3652

ディジタルメディアプロフェッショナル

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グロース 情報通信・サービスその他 情報・通信業 日本基準 個別 データセット基準日: 2026-09-18 (2日前) 無限定適正
売上高 24億円 前年比 -21.0% ※連単変更
PER
PBR 2.43 業種中央値 1.88倍
ROE -9.6%(マイナス) 業種中央値比 -20.3pt・下位25%
配当利回り
自己資本比率 85.3%(高水準) 業種中央値比 +26.3pt・上位25%
売上成長率 -21.0%(減収)
営業利益率 -12.8%(営業赤字) 業種中央値比 -20.7pt・下位25%
同業比較
収録決算期 2026年3月期 (FY2025) 次回収録予定 2026-11-13 頃 (半期報告書・推定) 指標算出に使った株価 2026-09-15 データ処理品質 一部未検証
このページでわかること
  • ディジタルメディアプロフェッショナル(3652)の最新期 KPI: ROE -9.6% / 営業利益率 -12.8% / 自己資本比率 85.3%
  • 過去 3〜5 年の売上・利益・FCF の推移と業績の方向性
  • 同業他社との比較・株価指標(PER — / PBR 2.43)の水準

ひとことで言うと

情報通信・サービスその他セクターの小型で、同業中央値より営業利益率が20.7%pt低い、自己資本比率は同業中央値より26.3%pt高い。

今回の決算で変わったこと (FY2024 → FY2025)

営業キャッシュフローがマイナスです
前期と連結・単体の別が変わっています

前期は連結決算、当期は単体決算です。比べる相手が別の報告主体になるため、前年比・前年差はこの期では算出していません。同一基準(同じ連結・単体どうし)の前年比は上部の KPI と「主要な経営指標等の推移」を参照してください。

前年度の有価証券報告書との数値比較(EDINET 一次データ)。特定銘柄の推奨ではありません。

同業比較スコアカード(情報通信・サービスその他内)

セクター中央値との差

PL(収益性・成長性)

売上成長率は中央値を28.77%下回る(0/3 指標が中央値以上)

ROE
-9.56%
-20.32% vs 中央値 (10.76%)
下位25%以内
Q1 4.74% 中央値 10.76% Q3 17.93%
営業利益率
-12.79%
-20.65% vs 中央値 (7.86%)
下位25%以内
Q1 3.4% 中央値 7.86% Q3 13.88%
売上成長率
-20.96%
-28.77% vs 中央値 (7.82%)
下位25%以内
Q1 1.6% 中央値 7.82% Q3 16.62%

BS(財務安全性)

自己資本比率は中央値を+26.31%上回る(1/1 指標が中央値以上)

自己資本比率
85.26%
+26.31% vs 中央値 (58.95%)
上位25%以内
Q1 42.05% 中央値 58.95% Q3 73.13%

CF(キャッシュ創出・株主還元)

FCF/売上は中央値を33.32%下回る(0/1 指標が中央値以上)

FCF/売上
-29.63%
-33.32% vs 中央値 (3.69%)
下位25%以内
Q1 -3.14% 中央値 3.69% Q3 9.29%

同業内で優位: 自己資本比率 / 同業内で劣位: FCF/売上 / 売上成長率 / 営業利益率

※ 同業内の中央値は EDINET 公開データから機械的に集計しています。業種特性により標準値が異なるため、参考情報としてご利用ください。

同業内ポジションマップ

情報通信・サービスその他 / 1058社
読込中…

営業利益率は同業下位25%以内の水準(-12.8%、同業中央値: 7.8%)です。売上成長率は-21.0%(報告ベース)です。比較可能性を判定する材料が開示されていません。このため同業内の位置は判定していません。

前年と連結範囲・決算期・会計基準が異なり前年比を比較できない同業 95 社は、成長率軸の母集団から除いています。

※ 横軸: 営業利益率 / 縦軸: 売上成長率。十字線は業種中央値。帯は業種 Q1〜Q3。

業績ハイライト(最新期 前年比)

