1762

高松コンストラクショングループ

比較ページへ
プライム 建設・資材 建設業 データセット基準日: 2026-11-05 (1日前) 無限定適正
売上高 3,577億円 前年比 +3.2%
PER 11.9倍 業種中央値 11.5倍
PBR 0.93倍 業種中央値 0.88倍
ROE 8.0% 業種中央値比 -0.2pt・中央値未満
配当利回り 3.32%(高水準) 業種中央値比 +0.0pt・中央値以上
自己資本比率 46.7% 業種中央値比 -12.6pt・中央値未満
売上成長率 +3.2%(報告ベース)(前年と連結の範囲(連結子会社の構成)または事業の範囲が異なります(連結子会社数の差、新規連結・段階取得などの開示、または事業の取得・譲受の金額から判定)。開示があれば連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得・売却額(売上高比)を確認し、重要性の基準に達しないため順位付けには含めています。表示している前年比は報告ベースの数値です)
営業利益率 5.0% 業種中央値比 -2.0pt・中央値未満

PER・PBR・配当利回りの株価: 株価 2026-10-15・15 取引日前

同業比較

株主構成(2026年3月期)

投資家カテゴリ別の持株数構成比

2026年3月期時点で個人・その他が41.6%、その他法人が33.5%。上位3カテゴリで90.0%。

株主構成(カテゴリ別の持株数と比率)
カテゴリ 持株数(千株) 比率
個人・その他 14,473 千株 41.59%
その他法人 11,664 千株 33.52%
金融機関 5,175 千株 14.87%
外国法人等 3,162 千株 9.08%
金融商品取引業者 323 千株 0.93%
外国個人 6 千株 0.02%
合計 34,803 千株 100.00%

※ 出典は有価証券報告書「所有者別状況」の所有株式数(単元)です。 1単元 = 100株として千株へ換算しています。

大株主の状況(2026年3月期)

EDINET有価証券報告書より抽出
大株主の状況
順位 株主名 種別 持株数 比率
1 ㈱三孝社大阪市北区茶屋町8番21-3001号 事業会社 4,800 千株 13.80%
2 髙松 孝之
兵庫県宝塚市
個人 3,936 千株 11.30%
3 合同会社孝英社
兵庫県宝塚市御殿山二丁目6番15号
事業会社 2,700 千株 7.80%
4 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)
東京都港区赤坂一丁目8番1号
信託口・資産管理 2,615 千株 7.50%
5 髙松 孝育
大阪府豊中市
個人 2,094 千株 6.00%
6 合同会社孝兄社
兵庫県宝塚市御殿山二丁目6番15号
事業会社 1,780 千株 5.10%
7 ㈱孝大阪市淀川区新北野一丁目2番3号 事業会社 1,226 千株 3.50%
8 ㈱りそな銀行大阪市中央区備後町二丁目2番1号 金融機関 810 千株 2.30%
9 ㈱日本カストディ銀行(信託口)
東京都中央区晴海一丁目8番12号
信託口・資産管理 731 千株 2.10%
10 ㈱みずほ銀行
東京都千代田区大手町一丁目5番5号
金融機関 618 千株 1.80%

※ 株主名はEDINET報告書のテキストから自動抽出しており、住所等が混在する場合があります。 種別は名称キーワードに基づく自動分類(信託口は実質的な保有者と異なる場合があります)。 正確な情報は有価証券報告書本文をご確認ください。

保有している他社株式の銘柄数

有価証券報告書「株式の保有状況」(提出会社)
保有目的・上場区分別の保有銘柄数(期別)
決算期 純投資目的以外
上場株式等 非上場株式
2023年3月期 - -
2022年3月期 3 銘柄 -
2021年3月期 4 銘柄 -
2020年3月期 4 銘柄 1 銘柄

※ 「純投資目的以外」がいわゆる政策保有株式です。銘柄数は有価証券報告書の記載値をそのまま表示しています。 「-」は報告書の表で「-」と記載された区分、「未取得」は当サイトで値を取得できていない区分で、保有がないことを意味しません。

保有方針や銘柄ごとの明細は 会社情報タブの「株主情報」にある「株式の保有状況」の本文で確認できます。

免責事項・ご注意
  • 本サービスは金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。
  • お客様の投資目的、資産状況、投資経験、リスク許容度等の個別事情は一切考慮しておりません。
  • 掲載データは EDINET(金融庁)の公開情報に基づきますが、正確性・完全性・適時性を保証するものではありません。
  • 表示順位や抽出結果は機械的な集計結果であり、特定銘柄の推奨や売買判断を示すものではありません。
  • 過去のデータ・ランキング・指標は将来の投資成果を保証するものではありません。
  • 本サービスは金融商品の勧誘・媒介を目的としておりません。
  • 投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。