1969

高砂熱学工業

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プライム 建設・資材 建設業 日本基準 連結 データセット基準日: 2026-09-24 (3日前) 無限定適正
売上高 4,239億円 前年比 +11.1%
PER 16.3倍 業種中央値 12.5倍
PBR 2.91倍 業種中央値 0.97倍
ROE 19.2%(高水準) 業種中央値比 +10.9pt・上位25%
配当利回り 2.47% 業種中央値比 -0.6pt・中央値未満
自己資本比率 55.0%(高水準) 業種中央値比 -4.3pt・中央値未満
売上成長率 +11.1%(報告ベース)(前年と連結の範囲(連結子会社の構成)または事業の範囲が異なります(連結子会社数の差、新規連結・段階取得などの開示、または事業の取得・譲受の金額から判定)。開示があれば連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得・売却額(売上高比)を確認し、重要性の基準に達しないため順位付けには含めています。表示している前年比は報告ベースの数値です)
営業利益率 11.3%(高水準) 業種中央値比 +4.3pt・上位25%

PER・PBR・配当利回りの株価: 株価 2026-09-17・3 取引日前

同業比較
収録決算期 2026年3月期 (FY2025) 次回収録予定 2026-11-14 頃 (半期報告書・推定) 指標算出に使った株価 2026-09-17 (3 取引日前) データ処理品質 一部未検証
このページでわかること
  • 高砂熱学工業(1969)の最新期 KPI: ROE 19.2% / 営業利益率 11.3% / 自己資本比率 55.0%
  • 過去 3〜5 年の売上・利益・FCF の推移と業績の方向性
  • 同業他社との比較・株価指標(PER 16.3 / PBR 2.91)の水準

ひとことで言うと

建設・資材セクターの大型で、同業中央値より営業利益率が4.3%pt高い、自己資本比率は同業中央値より4.3%pt低い。

今回の決算で変わったこと (FY2024 → FY2025)

売上高
前年比 +11.1%
前年差 +422.6億円
営業利益
前年比 +47.3%
前年差 +153.3億円
親会社株主帰属利益
前年比 +35.6%
前年差 +98.4億円
営業 CF
前年比 +405.1%
前年差 +238.4億円
前年と連結の範囲が異なります

当期の連結子会社数は 13 社から 15 社へ増加し(+2 社)、連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得による支出 23 億円(売上高の 0.5%)がありました。前年と連結の範囲が異なるため、表示している前年比は「報告ベース」(現在の連結決算どうしの比較)であり、同一事業ベースの成長率とは限りません。買収・売却・持株会社化などで対象範囲が変わると、既存事業の成長と範囲の変化が混ざります。

前年度の有価証券報告書との数値比較(EDINET 一次データ)。特定銘柄の推奨ではありません。

同業比較スコアカード(建設・資材内)

セクター中央値との差

PL(収益性・成長性)

ROEは中央値を+10.9%上回る(3/3 指標が中央値以上)

ROE
19.19%
+10.9% vs 中央値 (8.29%)
上位25%以内
Q1 5.25% 中央値 8.29% Q3 12.34%
営業利益率
11.26%
+4.31% vs 中央値 (6.95%)
上位25%以内
Q1 4.39% 中央値 6.95% Q3 9.61%
売上成長率
11.07%
+8.06% vs 中央値 (3.01%)
上位25%以内
Q1 -1.75% 中央値 3.01% Q3 9.27%

BS(財務安全性)

自己資本比率は中央値を4.29%下回る(0/1 指標が中央値以上)

自己資本比率
54.97%
-4.29% vs 中央値 (59.26%)
中央値未満
Q1 45.91% 中央値 59.26% Q3 69.75%

CF(キャッシュ創出・株主還元)

FCF/売上は中央値を+1.35%上回る / 配当利回りは中央値を0.62%下回る(1/2 指標が中央値以上)

配当利回り
2.47%
-0.62% vs 中央値 (3.08%)
中央値未満
Q1 2.42% 中央値 3.08% Q3 4.0%
FCF/売上
4.22%
+1.35% vs 中央値 (2.86%)
中央値以上
Q1 -1.88% 中央値 2.86% Q3 7.91%

