2385

総医研ホールディングス

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グロース 情報通信・サービスその他 サービス業 日本基準 連結 データセット基準日: 2026-09-28 (本日) 無限定適正
売上高 39億円 前年比 -20.2%
PER 27.1倍 業種中央値 16.3倍
PBR 0.94倍 業種中央値 1.90倍
ROE 3.5% 業種中央値比 -7.2pt・下位25%
配当利回り 4.55%(高水準) 業種中央値比 +2.0pt・上位25%
自己資本比率 89.2%(高水準) 業種中央値比 +30.1pt・上位25%
売上成長率 -20.2%(減収)
営業利益率 7.1% 業種中央値比 -0.7pt・中央値未満

PER・PBR・配当利回りの株価: 株価 2026-09-17・4 取引日前

同業比較
収録決算期 2026年6月期 (FY2026) 次回収録予定 2027-02-13 頃 (半期報告書・推定) 指標算出に使った株価 2026-09-17 (4 取引日前) データ処理品質 一部未検証
このページでわかること
  • 総医研ホールディングス(2385)の最新期 KPI: ROE 3.5% / 営業利益率 7.1% / 自己資本比率 89.2%
  • 過去 3〜5 年の売上・利益・FCF の推移と業績の方向性
  • 同業他社との比較・株価指標(PER 27.1 / PBR 0.94)の水準

ひとことで言うと

情報通信・サービスその他セクターの小型で、自己資本比率は同業中央値より30.1%pt高い。

今回の決算で変わったこと (FY2025 → FY2026)

売上高
前年比 -20.2%
前年差 -9.8億円
営業利益
黒字転換
前年差 +4.1億円
親会社株主帰属利益
黒字転換
前年差 +4.2億円
営業 CF
前年比 -25.6%
前年差 -1.4億円
親会社株主に帰属する当期純利益は増加していますが、営業キャッシュフローは減少しています

※ 当期の純利益・ROE は一時損失を含む(特別損失 1.54億円): 特別利益 96百万円・特別損失 1.54億円(純額 −58百万円)が税引前利益 +2.30億円 の 25% にあたります(20% 以上で注記。特別損益を除いた税引前利益は +2.88億円)

前年と連結の範囲が異なります

当期の連結子会社数は 4 社から 3 社へ減少しています(-1 社)。前年と連結の範囲が異なるため、表示している前年比は「報告ベース」(現在の連結決算どうしの比較)であり、同一事業ベースの成長率とは限りません。買収・売却・持株会社化などで対象範囲が変わると、既存事業の成長と範囲の変化が混ざります。

前年度の有価証券報告書との数値比較(EDINET 一次データ)。特定銘柄の推奨ではありません。

同業比較スコアカード(情報通信・サービスその他内)

セクター中央値との差

PL(収益性・成長性)

売上成長率は中央値を28.01%下回る(0/3 指標が中央値以上)

ROE
3.5%
-7.24% vs 中央値 (10.74%)
下位25%以内
Q1 4.71% 中央値 10.74% Q3 17.82%
営業利益率
7.12%
-0.67% vs 中央値 (7.79%)
中央値未満
Q1 3.46% 中央値 7.79% Q3 13.96%
売上成長率
-20.15%
-28.01% vs 中央値 (7.86%)
下位25%以内
Q1 1.78% 中央値 7.86% Q3 16.73%

BS(財務安全性)

自己資本比率は中央値を+30.15%上回る(1/1 指標が中央値以上)

自己資本比率
89.16%
+30.15% vs 中央値 (59.02%)
上位25%以内
Q1 42.06% 中央値 59.02% Q3 73.13%

CF(キャッシュ創出・株主還元)

FCF/売上は中央値を+10.22%上回る(2/2 指標が中央値以上)

配当利回り
4.55%
+1.96% vs 中央値 (2.59%)
上位25%以内
Q1 1.53% 中央値 2.59% Q3 3.67%
FCF/売上
13.8%
+10.22% vs 中央値 (3.58%)
上位25%以内
Q1 -3.45% 中央値 3.58% Q3 9.16%

