7060

ギークス

比較ページへ
スタンダード 情報通信・サービスその他 サービス業 日本基準 連結 データセット基準日: 2026-11-06 (2日前) 無限定適正

ひとことで言うと

情報通信・サービスその他セクターの中型で、同業中央値より営業利益率が4.5%pt低い、自己資本比率は同業中央値より20.2%pt低い。

売上高 264億円 前年比 +4.8%
PER 9.6倍 業種中央値 15.7倍
PBR 2.02倍 業種中央値 1.88倍
ROE 22.2%(高水準) 業種中央値比 +11.4pt・上位25%
配当利回り 4.97%(高水準) 業種中央値比 +2.3pt・上位25%
自己資本比率 38.7% 業種中央値比 -20.2pt・下位25%
売上成長率 +4.8%(報告ベース)(前年と連結の範囲(連結子会社の構成)または事業の範囲が異なります(連結子会社数の差、新規連結・段階取得などの開示、または事業の取得・譲受の金額から判定)。開示があれば連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得・売却額(売上高比)を確認し、重要性の基準に達しないため順位付けには含めています。表示している前年比は報告ベースの数値です)
営業利益率 3.3% 業種中央値比 -4.5pt・下位25%

PER・PBR・配当利回りの株価: 株価 2026-10-15・15 取引日前

同業比較
収録決算期 2026年3月期 (有報・半期報告書。第1・第3四半期の決算短信は対象外) 次回収録予定 2026-11-13 頃 (半期報告書・推定) 指標算出に使った株価 2026-10-15 (15 取引日前) データ処理品質 検算通過 (この企業: 損益計算書・貸借対照表の算術検算)サイト全体の検査: L1 算術: 一部の企業のみ対象(JGAAP + IFRS)・L4 画面間: 提出書類の誤り(原本で確認済み)のみ 内訳
このページでわかること
  • ギークス(7060)の最新期 KPI: ROE 22.2% / 営業利益率 3.3% / 自己資本比率 38.7%
  • 過去 3〜5 年の売上・利益・FCF の推移と業績の方向性
  • 同業他社との比較・株価指標(PER 9.6 / PBR 2.02)の水準

今回の決算で変わったこと (2025年3月期 → 2026年3月期)

売上高
前年比 +4.8%
前年差 +12.1億円
営業利益
前年比 +76.7%
前年差 +3.8億円
親会社株主帰属利益
前年比 算定不可
前年差 +5.9億円
前年に一時損失(前年の特別損失 5.41億円)
営業 CF
前年比 算定不可
前年差 +7.0億円

※ 親会社株主帰属利益の前年比: 税引前利益の前年差 +9.59億円 のうち +6.10億円 が特別損益の増減によるものです。特別損益を除いた税引前利益は前年比 +70.4%(+4.95億円 → +8.43億円)

前年と連結の範囲が異なります

当期の連結子会社数は 6 社から 8 社へ増加しています(+2 社)。前年と連結の範囲が異なるため、表示している前年比は「報告ベース」(現在の連結決算どうしの比較)であり、同一事業ベースの成長率とは限りません。買収・売却・持株会社化などで対象範囲が変わると、既存事業の成長と範囲の変化が混ざります。

前年度の有価証券報告書との数値比較(EDINET 一次データ)。特定銘柄の推奨ではありません。

同業比較スコアカード(情報通信・サービスその他内)

セクター中央値との差

PL(収益性・成長性)

ROEは中央値を+11.41%上回る / 営業利益率は中央値を4.48%下回る(1/3 指標が中央値以上)

ROE
22.15%
+11.41% vs 中央値 (10.74%)
上位25%以内
Q1 4.73% 中央値 10.74% Q3 17.81%
営業利益率
3.32%
-4.48% vs 中央値 (7.8%)
下位25%以内
Q1 3.47% 中央値 7.8% Q3 14.01%
売上成長率
4.82%
-2.97% vs 中央値 (7.79%)
中央値未満
Q1 1.68% 中央値 7.79% Q3 16.61%

BS(財務安全性)

自己資本比率は中央値を20.16%下回る(0/1 指標が中央値以上)

自己資本比率
38.71%
-20.16% vs 中央値 (58.88%)
下位25%以内
Q1 42.04% 中央値 58.88% Q3 73.07%

CF(キャッシュ創出・株主還元)

配当利回りは中央値を+2.32%上回る / FCF/売上は中央値を0.36%下回る(1/2 指標が中央値以上)

配当利回り
4.97%
+2.32% vs 中央値 (2.65%)
上位25%以内
Q1 1.51% 中央値 2.65% Q3 3.75%
FCF/売上
3.12%
-0.36% vs 中央値 (3.48%)
中央値未満
Q1 -3.71% 中央値 3.48% Q3 9.13%

同業内で優位: ROE / 配当利回り / 同業内で劣位: 自己資本比率 / 営業利益率 / 売上成長率

※ 同業内の中央値は EDINET 公開データから機械的に集計しています。業種特性により標準値が異なるため、参考情報としてご利用ください。

同業内ポジションマップ

情報通信・サービスその他 / 1064社
読込中…

営業利益率は同業下位25%以内の水準(3.3%、同業中央値: 7.9%)です。売上成長率は4.8%(報告ベース)です。前年と連結の範囲(連結子会社の構成)または事業の範囲が異なります(連結子会社数の差、新規連結・段階取得などの開示、または事業の取得・譲受の金額から判定)。開示があれば連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得・売却額(売上高比)を確認し、重要性の基準に達しないため順位付けには含めています。表示している前年比は報告ベースの数値です。このため同業内の位置は判定していません。