同業内で優位: ROE / 売上成長率 / 営業利益率 / 同業内で劣位: 自己資本比率 / 配当利回り

※ 同業内の中央値は EDINET 公開データから機械的に集計しています。業種特性により標準値が異なるため、参考情報としてご利用ください。

同業内ポジションマップ

建設・資材 / 261社
読込中…

営業利益率は同業上位25%以内の水準(11.3%、同業中央値: 7.0%)です。売上成長率は11.1%(報告ベース)です。前年と連結の範囲(連結子会社の構成)または事業の範囲が異なります(連結子会社数の差、新規連結・段階取得などの開示、または事業の取得・譲受の金額から判定)。開示があれば連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得・売却額(売上高比)を確認し、重要性の基準に達しないため順位付けには含めています。表示している前年比は報告ベースの数値です。このため同業内の位置は判定していません。

前年と連結範囲・決算期・会計基準が異なり前年比を比較できない同業 11 社は、成長率軸の母集団から除いています。

※ 横軸: 営業利益率 / 縦軸: 売上成長率。十字線は業種中央値。帯は業種 Q1〜Q3。

業績ハイライト(最新期 前年比)

高砂熱学工業 の最新期は、売上は前年比 +11.1%(報告ベース)、営業利益は前年比 +47.3%(報告ベース)でした。

※ 一時的な特別損益や M&A の影響で前年比が大きく変動する場合があります。 財務タブ で 3〜5 年の推移をご確認ください。

投資タグ 高収益 財務堅実

※ 投資タグは全業種一律の閾値(ROIC 12%, PER 15倍, 自己資本比率 50% 等)で判定しています。 銀行・公益・不動産など業種特性を考慮していないため、参考情報としてご利用ください。

※ 各指標の見方: ROE /ROIC /営業利益率 /自己資本比率 /PER /PBR /FCF

監査・開示情報

監査意見
無限定適正 対象決算期末 2026-03-31 監査報告書日 2026-06-18
監査法人
有限責任あずさ監査法人
継続企業の前提
記載なし
報告通貨
JPY

※ 詳細は有価証券報告書の監査報告書原文をご確認ください。

売上成長率
11.1%
前期比 11.1%
売上成長率の計算式
営業利益率
11.3%
vs業種 7.0%
営業利益率の計算式
ROIC
13.9%
vs業種 6.2%
ROICの計算式
PER
16.3倍
vs業種 12.5倍
PERの計算式
配当利回り
2.47%
vs業種 3.08%
配当利回りの計算式
FCFマージン
4.2%
vs業種 2.9%
FCFマージンの計算式

業績推移

売上高・営業利益・営業利益率
総資産・自己資本比率

財務状況のポイント

✓
高収益体質 営業利益率11.3%で業界平均を上回る収益力
→
報告ベースの増減 売上高YoY +11.1%。前年と連結の範囲(連結子会社の構成)または事業の範囲が異なります(連結子会社数の差、新規連結・段階取得などの開示、または事業の取得・譲受の金額から判定)。開示があれば連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得・売却額(売上高比)を確認し、重要性の基準に達しないため順位付けには含めています。表示している前年比は報告ベースの数値です。

人的資本

従業員数 連結
7,287人
平均年収 提出会社単体
1,246万円
平均年齢 提出会社単体
41.5歳
平均勤続年数 提出会社単体
14.7年
一人当たり売上高 連結
58百万円
一人当たり営業利益 連結
7百万円

※ このカードには母集団の異なる指標が並びます(各指標のバッジを参照)。 平均年収・平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書の提出会社(単体)の値で、 従業員数(連結優先)や一人当たり指標(連結業績ベース)とは対象範囲が異なるため、 「平均年収 × 従業員数」のような掛け合わせはできません。 平均年収ランキングを見る →

リスクプロファイル(事業等のリスクより)

自然災害 (89%) 訴訟・知的財産 (46%) 人材確保 (59%) 情報セキュリティ (69%) 原材料・資源価格 (86%) 気候変動・環境 (45%) コンプライアンス (62%) M&A・事業投資 (29%)

同業種(建設・資材)の過半が言及している「品質・製造物責任」は、この会社の有価証券報告書では検出されませんでした。

※ 有価証券報告書「事業等のリスク」(FY2025) 本文のキーワード分析です。 () 内は同業種で同カテゴリに言及している企業の割合。詳細は「会社情報」タブの原文を参照してください。

