5726

大阪チタニウムテクノロジーズ

比較ページへ
プライム 鉄鋼・非鉄 非鉄金属 データ反映: 2026-09-12 開示分まで （2日前） 無限定適正
売上高 470億円 前年比 -9.6%
PER 36.3倍 業種中央値 14.0倍
PBR 2.11倍 業種中央値 0.78倍
ROE 5.9% 業種中央値比 -0.5pt・中央値未満
配当利回り 0.71% 業種中央値比 -2.3pt・下位25%
自己資本比率 41.4% 業種中央値比 -14.9pt・下位25%
売上成長率 -9.6%（減収）
営業利益率 11.8%（高水準） 業種中央値比 +6.4pt・上位25%
同業比較
無料で登録 でウォッチリストに追加

株主構成（2026年3月期 (FY2025)）

投資家カテゴリ別の持株数構成比

FY2025時点で個人・その他が32.5%、外国法人等が25.9%。上位3カテゴリで76.7%。

カテゴリ 持株数（千株） 比率
個人・その他 11,951 千株 32.53%
外国法人等 9,497 千株 25.85%
金融機関 6,720 千株 18.29%
その他法人 6,562 千株 17.86%
金融商品取引業者 1,955 千株 5.32%
外国個人 48 千株 0.13%
合計 36,732 千株 100.00%

※ 出典は有価証券報告書「所有者別状況」の所有株式数（単元）です。 1単元 = 100株として千株へ換算しています。

大株主の状況（2026年3月期 (FY2025)）

EDINET有価証券報告書より抽出
順位 株主名 種別 持株数 比率
1 ） （ を除く。）の の 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）
東京都港区赤坂1丁目8番1号赤坂インターシティAIR 		信託口・資産管理 3,473 千株 9.44%
2 株式会社神戸製鋼所
兵庫県神戸市中央区脇浜海岸通2丁目2- 		事業会社 3,000 千株 8.15%
3 株式会社日本カストディ銀行（信託口）
東京都中央区晴海1丁目8-12 		信託口・資産管理 2,143 千株 5.83%
4 日本製鉄株式会社
東京都千代田区丸の内2丁目6番1号 		事業会社 1,807 千株 4.91%
5 STATE STREET BANK AND TRUST
常任代理人: 株式会社みずほ銀行決済営業部 ／ COMPANY 505001 ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS / 東京都港区港南2丁目15-1品川インターシティA棟 		海外機関投資家 1,556 千株 4.23%
6 住友商事株式会社
東京都千代田区大手町2丁目3番2号 		事業会社 864 千株 2.35%
7 野村信託銀行株式会社（投信口）
東京都千代田区大手町2丁目2- 		信託口・資産管理 845 千株 2.30%
8 STATE STREET BANK AND TRUST
常任代理人: 株式会社みずほ銀行決済営業部 ／ COMPANY 505301 ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS / 東京都港区港南2丁目15-1品川インターシティA棟 		海外機関投資家 786 千株 2.14%
9 BNYM AS AGT/
常任代理人: 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 ／ CLTS 10 PERCENT 240 GREENWICH STREET, NEW YORK, NEW YORK 10286 U.S.A. / 東京都千代田区丸の内1丁目4番5号決済事業部 		海外機関投資家 750 千株 2.04%
10 野村證券株式会社
東京都中央区日本橋1丁目13番1号 		事業会社 664 千株 1.81%

※ 株主名はEDINET報告書のテキストから自動抽出しており、住所等が混在する場合があります。 種別は名称キーワードに基づく自動分類（信託口は実質的な保有者と異なる場合があります）。 正確な情報は有価証券報告書本文をご確認ください。

無料で登録 → この企業の決算・配当・監査の変化を追跡する
免責事項・ご注意
  • 本サービスは金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。
  • お客様の投資目的、資産状況、投資経験、リスク許容度等の個別事情は一切考慮しておりません。
  • 掲載データは EDINET（金融庁）の公開情報に基づきますが、正確性・完全性・適時性を保証するものではありません。
  • 表示順位や抽出結果は機械的な集計結果であり、特定銘柄の推奨や売買判断を示すものではありません。
  • 過去のデータ・ランキング・指標は将来の投資成果を保証するものではありません。
  • 本サービスは金融商品の勧誘・媒介を目的としておりません。
  • 投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。