5991

日本発條

比較ページへ
プライム 建設・資材 金属製品 データ反映: 2026-09-12 開示分まで (2日前) 無限定適正
売上高 8,169億円 前年比 +1.9%
PER 24.2 業種中央値 12.2倍
PBR 1.54 業種中央値 0.94倍
ROE 6.6% 業種中央値比 -1.7pt・中央値未満
配当利回り 1.98% 業種中央値比 -1.2pt・下位25%
自己資本比率 59.3%(高水準) 業種中央値比 +0.0pt・中央値以上
売上成長率 +1.9%(報告ベース)(前年と連結範囲が異なるため同一条件の比較ではありません)
営業利益率 5.6% 業種中央値比 -1.3pt・中央値未満
同業比較

株主構成(2026年3月期 (FY2025))

投資家カテゴリ別の持株数構成比

FY2025時点で金融機関が41.2%、外国法人等が25.7%。上位3カテゴリで87.8%。

カテゴリ 持株数(千株) 比率
金融機関 95,184 千株 41.22%
外国法人等 59,376 千株 25.71%
個人・その他 48,240 千株 20.89%
その他法人 24,768 千株 10.73%
金融商品取引業者 3,320 千株 1.44%
政府・地方公共団体 10 千株 0.00%
外国個人 6 千株 0.00%
合計 230,904 千株 100.00%

※ 出典は有価証券報告書「所有者別状況」の所有株式数(単元)です。 1単元 = 100株として千株へ換算しています。

大株主の状況(2026年3月期 (FY2025))

EDINET有価証券報告書より抽出
順位 株主名 種別 持株数 比率
1 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)
東京都港区赤坂一丁目8番1号
信託口・資産管理 24,479 千株 12.02%
2 三菱UFJ信託銀行 退職給付信託 大同特殊鋼口 共同受託者 日本マスタートラスト信託銀行株式会社
東京都港区赤坂一丁目8番1号
信託口・資産管理 22,392 千株 11.00%
3 株式会社日本カストディ銀行(信託口)
東京都中央区晴海一丁目8番12号
信託口・資産管理 13,374 千株 6.57%
4 双日株式会社
東京都千代田区内幸町二丁目1番1号
事業会社 13,199 千株 6.48%
5 みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 神戸製鋼所口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行
東京都中央区晴海一丁目8番12号
信託口・資産管理 9,504 千株 4.67%
6 みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行
東京都中央区晴海一丁目8番12号
信託口・資産管理 5,753 千株 2.83%
7 株式会社横浜銀行 横浜市西区みなとみらい三丁目1番1号
常任代理人: 株式会社日本カストディ銀行 / 東京都中央区晴海一丁目8番12号
金融機関 5,718 千株 2.81%
8 STATE STREET BANK AND TRUST
常任代理人: 株式会社みずほ銀行決済営業部 / COMPANY 505001 ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS / 東京都港区港南二丁目15番1号
海外機関投資家 4,862 千株 2.39%
9 日本発条社員持株会横浜市金沢区福浦三丁目10番地 従業員持株会 4,337 千株 2.13%
10 THE BANK OF NEW YORK, TREATY JASDEC ACCOUNT AVENUE DES
常任代理人: 株式会社三菱UFJ銀行 / ARTS,35 KUNSTLAAN,1040 BRUSSELS,BELGIUM / 東京都千代田区丸の内一丁目4番5号
海外機関投資家 3,035 千株 1.49%

※ 株主名はEDINET報告書のテキストから自動抽出しており、住所等が混在する場合があります。 種別は名称キーワードに基づく自動分類(信託口は実質的な保有者と異なる場合があります)。 正確な情報は有価証券報告書本文をご確認ください。

免責事項・ご注意
  • 本サービスは金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。
  • お客様の投資目的、資産状況、投資経験、リスク許容度等の個別事情は一切考慮しておりません。
  • 掲載データは EDINET(金融庁)の公開情報に基づきますが、正確性・完全性・適時性を保証するものではありません。
  • 表示順位や抽出結果は機械的な集計結果であり、特定銘柄の推奨や売買判断を示すものではありません。
  • 過去のデータ・ランキング・指標は将来の投資成果を保証するものではありません。
  • 本サービスは金融商品の勧誘・媒介を目的としておりません。
  • 投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。