同業内で優位: 自己資本比率 / FCF/売上 / 配当利回り / 同業内で劣位: 売上成長率 / ROE / 営業利益率

※ 同業内の中央値は EDINET 公開データから機械的に集計しています。業種特性により標準値が異なるため、参考情報としてご利用ください。

同業内ポジションマップ

情報通信・サービスその他 / 1055社
読込中…

営業利益率は同業中央値を下回る水準(7.1%、同業中央値: 8.0%)です。売上成長率は-20.2%(報告ベース)です。前年と連結の範囲(連結子会社の構成)または事業の範囲が異なります(連結子会社数の差、新規連結・段階取得などの開示、または事業の取得・譲受の金額から判定)。開示があれば連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得・売却額(売上高比)を確認し、重要性の基準に達しないため順位付けには含めています。表示している前年比は報告ベースの数値です。このため同業内の位置は判定していません。

前年と連結範囲・決算期・会計基準が異なり前年比を比較できない同業 163 社は、成長率軸の母集団から除いています。

※ 横軸: 営業利益率 / 縦軸: 売上成長率。十字線は業種中央値。帯は業種 Q1〜Q3。

業績ハイライト(最新期 前年比)

総医研ホールディングス の最新期は、売上は前年比 -20.2%(報告ベース)、営業損益は黒字転換(前年差 +4.1億円・報告ベース)でした。

※ 一時的な特別損益や M&A の影響で前年比が大きく変動する場合があります。 財務タブ で 3〜5 年の推移をご確認ください。

投資タグ 高還元 財務堅実

※ 投資タグは全業種一律の閾値(ROIC 12%, PER 15倍, 自己資本比率 50% 等)で判定しています。 銀行・公益・不動産など業種特性を考慮していないため、参考情報としてご利用ください。

※ 各指標の見方: ROE /ROIC /営業利益率 /自己資本比率 /PER /PBR /FCF

監査・開示情報

監査意見
無限定適正 対象決算期末 2026-06-30 監査報告書日 2026-09-18
監査法人
あると築地有限責任監査法人
継続企業の前提
記載なし
報告通貨
JPY

※ 詳細は有価証券報告書の監査報告書原文をご確認ください。

売上成長率
-20.2%
前期比 -20.2%
売上成長率の計算式
営業利益率
7.1%
vs業種 7.8%
営業利益率の計算式
ROIC
3.7%
vs業種 8.1%
ROICの計算式
PER
27.1倍
vs業種 16.3倍
PERの計算式
配当利回り
4.55%
vs業種 2.59%
配当利回りの計算式
FCFマージン
13.8%
vs業種 3.6%
FCFマージンの計算式

業績推移

売上高・営業利益・営業利益率
総資産・自己資本比率

財務状況のポイント

→
報告ベースの増減 売上高YoY -20.2%。前年と連結の範囲(連結子会社の構成)または事業の範囲が異なります(連結子会社数の差、新規連結・段階取得などの開示、または事業の取得・譲受の金額から判定)。開示があれば連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得・売却額(売上高比)を確認し、重要性の基準に達しないため順位付けには含めています。表示している前年比は報告ベースの数値です。

人的資本

従業員数 連結
45人
平均年収 提出会社単体
888万円
平均年齢 提出会社単体
47.0歳
平均勤続年数 提出会社単体
4.0年
一人当たり売上高 連結
86百万円
一人当たり営業利益 連結
6百万円
研究開発費率 連結
0.8%

※ このカードには母集団の異なる指標が並びます(各指標のバッジを参照)。 平均年収・平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書の提出会社(単体)の値で、 従業員数(連結優先)や一人当たり指標(連結業績ベース)とは対象範囲が異なるため、 「平均年収 × 従業員数」のような掛け合わせはできません。 平均年収ランキングを見る →

リスクプロファイル(事業等のリスクより)

訴訟・知的財産 (74%) 信用・貸倒 (18%) 競争激化 (75%) 為替変動 (40%) M&A・事業投資 (55%) 原材料・資源価格 (23%) 減損・のれん (51%) 法規制・制度変更 (81%)

