3271 上場廃止

THEグローバル社

比較ページへ
上場廃止(旧スタンダード) 不動産 不動産業 日本基準 連結 データセット基準日: 2026-09-24 (3日前) 無限定適正
売上高 617億円 前年比 +128.4%
PER —
PBR —
ROE 39.2%(高水準) 業種中央値比 +28.2pt・上位25%
配当利回り —(配当あり)
自己資本比率 26.8% 業種中央値比 -6.0pt・中央値未満
売上成長率 +128.4%(報告ベース)(前年と連結の範囲が同じかを確認する材料がないため、成長の断定評価は行っていません(成長率そのものは報告ベースの値です))
営業利益率 8.8% 業種中央値比 -1.1pt・中央値未満
同業比較
収録決算期 2025年6月期 (FY2025) 最新中間期 2026年度 第2四半期 (2025年12月末) (2026-02-13 提出) データ処理品質 一部未検証
このページでわかること
  • THEグローバル社(3271)の最新期 KPI: ROE 39.2% / 営業利益率 8.8% / 自己資本比率 26.8%
  • 過去 3〜5 年の売上・利益・FCF の推移と業績の方向性
  • 同業他社との比較・株価指標(PER — / PBR —)の水準

ひとことで言うと

不動産セクターの中型で、自己資本比率は同業中央値より6.0%pt低い。

今回の決算で変わったこと (FY2024 → FY2025)

売上高
前年比 +128.4%
前年差 +347.1億円
営業利益
前年比 +208.1%
前年差 +36.6億円
親会社株主帰属利益
前年比 +35.7%
前年差 +9.7億円
営業 CF
黒字転換
前年差 +305.6億円
前年と連結の範囲が異なります

当期の連結子会社数は 9 社から 8 社へ減少しています(-1 社)。前年と連結の範囲が異なるため、表示している前年比は「報告ベース」(現在の連結決算どうしの比較)であり、同一事業ベースの成長率とは限りません。買収・売却・持株会社化などで対象範囲が変わると、既存事業の成長と範囲の変化が混ざります。

前年度の有価証券報告書との数値比較(EDINET 一次データ)。特定銘柄の推奨ではありません。

同業比較スコアカード(不動産内)

セクター中央値との差

PL(収益性・成長性)

売上成長率は中央値を+116.4%上回る / 営業利益率は中央値を1.07%下回る(2/3 指標が中央値以上)

ROE
39.17%
+28.23% vs 中央値 (10.94%)
上位25%以内
Q1 6.67% 中央値 10.94% Q3 18.66%
営業利益率
8.77%
-1.07% vs 中央値 (9.84%)
中央値未満
Q1 6.0% 中央値 9.84% Q3 15.82%
売上成長率
128.38%
+116.4% vs 中央値 (11.98%)
上位25%以内
Q1 3.36% 中央値 11.98% Q3 22.81%

BS(財務安全性)

自己資本比率は中央値を5.98%下回る(0/1 指標が中央値以上)

自己資本比率
26.82%
-5.98% vs 中央値 (32.79%)
中央値未満
Q1 26.48% 中央値 32.79% Q3 48.42%

CF(キャッシュ創出・株主還元)

FCF/売上は中央値を+34.02%上回る(1/1 指標が中央値以上)

FCF/売上
30.96%
+34.02% vs 中央値 (-3.06%)
上位25%以内
Q1 -13.75% 中央値 -3.06% Q3 4.27%

同業内で優位: 売上成長率 / FCF/売上 / ROE / 同業内で劣位: 自己資本比率 / 営業利益率

※ 同業内の中央値は EDINET 公開データから機械的に集計しています。業種特性により標準値が異なるため、参考情報としてご利用ください。

同業内ポジションマップ

不動産 / 111社
読込中…

同業データが見つかりませんでした。

前年と連結範囲・決算期・会計基準が異なり前年比を比較できない同業 17 社は、成長率軸の母集団から除いています。

※ 横軸: 営業利益率 / 縦軸: 売上成長率。十字線は業種中央値。帯は業種 Q1〜Q3。

業績ハイライト(最新期 前年比)

THEグローバル社 の最新期は、売上は前年比 +128.4%(報告ベース)、営業利益は前年比 +208.1%(報告ベース)でした。

※ 一時的な特別損益や M&A の影響で前年比が大きく変動する場合があります。 財務タブ で 3〜5 年の推移をご確認ください。

※ 各指標の見方: ROE /ROIC /営業利益率 /自己資本比率 /PER /PBR /FCF

監査・開示情報

監査意見
無限定適正 対象決算期末 2025-06-30 監査報告書日 2025-09-29
監査法人
アスカ監査法人
訂正報告書
過去5年に 1 件 直近 2023-09-27

