2760

東京エレクトロン デバイス

比較ページへ
プライム 商社・卸売 卸売業 データ反映: 2026-09-10 開示分まで （1日前） 無限定適正
売上高 2,037億円 前年比 -5.8%
PER —（株価未更新）
PBR —（株価未更新）
ROE 15.6%（高水準） 業種中央値比 +7.5pt・上位25%
配当利回り —（配当あり・株価未更新）
自己資本比率 32.6% 業種中央値比 -17.7pt・下位25%
売上成長率 -5.8%（減収）
営業利益率 5.0% 業種中央値比 +1.9pt・中央値以上
同業比較
無料で登録 でウォッチリストに追加

株主構成（2026年3月期 (FY2025)）

投資家カテゴリ別の持株数構成比

FY2025時点で個人・その他が39.5%、その他法人が35.3%。上位3カテゴリで90.9%。

カテゴリ 持株数（千株） 比率
個人・その他 12,354 千株 39.53%
その他法人 11,046 千株 35.34%
金融機関 4,994 千株 15.98%
外国法人等 2,470 千株 7.90%
金融商品取引業者 352 千株 1.13%
外国個人 36 千株 0.12%
合計 31,251 千株 100.00%

※ 出典は有価証券報告書「所有者別状況」の所有株式数（単元）です。 1単元 = 100株として千株へ換算しています。

大株主の状況（2026年3月期 (FY2025)）

EDINET有価証券報告書より抽出
順位 株主名 種別 持株数 比率
1 東京エレクトロン㈱
東京都港区赤坂五丁目3番1号 赤坂BIZタワー 		事業会社 10,598 千株 33.82%
2 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口）
東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR 		信託口・資産管理 2,445 千株 7.80%
3 東京エレクトロンデバイス社員持株会
東京都渋谷区桜丘町1番1号 渋谷サクラステージSHIBUYAタワー 		従業員持株会 1,787 千株 5.70%
4 野村信託銀行㈱（東京エレクトロンデバイス社員持株会専用信託口）
東京都千代田区大手町二丁目2番2号 		従業員持株会 664 千株 2.12%
5 日本マスタートラスト信託銀行㈱（役員報酬BIP信託口・76625口）
東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR 		信託口・資産管理 472 千株 1.51%
6 日本マスタートラスト信託銀行㈱（株式付与ESOP信託口・76616口）
東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR 		信託口・資産管理 414 千株 1.32%
7 ㈱日本カストディ銀行（信託口）
東京都中央区晴海一丁目8番12号 		信託口・資産管理 380 千株 1.21%
8 日本マスタートラスト信託銀行㈱（役員報酬BIP信託口・75723口）
東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR 		信託口・資産管理 335 千株 1.07%
9 STATE STREET BANK AND TRUST
常任代理人: ㈱みずほ銀行決済営業部 ／ COMPANY 505223 P.O. BOX 351 BOSTON MASSACHUSETTS 02101 U.S.A. / 東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟 		海外機関投資家 271 千株 0.86%
10 JP MORGAN CHASE
常任代理人: ㈱みずほ銀行決済営業部 ／ BANK 385781 25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP,UNITED KINGDOM / 東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟 		海外機関投資家 256 千株 0.82%

※ 株主名はEDINET報告書のテキストから自動抽出しており、住所等が混在する場合があります。 種別は名称キーワードに基づく自動分類（信託口は実質的な保有者と異なる場合があります）。 正確な情報は有価証券報告書本文をご確認ください。

無料で登録 → この企業の決算・配当・監査の変化を追跡する
免責事項・ご注意
  • 本サービスは金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。
  • お客様の投資目的、資産状況、投資経験、リスク許容度等の個別事情は一切考慮しておりません。
  • 掲載データは EDINET（金融庁）の公開情報に基づきますが、正確性・完全性・適時性を保証するものではありません。
  • 表示順位や抽出結果は機械的な集計結果であり、特定銘柄の推奨や売買判断を示すものではありません。
  • 過去のデータ・ランキング・指標は将来の投資成果を保証するものではありません。
  • 本サービスは金融商品の勧誘・媒介を目的としておりません。
  • 投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。