開示の変化(前年比)

主要記載項目の開示状況と分量の増減
記載項目 判定 新しい文 分量の増減
事業等のリスク (FY2025) 新しい記述あり 7 文 (7%) +282 字
  • こうした状況が継続する場合には、従業員の安全や健康に悪影響を及ぼすだけではなく、生産性の低下や人財の流出等により、施工能力の縮小につながり、その結果売上高が減少し、当社グループの財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。
  • 2.時間外労働に係るリスク [影響度:大 発生可能性:中 発生時期:短期] 建設業界においては、人手不足が慢性的に継続しており、特に繁忙期においては、特定の技術員等に作業負荷が集中することで、時間外労働が発生する可能性があります。
経営方針・経営成績の分析(MD&A) (FY2025) 新しい記述あり 7 文 (23%) +79 字
  • 前事業年度大成建設(株)東京ワールドゲート赤坂新築工事(株)竹中工務店大阪三菱ビル建替計画 低層事務所東急建設(株)東京都市大学B棟新築工事(株)竹中工務店NHK渋谷放送センター情報棟建替え(株)大林組グラングリーン大阪南街区当事業年度Rapidus(株)Rapidus株式会社IIM-1 建設計画(株)大林組品川駅北開…
  • 完成予定清水建設(株)大手町二丁目常盤橋地区第一種市街地再開発2028年5月丸の内熱供給(株)大手町地域(仮称)Torch Towerプラント新設工事2028年3月鹿島建設(株)大和地所・住友不動産 北仲通北地区A1・2地区プロジェクト2028年3月(株)竹中工務店基町相生通地区第一種市街地再開発事業2027年12月大…
コーポレートガバナンス (FY2025) 記述更新あり - -693 字
事業の内容 (FY2025) 新しい記述あり 1 文 (3%) -
  • 当社はこれら在外子会社に対して技術援助を行っております。
研究開発活動 (FY2025) 新しい記述あり 30 文 (63%) -
  • 2025年度に開発を進めてきた新製品は、熱源機1機種(空冷チラー型、冷却能力15kW)、外気処理機5機種(ファンコイルとヒートポンプを組み合わせたハイブリッド型、風量300CMH、600CMH、3000CMH、及び空気熱源型の床置き1000CMH、天吊り1000CMH)、空調機3機種(ハイブリッド型、冷房能力2.2kW…
  • (3)カーボンニュートラル事業開発部 当連結会計年度において、設置後4年目を迎えたカーボンニュートラル事業開発部の活動は、当社が保有する環境技術を活用して、カーボンニュートラル実現に向けた取り組みを進める自治体・企業や先端技術を持つ学会・スタートアップ企業などと連携し、グリーン水素を軸にクリーンエネルギーを「つくる・た…
経営戦略 (FY2025) 新しい記述あり 41 文 (98%) -
  • 区分種類時間軸内容事業影響(シナリオ)対策概要移行リスク政策・規制中期炭素税導入に伴う運用コストの増加中(1.5°C)1.再エネ電力の活用・全現場事務所への再エネ電力導入、テナントオーナーへの働きかけ・T-Base®でのコーポレートPPA契約の導入2.再エネ発電設備等の設置・イノベーションセンターでの再エネ発電・蓄電池…
  • 財務基盤については、中期経営計画(2023–2026年度)において900億円以上の成長投資枠を設定し、健全な財務体質を維持しつつ資金確保を図り、短期・中期においてはT-Base®の拠点拡大や再エネ発電設備の導入等による労働環境改善と生産性向上を推進し、中期・長期においては水電解水素製造装置等のグリーンエネルギー供給設備…

※ 有価証券報告書の記述情報を前年の提出内容と文単位で比較しています。数字・年号だけを 書き換えた文と語句の手直しは「新しい文」に数えず、前年に無かった内容の文だけを数えます (括弧内はその文字数の割合)。文が少ない項目は割合を出しません。原文は「会社情報」タブを参照してください。

