情報を前年の提出内容と文単位で比較しています。数字・年号だけを 書き換えた文と語句の手直しは「新しい文」に数えず、前年に無かった内容の文だけを数えます (括弧内はその文字数の割合)。文が少ない項目は割合を出しません。原文は「会社情報」タブを参照してください。

主要な経営指標等の推移

主要財務指標の期別推移
指標 FY2025 FY2024 当期報告書では 25,907.7 億円に修正 FY2023 FY2022 FY2021 FY2020 FY2019 FY2018 FY2017 FY2016
売上高 25862.6億 26201.0億 23251.6億 19838.9億 19228.8億 17668.9億 20730.4億 20396.8億 19006.5億 18727.2億
営業利益 1946.8億 1434.4億 793.8億 938.0億 410.5億 1231.6億 1528.7億 1554.8億 1378.0億 1337.4億
経常利益 2042.0億 1533.8億 915.1億 1008.0億 498.4億 1287.8億 1590.0億 1630.5億 1439.5億 1401.1億
親会社株主帰属利益 1737.6億 1460.5億 750.6億 776.7億 391.3億 987.8億 1130.9億 1131.5億 926.6億 945.0億
純資産 13164.7億 12102.0億 11948.1億 10358.8億 9889.1億 9619.8億 8505.0億 7981.5億 7115.2億 6440.8億
総資産 31434.5億 30427.8億 30170.5億 26099.3億 24220.8億 22726.3億 22303.0億 22145.1億 21488.6億 20160.0億
自己資本比率 40.0% 38.1% 38.2% 38.2% 39.5% 41.0% 36.7% 34.7% 31.9% 29.5%
ROE 14.4% 12.6% 7.0% 8.0% 4.1% 11.3% 14.3% 15.6% 14.5% 17.0%
※ 金額は億円単位。自己資本比率=自己資本/総資産。 「親会社株主帰属利益」は非支配株主に帰属する分を除いた利益で、ROE・EPS・PER の分子と同じです。 数値は連結ベース(日本基準)です。

同業比差分(セクター中央値比)

正=同業上位 / 負=同業下位

※ 同業比差分は最新期スナップショットです。「前年差」(prev_diff) 機能は将来実装予定で現状は表示していません。

同業比 強み: ROE FCF/売上 営業利益率 課題: 自己資本比率 売上成長率 配当利回り

類似銘柄

KPIコサイン類似度による自動提案
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Z-Score 2.43(グレーゾーン) F-Score 6/9 (標準)

財務健康スコア 7軸

業種内パーセンタイル (0-100, Beta)

7軸中7軸を評価でき、合計70.9 / 100。最も高いのは安全性100.0、最も低いのは成長性32.9(いずれも業種内パーセンタイル)。

大林組 に関するよくある質問

大林組 の ROE は何%ですか?

大林組(1802)の最新期 ROE は 14.4% です。これは評価基準(kpi_eval_rules: 10% 以上、業種補正あり)を上回る水準です。

大林組 の営業利益率は?

大林組(1802)の最新期営業利益率は 7.5% です。営業利益率は本業の収益力を示す代表的な指標で、業種により標準値が異なります。

大林組 の財務安全性はどうですか?

大林組 の自己資本比率は 40.0% で、同業他社と比べて低い水準です(同業種の中央値は 59.24%)。なお一般的な目安は業種で大きく異なり、銀行業 5〜10% / 不動産業 30% 前後 / 製造業 50% 以上が目安とされます。

大林組 の PER は割高ですか?

大林組 の最新期 PER は 12.5 倍です。これは業種平均と比較して標準より低い水準です。割高・割安の判断は同業他社・自社過去推移との比較が前提となります。

大林組 の業績は伸びていますか?

大林組 の最新期の売上高は前年比 -0.2% です。 営業利益は前年比 36.6% です。前年と連結の範囲(連結子会社の構成)または事業の範囲が異なります(連結子会社数の差、新規連結・段階取得などの開示、または事業の取得・譲受の金額から判定)。開示があれば連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得・売却額(売上高比)を確認し、重要性の基準に達しないため順位付けには含めています。表示している前年比は報告ベースの数値です 業績の伸びは単年でなく複数期の推移で確認することが重要です。

大林組 の営業キャッシュフローは黒字ですか?

大林組 の最新期の営業キャッシュフローは 黒字(プラス)です。営業キャッシュフローは本業で稼いだ現金を示し、会計上の利益(純利益)と合わせて確認することが重要です。

※ 本 Q&A は最新期の財務データから機械的に生成しており、特定の有価証券の売買を推奨するものではありません。 詳細は 計算ロジック をご参照ください。

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