ディジタルメディアプロフェッショナル の最新期は、売上は前年比 -21.0%(報告ベース)、営業利益は前年比 -219.0%(報告ベース)でした。

※ 一時的な特別損益や M&A の影響で前年比が大きく変動する場合があります。 財務タブ で 3〜5 年の推移をご確認ください。

投資タグ 財務堅実

※ 投資タグは全業種一律の閾値(ROIC 12%, PER 15倍, 自己資本比率 50% 等)で判定しています。 銀行・公益・不動産など業種特性を考慮していないため、参考情報としてご利用ください。

※ 各指標の見方: ROEROIC営業利益率自己資本比率PERPBRFCF

監査・開示情報

監査意見
無限定適正 対象決算期末 2026-03-31 監査報告書日 2026-06-22
監査法人
かなで監査法人
継続企業の前提
記載なし
報告通貨
JPY

※ 詳細は有価証券報告書の監査報告書原文をご確認ください。

売上成長率
-21.0%
前期比 -21.0%
計算式
営業利益率
-12.8%
vs業種 7.9%
計算式
ROIC
-6.7%
vs業種 8.2%
計算式
PER
vs業種 16.1倍
計算式
配当利回り
vs業種 2.59%
計算式
FCFマージン
-29.6%
vs業種 3.7%
計算式

業績推移

売上高・営業利益・営業利益率
総資産・自己資本比率

財務状況のポイント

!
収益性に課題 営業利益率-12.8%と低水準、コスト構造の改善余地
報告ベースの増減 売上高YoY -21.0%。前年と連結の範囲が同じかを確認する材料がないため、成長の断定評価は行っていません(成長率そのものは報告ベースの値です)。

人的資本

従業員数 提出会社単体
48
平均年収 提出会社単体
884万円
平均年齢 提出会社単体
42.0
平均勤続年数 提出会社単体
6.0
一人当たり売上高 単体人員
51百万円
一人当たり営業利益 単体人員
-6百万円

このカードには母集団の異なる指標が並びます(各指標のバッジを参照)。 平均年収・平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書の提出会社(単体)の値で、 従業員数(連結優先)や一人当たり指標(連結業績ベース)とは対象範囲が異なるため、 「平均年収 × 従業員数」のような掛け合わせはできません。 平均年収ランキングを見る →

リスクプロファイル(事業等のリスクより)

訴訟・知的財産 (74%) 技術革新・陳腐化 (60%) 自然災害 (89%) 調達・供給網 (30%) 人材確保 (83%) 感染症 (60%) 競争激化 (75%) 情報セキュリティ (93%)

同業種(情報通信・サービスその他)の過半が言及している「法規制・制度変更」「品質・製造物責任」「コンプライアンス」は、この会社の有価証券報告書では検出されませんでした。

※ 有価証券報告書「事業等のリスク」(FY2025) 本文のキーワード分析です。 () 内は同業種で同カテゴリに言及している企業の割合。詳細は「会社情報」タブの原文を参照してください。

開示の変化(前年比)

主要記載項目の開示状況と分量の増減
記載項目 判定 分量の増減
事業等のリスク (FY2025) 記述更新あり -18 字
経営方針・経営成績の分析(MD&A) (FY2025) 記述更新あり -200 字
コーポレートガバナンス (FY2025) 記述更新あり +136 字

※ 有価証券報告書の記述情報を前年の提出内容とハッシュ比較しています。 「前年と同一」は記載が実質的にコピーされていることを、「記述更新あり」は経営環境の変化や 新たなリスク認識が反映された可能性を示します。原文は「会社情報」タブを参照してください。