対象期: FY2023。 タイムラインで見る

継続企業の前提
記載なし
報告通貨
JPY

※ 詳細は有価証券報告書の監査報告書原文をご確認ください。

売上成長率
128.4%
前期比 128.4%
売上成長率の計算式
営業利益率 注意
8.8%
vs業種 9.8%
営業利益率の計算式
ROIC
11.7%
vs業種 4.9%
ROICの計算式
PER
—
vs業種 10.3倍
PERの計算式
配当利回り
—
vs業種 3.19%
配当利回りの計算式
FCFマージン
31.0%
vs業種 -3.1%
FCFマージンの計算式

業績推移

売上高・営業利益・営業利益率
総資産・自己資本比率

財務状況のポイント

→
報告ベースの増減 売上高YoY +128.4%。前年と連結の範囲が同じかを確認する材料がないため、成長の断定評価は行っていません(成長率そのものは報告ベースの値です)。

人的資本

従業員数 連結
142人
平均年収 提出会社単体
709万円
平均年齢 提出会社単体
41.1歳
平均勤続年数 提出会社単体
2.9年
一人当たり売上高 連結
435百万円
一人当たり営業利益 連結
38百万円

※ このカードには母集団の異なる指標が並びます(各指標のバッジを参照)。 平均年収・平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書の提出会社(単体)の値で、 従業員数(連結優先)や一人当たり指標(連結業績ベース)とは対象範囲が異なるため、 「平均年収 × 従業員数」のような掛け合わせはできません。 平均年収ランキングを見る →

リスクプロファイル(事業等のリスクより)

情報セキュリティ (88%) 自然災害 (89%) 法規制・制度変更 (94%) 調達・供給網 (46%) 景気・需要変動 (94%) 資金調達・財務制限 (70%) 訴訟・知的財産 (54%) 競争激化 (60%)

同業種(不動産)の過半が言及している「人材確保」「感染症」「原材料・資源価格」は、この会社の有価証券報告書では検出されませんでした。

※ 有価証券報告書「事業等のリスク」(FY2025) 本文のキーワード分析です。 () 内は同業種で同カテゴリに言及している企業の割合。詳細は「会社情報」タブの原文を参照してください。

開示の変化(前年比)

主要記載項目の開示状況と分量の増減
記載項目 判定 新しい文 分量の増減
事業等のリスク (FY2025) 語句の手直しのみ 0 文 +5 字
経営方針・経営成績の分析(MD&A) (FY2025) 新しい記述あり 6 文 (17%) -345 字
  • 相手先前連結会計年度(自 2023年7月1日)(至 2024年6月30日)当連結会計年度(自 2024年7月1日)(至 2025年6月30日)金額(千円)割合(%)金額(千円)割合(%)大和証券リアルティ株式会社3,359,00012.4218,948,52430.69旭化成ホームズ株式会社--8,875,00014.…
  • (流動負債)当連結会計年度末における流動負債は、物件売却による借入金の減少を主要因として、短期借入金の減少6,734百万円、前受金の減少984百万円、1年内返済予定の長期借入金の増加2,445百万円、1年内償還予定の社債の増加1,260百万円となり、前連結会計年度末と比較して3,764百万円減少の20,400百万円とな…
コーポレートガバナンス (FY2025) 記述更新あり - -98 字
事業の内容 (FY2025) 新しい記述あり 2 文 (9%) -
  • さらに、2025年5月9日、当社が出資しております特定目的会社グローバル外苑前について、支配が一時的でなくなったため連結子会社に該当することとなりました。
  • また、2025年1月10日、合同会社京橋釣鐘に対する匿名組合契約を終了いたしました。
研究開発活動 (FY2025) 前年と同一 0 文 -
経営戦略 (FY2025) 新しい記述あり 2 文 -
  • <環境関連>・分譲マンションにおいて、ZEH仕様の標準化、収益不動産におけるBELS認証対応・節水設備としてウルトラファインバブル発生器(BeLife)採用・浴室シャワー水栓、台所水栓の節湯型器具の導入・分譲マンション駐車場への電気自動車充電設備の設置・開発不動産のLED照明導入<社会関連(人的資本関連を含む)>・健康…
  • (3)戦略短期及び中長期にわたり当社グループの経営方針・経営戦略等に影響を与える可能性があるサステナビリティ関連のリスク及び機会に対処するため当社グループが本報告書提出日現在までに実施した主な取組は以下の通りです。

※ 有価証券報告書の記述情報を前年の提出内容と文単位で比較しています。数字・年号だけを 書き換えた文と語句の手直しは「新しい文」に数えず、前年に無かった内容の文だけを数えます (括弧内はその文字数の割合)。文が少ない項目は割合を出しません。原文は「会社情報」タブを参照してください。