同業種(情報通信・サービスその他)の過半が言及している「自然災害」「人材確保」「品質・製造物責任」は、この会社の有価証券報告書では検出されませんでした。

※ 有価証券報告書「事業等のリスク」(FY2026) 本文のキーワード分析です。 () 内は同業種で同カテゴリに言及している企業の割合。詳細は「会社情報」タブの原文を参照してください。

開示の変化(前年比)

主要記載項目の開示状況と分量の増減
記載項目 判定 新しい文 分量の増減
事業等のリスク (FY2026) 新しい記述あり 7 文 (11%) -940 字
  • これらの新規事業の推進にあたり、会員の獲得やサービスの利用が計画どおりに進まない場合、医薬品の販売やオンライン診療等に関する法規制が変更された場合、提携医療機関等との連携に支障が生じた場合、又は健康情報等の個人情報の管理に支障が生じた場合には、期待した成果が得られず、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。
  • 当社グループは、構造改革及びヘルスケア事業を中核とした事業ポートフォリオの再編を推進するとともに、中長期的な成長基盤の構築に向け、医療DXを活用した総合ヘルスケアプラットフォームの構築に取り組んでおります。
経営方針・経営成績の分析(MD&A) (FY2026) 新しい記述あり 23 文 (29%) +338 字
  • (化粧品) 化粧品事業におきましては、2025年8月18日の「子会社である株式会社ビービーラボラトリーズ事業活動終了の方針決定及び商標権の譲渡に関するお知らせ」で公表いたしましたとおり、(株)ビービーラボラトリーズは中国市場から撤退し、国内基盤の主力製品であるプラセンタ製品に関する化粧品事業は、2026年3月1日をもち…
  • このような事業環境のもと、当社グループでは、大学発のバイオマーカー技術に基づくエビデンスの構築と活用に関する実績やノウハウ、医学界や医療界における幅広いネットワーク等を活かし、医療DXの活用と予防から治療まで様々なヘルスケア関連サービス等の提供を行い、セルフメディケーション社会の構築に寄与することで、事業の拡大を図って…
コーポレートガバナンス (FY2026) 記述更新あり - -150 字
事業の内容 (FY2026) 新しい記述あり 2 文 (8%) -
  • また、2027年6月期より、ヘルスケアサポート事業を法人ヘルスケアサポート事業に変更し、化粧品事業、健康補助食品事業及び機能性素材開発事業をヘルスケアプラットフォーム事業へ統合する報告セグメントの変更を行います。
  • (機能性素材開発事業) 機能性素材開発事業は日本予防医薬(株)が営む事業であり、ラクトフェリンをはじめとする機能性素材の研究開発、販売を行っております。
研究開発活動 (FY2026) 新しい記述あり 2 文 (21%) -
  • (4)機能性素材開発事業 機能性素材開発事業におきましては、フェムケア関連製品やラクトフェリンを有効成分とする健康食品の開発や、栄養成分の分析等を行いました。
  • (2)化粧品事業 化粧品事業におきましては、事業活動終了までに実施した新商品の開発費用として、当事業に係る研究開発費は3百万円となりました。
経営戦略 (FY2026) 新しい記述あり 2 文 (16%) -
  • 2環境への配慮 当社グループの事業では、化粧品及び健康補助食品の通信販売等によってお客様に商品をお届けしておりますために、工場から倉庫そしてお客様への輸送時に使う包装資材の軽量化や簡素化を実行し、環境配慮に努めております。
  • また、健康補助食品の通信販売等においては食品ロスに向けた取り組みとして、いくつかの商品で賞味期限の延長や、年月表示への切り替えといった施策を実施しております。

※ 有価証券報告書の記述情報を前年の提出内容と文単位で比較しています。数字・年号だけを 書き換えた文と語句の手直しは「新しい文」に数えず、前年に無かった内容の文だけを数えます (括弧内はその文字数の割合)。文が少ない項目は割合を出しません。原文は「会社情報」タブを参照してください。

