3135

マーケットエンタープライズ

比較ページへ
スタンダード 小売 小売業 データセット基準日: 2026-11-04 (2日前) 無限定適正
売上高 262億円 前年比 +5.9%
PER —
PBR 4.67倍 業種中央値 1.58倍
ROE -5.7%(マイナス) 業種中央値比 -13.7pt・下位25%
配当利回り 無配
自己資本比率 22.1% 業種中央値比 -24.7pt・下位25%
売上成長率 +5.9%
営業利益率 0.3% 業種中央値比 -3.3pt・下位25%

PER・PBR・配当利回りの株価: 株価 2026-10-15・15 取引日前

同業比較

株主構成(2026年6月期)

投資家カテゴリ別の持株数構成比

2026年6月期時点で個人・その他が57.4%、その他法人が39.3%。上位3カテゴリで98.6%。

株主構成(カテゴリ別の持株数と比率)
カテゴリ 持株数(千株) 比率
個人・その他 3,070 千株 57.37%
その他法人 2,101 千株 39.26%
金融商品取引業者 104 千株 1.95%
外国法人等 58 千株 1.08%
金融機関 16 千株 0.29%
外国個人 3 千株 0.06%
合計 5,352 千株 100.00%

※ 出典は有価証券報告書「所有者別状況」の所有株式数(単元)です。 1単元 = 100株として千株へ換算しています。

大株主の状況(2026年6月期)

EDINET有価証券報告書より抽出

オーナー企業シグナル 個人株主の上位保有合計が 21.1% です。 種別を判定できない株主が 0.4% あり、実際はこれより高い可能性があります。

上位株主 62.6% のうち 99.4% を種別判定済み(判定の確からしさ 98%)。 創業家かどうかは判定していません(株主名から個人であることまでしか分かりません)。

大株主の状況
順位 株主名 種別 持株数 比率
1 株式会社WWG
東京都中央区築地四丁目4-
事業会社 2,075 千株 38.75%
2 小林 泰士
東京都中央区
個人 540 千株 10.07%
3 加茂 知之
東京都港区
個人 525 千株 9.80%
4 株式会社SBI証券
東京都港区六本木1丁目6番1号
金融機関 64 千株 1.20%
5 株式会社マーケットエンタープライズ従業員持株会
東京都中央区銀座1丁目10-6
従業員持株会 44 千株 0.83%
6 今村 健一
東京都江東区
個人 30 千株 0.56%
7 THE BANK OF NEW YORK
常任代理人: 株式会社みずほ銀行決済営業部 / MELLON 140044 240 GREENWICH STREET, NEW YORK, NY 10286, U.S.A. / 東京都港区港南2丁目15-1
海外機関投資家 20 千株 0.37%
8 楽天証券株式会社共有口
東京都港区南青山2丁目6番21号
金融機関 19 千株 0.36%
9 八木 俊樹
奈良県葛城市
個人 19 千株 0.35%
10 河村 猛
静岡県島田市
個人 16 千株 0.30%

※ 株主名はEDINET報告書のテキストから自動抽出しており、住所等が混在する場合があります。 種別は名称キーワードに基づく自動分類(信託口は実質的な保有者と異なる場合があります)。 正確な情報は有価証券報告書本文をご確認ください。

保有している他社株式の銘柄数

有価証券報告書「株式の保有状況」(提出会社)
保有目的・上場区分別の保有銘柄数(期別)
決算期 純投資目的以外
上場株式等 非上場株式
2026年6月期 - 3 銘柄
2025年6月期 - 3 銘柄
2024年6月期 - 3 銘柄
2023年6月期 - 4 銘柄
2022年6月期 - 5 銘柄

※ 「純投資目的以外」がいわゆる政策保有株式です。銘柄数は有価証券報告書の記載値をそのまま表示しています。 「-」は報告書の表で「-」と記載された区分、「未取得」は当サイトで値を取得できていない区分で、保有がないことを意味しません。

保有方針や銘柄ごとの明細は 会社情報タブの「株主情報」にある「株式の保有状況」の本文で確認できます。

免責事項・ご注意
  • 本サービスは金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。
  • お客様の投資目的、資産状況、投資経験、リスク許容度等の個別事情は一切考慮しておりません。
  • 掲載データは EDINET(金融庁)の公開情報に基づきますが、正確性・完全性・適時性を保証するものではありません。
  • 表示順位や抽出結果は機械的な集計結果であり、特定銘柄の推奨や売買判断を示すものではありません。
  • 過去のデータ・ランキング・指標は将来の投資成果を保証するものではありません。
  • 本サービスは金融商品の勧誘・媒介を目的としておりません。
  • 投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。