主要な経営指標等の推移

主要財務指標の期別推移
指標 FY2025 単体 / 日本基準 FY2024 連結 / 日本基準 FY2023 連結 / 日本基準 FY2022 連結 / 日本基準 FY2021 連結 / 日本基準 FY2020 連結 / 日本基準 FY2019 単体 / 日本基準 FY2018 単体 / 日本基準 FY2017 単体 / 日本基準 FY2016 単体 / 日本基準
売上高 24.3 30.8 30.2 23.2 16.7 10.1 13.3 10.9 9.7 6.9
営業利益 -3.1 2.7 3.3 0.3 -1.3 -4.3 0.8 0.3 0.7 -2.6
経常利益 -2.9 2.7 3.3 0.3 -1.2 -3.6 0.9 0.3 0.7 -2.6
親会社株主帰属利益 -3.3 1.6 3.3 0.2 -1.6 -3.6 0.7 0.4 1.1 -3.7
純資産 32.7 36.1 34.6 31.2 31.0 32.5 35.4 20.0 18.7 16.7
総資産 38.3 40.9 39.2 38.4 34.7 34.8 38.4 23.8 21.2 17.8
自己資本比率 85.3% 88.2% 88.2% 81.3% 89.2% 93.5% 92.2% 83.8% 88.2% 93.6%
ROE -9.6% 4.4% 10.1% 0.7% -5.0% 2.4% 1.8% 6.2% -19.9%
※ 金額は億円単位。自己資本比率=自己資本/総資産。 「親会社株主帰属利益」は非支配株主に帰属する分を除いた利益で、ROE・EPS・PER の分子と同じです。 ただし FY2025・FY2019・FY2018・FY2017・FY2016 は親会社株主に帰属する利益の開示が無いため、連結の当期純利益(非支配株主持分を含む)を表示しています。 FY2020 から 単体決算 → 連結決算に変わっています。前後の列は報告主体が異なるため、差や伸び率は事業の増減を表しません。 FY2025 から 連結決算 → 単体決算に変わっています。前後の列は報告主体が異なるため、差や伸び率は事業の増減を表しません。

同業比差分(セクター中央値比)

正=同業上位 / 負=同業下位

※ 同業比差分は最新期スナップショットです。「前年差」(prev_diff) 機能は将来実装予定で現状は表示していません。

同業比 強み: 自己資本比率 課題: FCF/売上 売上成長率 営業利益率

類似銘柄

KPIコサイン類似度による自動提案
読み込み中... 類似銘柄を計算しています...
Z-Score 7.83(安全圏) F-Score 1/9 (低品質)

財務健康スコア 7軸

業種内パーセンタイル (0-100, Beta)

ディジタルメディアプロフェッショナル に関するよくある質問

ディジタルメディアプロフェッショナル の ROE は何%ですか?

ディジタルメディアプロフェッショナル(3652)の最新期 ROE は -9.6% です。これはマイナス(赤字)です。

ディジタルメディアプロフェッショナル の営業利益率は?

ディジタルメディアプロフェッショナル(3652)の最新期営業利益率は -12.8% です。営業利益率は本業の収益力を示す代表的な指標で、業種により標準値が異なります。

ディジタルメディアプロフェッショナル の財務安全性はどうですか?

ディジタルメディアプロフェッショナル の自己資本比率は 85.3% で、同業他社と比べて高い水準です(同業種の中央値は 58.95%)。なお一般的な目安は業種で大きく異なり、銀行業 5〜10% / 不動産業 30% 前後 / 製造業 50% 以上が目安とされます。

ディジタルメディアプロフェッショナル の業績は伸びていますか?

ディジタルメディアプロフェッショナル の最新期の売上高は前年比 -21.0% です。 営業利益は前年比 -219.0% です。前年と連結の範囲が同じかを確認する材料がないため、成長の断定評価は行っていません(成長率そのものは報告ベースの値です) 業績の伸びは単年でなく複数期の推移で確認することが重要です。

ディジタルメディアプロフェッショナル の営業キャッシュフローは黒字ですか?

ディジタルメディアプロフェッショナル の最新期の営業キャッシュフローは 赤字(マイナス)です。営業キャッシュフローは本業で稼いだ現金を示し、会計上の利益(純利益)と合わせて確認することが重要です。

※ 本 Q&A は最新期の財務データから機械的に生成しており、特定の有価証券の売買を推奨するものではありません。 詳細は 計算ロジック をご参照ください。

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  • 表示順位や抽出結果は機械的な集計結果であり、特定銘柄の推奨や売買判断を示すものではありません。
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