主要な経営指標等の推移

主要財務指標の期別推移
指標 FY2026 FY2025 FY2024 FY2023 FY2022 FY2021 FY2020 FY2019 FY2018 FY2017
売上高 38.7億 48.5億 51.6億 80.8億 93.5億 89.4億 93.1億 75.7億 54.6億 41.5億
営業利益 2.8億 -1.4億 -6.1億 7.3億 12.1億 9.2億 10.5億 8.7億 3.3億 2.6億
経常利益 2.9億 -1.3億 -5.7億 7.3億 12.5億 9.2億 11.0億 8.8億 3.4億 2.7億
親会社株主帰属利益 2.1億 -2.1億 -6.6億 4.5億 8.1億 5.6億 7.3億 5.5億 2.0億 1.9億
純資産 61.1億 60.4億 62.5億 71.7億 68.5億 62.3億 57.8億 51.5億 46.3億 46.5億
総資産 68.5億 68.1億 69.5億 82.4億 84.9億 71.5億 74.1億 62.8億 56.5億 55.4億
自己資本比率 89.2% 88.4% 89.7% 84.6% 78.3% 84.5% 75.7% 79.5% 79.5% 78.8%
ROE 3.5% -3.4% -10.0% 6.6% 12.8% 9.7% 13.8% 11.7% 4.5% 4.3%
※ 金額は億円単位。自己資本比率=自己資本/総資産。 「親会社株主帰属利益」は非支配株主に帰属する分を除いた利益で、ROE・EPS・PER の分子と同じです。 数値は連結ベース(日本基準)です。

同業比差分(セクター中央値比)

正=同業上位 / 負=同業下位

※ 同業比差分は最新期スナップショットです。「前年差」(prev_diff) 機能は将来実装予定で現状は表示していません。

同業比 強み: 自己資本比率 FCF/売上 配当利回り 課題: 売上成長率 ROE 営業利益率

類似銘柄

KPIコサイン類似度による自動提案
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Z-Score 6.77(安全圏) F-Score 6/9 (標準)

財務健康スコア 7軸

業種内パーセンタイル (0-100, Beta)

7軸中6軸を評価でき、合計58.5 / 100。最も高いのは安全性100.0、最も低いのは成長性0.0(いずれも業種内パーセンタイル)。リスクは評価材料が足りません。

総医研ホールディングス に関するよくある質問

総医研ホールディングス の ROE は何%ですか?

総医研ホールディングス(2385)の最新期 ROE は 3.5% です。これは評価基準の範囲内の水準です。

総医研ホールディングス の営業利益率は?

総医研ホールディングス(2385)の最新期営業利益率は 7.1% です。営業利益率は本業の収益力を示す代表的な指標で、業種により標準値が異なります。

総医研ホールディングス の財務安全性はどうですか?

総医研ホールディングス の自己資本比率は 89.2% で、同業他社と比べて高い水準です(同業種の中央値は 59.02%)。なお一般的な目安は業種で大きく異なり、銀行業 5〜10% / 不動産業 30% 前後 / 製造業 50% 以上が目安とされます。

総医研ホールディングス の PER は割高ですか?

総医研ホールディングス の最新期 PER は 27.1 倍です。これは標準的なバリュエーション水準です。割高・割安の判断は同業他社・自社過去推移との比較が前提となります。

総医研ホールディングス の業績は伸びていますか?

総医研ホールディングス の最新期の売上高は前年比 -20.2% です。前年と連結の範囲(連結子会社の構成)または事業の範囲が異なります(連結子会社数の差、新規連結・段階取得などの開示、または事業の取得・譲受の金額から判定)。開示があれば連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得・売却額(売上高比)を確認し、重要性の基準に達しないため順位付けには含めています。表示している前年比は報告ベースの数値です 業績の伸びは単年でなく複数期の推移で確認することが重要です。

総医研ホールディングス の営業キャッシュフローは黒字ですか?

総医研ホールディングス の最新期の営業キャッシュフローは 黒字(プラス)です。営業キャッシュフローは本業で稼いだ現金を示し、会計上の利益(純利益)と合わせて確認することが重要です。

※ 本 Q&A は最新期の財務データから機械的に生成しており、特定の有価証券の売買を推奨するものではありません。 詳細は 計算ロジック をご参照ください。

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