主要な経営指標等の推移

主要財務指標の期別推移
指標 FY2025 FY2024 FY2023 FY2022 FY2021 FY2020 FY2019 FY2018 FY2017 FY2016
売上高 617.5億 270.4億 423.9億 257.6億 183.6億 257.0億 358.6億 387.4億 314.0億 258.0億
営業利益 54.2億 17.6億 22.1億 7.8億 -20.3億 -20.3億 23.1億 41.6億 18.4億 17.3億
経常利益 46.3億 30.8億 15.7億 3.9億 -30.9億 -42.7億 14.6億 32.6億 14.6億 13.4億
親会社株主帰属利益 36.8億 27.1億 17.5億 4.6億 -40.9億 -48.4億 6.3億 20.1億 9.5億 9.4億
純資産 108.5億 79.6億 52.9億 36.0億 32.8億 44.0億 95.6億 93.2億 75.1億 67.4億
総資産 404.7億 490.0億 332.4億 403.7億 330.0億 463.0億 533.5億 458.9億 326.3億 268.0億
自己資本比率 26.8% 16.2% 15.9% 8.9% 9.9% 9.4% 17.8% 20.2% 22.8% 24.9%
ROE 39.2% 41.0% 39.3% 13.5% -107.2% -69.9% 6.7% 24.0% 13.5% —
※ 金額は億円単位。自己資本比率=自己資本/総資産。 「親会社株主帰属利益」は非支配株主に帰属する分を除いた利益で、ROE・EPS・PER の分子と同じです。 数値は連結ベース(日本基準)です。

同業比差分(セクター中央値比)

正=同業上位 / 負=同業下位

※ 同業比差分は最新期スナップショットです。「前年差」(prev_diff) 機能は将来実装予定で現状は表示していません。

同業比 強み: 売上成長率 FCF/売上 ROE 課題: 自己資本比率 営業利益率

類似銘柄

KPIコサイン類似度による自動提案
読み込み中... 類似銘柄を計算しています...
Altman Z-Score: 対象外 F-Score 7/9 (高品質)

財務健康スコア 7軸

業種内パーセンタイル (0-100, Beta)

7軸中7軸を評価でき、合計94.2 / 100。最も高いのは安全性100.0、最も低いのはリスク63.1(いずれも業種内パーセンタイル)。

THEグローバル社 に関するよくある質問

THEグローバル社 の ROE は何%ですか?

THEグローバル社(3271)の最新期 ROE は 39.2% です。これは評価基準(kpi_eval_rules: 10% 以上、業種補正あり)を上回る水準です。

THEグローバル社 の営業利益率は?

THEグローバル社(3271)の最新期営業利益率は 8.8% です。営業利益率は本業の収益力を示す代表的な指標で、業種により標準値が異なります。

THEグローバル社 の財務安全性はどうですか?

THEグローバル社 の自己資本比率は 26.8% で、同業他社の中央値を下回る水準です(同業種の中央値は 32.79%)。なお一般的な目安は業種で大きく異なり、銀行業 5〜10% / 不動産業 30% 前後 / 製造業 50% 以上が目安とされます。

THEグローバル社 の業績は伸びていますか?

THEグローバル社 の最新期の売上高は前年比 128.4% です。 営業利益は前年比 208.1% です。前年と連結の範囲が同じかを確認する材料がないため、成長の断定評価は行っていません(成長率そのものは報告ベースの値です) 業績の伸びは単年でなく複数期の推移で確認することが重要です。

THEグローバル社 の営業キャッシュフローは黒字ですか?

THEグローバル社 の最新期の営業キャッシュフローは 黒字(プラス)です。営業キャッシュフローは本業で稼いだ現金を示し、会計上の利益(純利益)と合わせて確認することが重要です。

※ 本 Q&A は最新期の財務データから機械的に生成しており、特定の有価証券の売買を推奨するものではありません。 詳細は 計算ロジック をご参照ください。

免責事項・ご注意
  • 本サービスは金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。
  • お客様の投資目的、資産状況、投資経験、リスク許容度等の個別事情は一切考慮しておりません。
  • 掲載データは EDINET(金融庁)の公開情報に基づきますが、正確性・完全性・適時性を保証するものではありません。
  • 表示順位や抽出結果は機械的な集計結果であり、特定銘柄の推奨や売買判断を示すものではありません。
  • 過去のデータ・ランキング・指標は将来の投資成果を保証するものではありません。
  • 本サービスは金融商品の勧誘・媒介を目的としておりません。
  • 投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。