主要な経営指標等の推移

主要財務指標の期別推移
指標 FY2025 FY2024 FY2023 FY2022 FY2021 FY2020 FY2019 FY2018 FY2017 FY2016
売上高 4239.2億 3816.6億 3633.7億 3388.3億 3027.5億 2751.8億 3208.9億 3198.3億 2899.3億 2602.0億
営業利益 477.4億 324.1億 241.9億 153.3億 143.8億 123.0億 179.0億 172.2億 163.6億 123.8億
経常利益 506.4億 349.7億 261.5億 166.8億 156.4億 139.0億 192.9億 183.6億 174.6億 134.3億
親会社株主帰属利益 374.7億 276.3億 196.1億 122.3億 115.3億 101.2億 132.3億 126.1億 118.0億 86.7億
純資産 2150.6億 1842.8億 1672.3億 1471.7億 1369.0億 1358.5億 1258.6億 1262.1億 1244.8億 1115.7億
総資産 3818.2億 3349.5億 3401.1億 3133.9億 3007.4億 2711.5億 2656.5億 2797.4億 2653.3億 2347.2億
自己資本比率 55.0% 53.9% 48.3% 45.5% 44.2% 48.7% 46.0% 43.6% 45.4% 46.6%
ROE 19.2% 16.0% 12.8% 8.9% 8.7% 8.0% 10.8% 10.4% 10.3% 8.2%
※ 金額は億円単位。自己資本比率=自己資本/総資産。 「親会社株主帰属利益」は非支配株主に帰属する分を除いた利益で、ROE・EPS・PER の分子と同じです。 数値は連結ベース(日本基準)です。

同業比差分(セクター中央値比)

正=同業上位 / 負=同業下位

※ 同業比差分は最新期スナップショットです。「前年差」(prev_diff) 機能は将来実装予定で現状は表示していません。

同業比 強み: ROE 売上成長率 営業利益率 課題: 自己資本比率 配当利回り

類似銘柄

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Z-Score 4.74(安全圏) F-Score 5/9 (標準)

財務健康スコア 7軸

業種内パーセンタイル (0-100, Beta)

7軸中7軸を評価でき、合計82.6 / 100。最も高いのは収益性100.0、最も低いのはリスク45.6(いずれも業種内パーセンタイル)。

高砂熱学工業 に関するよくある質問

高砂熱学工業 の ROE は何%ですか?

高砂熱学工業(1969)の最新期 ROE は 19.2% です。これは評価基準(kpi_eval_rules: 10% 以上、業種補正あり)を上回る水準です。

高砂熱学工業 の営業利益率は?

高砂熱学工業(1969)の最新期営業利益率は 11.3% です。営業利益率は本業の収益力を示す代表的な指標で、業種により標準値が異なります。

高砂熱学工業 の財務安全性はどうですか?

高砂熱学工業 の自己資本比率は 55.0% で、同業他社の中央値を下回る水準です(同業種の中央値は 59.26%)。なお一般的な目安は業種で大きく異なり、銀行業 5〜10% / 不動産業 30% 前後 / 製造業 50% 以上が目安とされます。

高砂熱学工業 の PER は割高ですか?

高砂熱学工業 の最新期 PER は 16.3 倍です。これは標準的なバリュエーション水準です。割高・割安の判断は同業他社・自社過去推移との比較が前提となります。

高砂熱学工業 の業績は伸びていますか?

高砂熱学工業 の最新期の売上高は前年比 11.1% です。 営業利益は前年比 47.3% です。前年と連結の範囲(連結子会社の構成)または事業の範囲が異なります(連結子会社数の差、新規連結・段階取得などの開示、または事業の取得・譲受の金額から判定)。開示があれば連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得・売却額(売上高比)を確認し、重要性の基準に達しないため順位付けには含めています。表示している前年比は報告ベースの数値です 業績の伸びは単年でなく複数期の推移で確認することが重要です。

高砂熱学工業 の営業キャッシュフローは黒字ですか?

高砂熱学工業 の最新期の営業キャッシュフローは 黒字(プラス)です。営業キャッシュフローは本業で稼いだ現金を示し、会計上の利益(純利益)と合わせて確認することが重要です。

※ 本 Q&A は最新期の財務データから機械的に生成しており、特定の有価証券の売買を推奨するものではありません。 詳細は 計算ロジック をご参照ください。

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