前年と連結範囲・決算期・会計基準が異なり前年比を比較できない同業 156 社は、成長率軸の母集団から除いています。

※ 横軸: 営業利益率 / 縦軸: 売上成長率。十字線は業種中央値。帯は業種 Q1〜Q3。

業績ハイライト(最新期 前年比)

ギークス の最新期は、売上は前年比 +4.8%(報告ベース)、営業利益は前年比 +76.7%(報告ベース)でした。

※ 一時的な特別損益や M&A の影響で前年比が大きく変動する場合があります。 財務タブ で 3〜5 年の推移をご確認ください。

投資タグ 高収益 高還元

※ 投資タグは全業種一律の閾値(ROIC 12%, PER 15倍, 自己資本比率 50% 等)で判定しています。 銀行・公益・不動産など業種特性を考慮していないため、参考情報としてご利用ください。

※ 各指標の見方: ROE /ROIC /営業利益率 /自己資本比率 /PER /PBR /FCF

監査・開示情報

監査意見
無限定適正 対象決算期末 2026-03-31 監査報告書日 2026-06-25
監査法人
かなで監査法人
訂正報告書
過去5年に 5 件 直近 2022-11-11

対象期: 2023年3月期 第2四半期(2022年9月末) / 2023年3月期 第1四半期(2022年6月末) / 2022年3月期 / 2022年3月期 第3四半期(2021年12月末) / 2022年3月期 第2四半期(2021年9月末)。 タイムラインで見る

監査法人の交代
過去5年に 1 回 直近 2026年3月期

有限責任監査法人トーマツ(2025年3月期)→ かなで監査法人(2026年3月期)。 タイムラインで見る

内部統制報告書
有効 2026年3月期
継続企業の前提
記載なし
報告通貨
JPY

※ 詳細は有価証券報告書の監査報告書原文をご確認ください。

売上成長率
4.8%
前期比 4.8%
売上成長率の計算式
営業利益率
3.3%
vs業種 7.8%
営業利益率の計算式
ROIC
12.4%
vs業種 8.0%
ROICの計算式
PER
9.6倍
vs業種 15.7倍
PERの計算式
配当利回り
4.97%
vs業種 2.65%
配当利回りの計算式
FCFマージン
3.1%
vs業種 3.5%
FCFマージンの計算式

業績推移

売上高・営業利益・営業利益率
総資産・自己資本比率

財務状況のポイント

!
収益性に課題 営業利益率3.3%と低水準、コスト構造の改善余地
→
報告ベースの増減 売上高YoY +4.8%。前年と連結の範囲(連結子会社の構成)または事業の範囲が異なります(連結子会社数の差、新規連結・段階取得などの開示、または事業の取得・譲受の金額から判定)。開示があれば連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得・売却額(売上高比)を確認し、重要性の基準に達しないため順位付けには含めています。表示している前年比は報告ベースの数値です。

人的資本

従業員数 連結
300人
平均年収 提出会社単体
518万円
平均年齢 提出会社単体
31.9歳
平均勤続年数 提出会社単体
3.9年
一人当たり売上高 連結
88百万円
一人当たり営業利益 連結
3百万円

※ このカードには母集団の異なる指標が並びます(各指標のバッジを参照)。 平均年収・平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書の提出会社(単体)の値で、 従業員数(連結優先)や一人当たり指標(連結業績ベース)とは対象範囲が異なるため、 「平均年収 × 従業員数」のような掛け合わせはできません。 平均年収ランキングを見る →

リスクプロファイル(事業等のリスクより)

情報セキュリティ (93%) 法規制・制度変更 (81%) 為替変動 (40%) コンプライアンス (66%) 自然災害 (89%) 感染症 (59%) 技術革新・陳腐化 (61%) 地政学・国際情勢 (39%)

同業種(情報通信・サービスその他)の過半が言及している「競争激化」「訴訟・知的財産」「品質・製造物責任」は、この会社の有価証券報告書では検出されませんでした。

※ 有価証券報告書「事業等のリスク」(2026年3月期) 本文のキーワード分析です。 () 内は同業種で同カテゴリに言及している企業の割合。詳細は「会社情報」タブの原文を参照してください。

開示の変化(前年比)

主要記載項目の開示状況と分量の増減
記載項目 判定 新しい文 分量の増減
事業等のリスク (2026年3月期) 新しい記述あり 5 文 (18%) +164 字
  • 2 稼働人材のコンプライアンス等に関するリスクについて当社グループのサービスを通じて就業するITフリーランスや正社員エンジニアが、派遣先・業務提供先において情報漏洩や規律違反等の不祥事を発生させた場合、当社グループに対する社会的信用が低下し、事業活動及び業績に影響を及ぼす可能性があります。
  • 当社グループはこうした技術革新を事業拡大の機会と捉え、要件定義やプロジェクトマネジメント等を担う高度デジタル人材の集客、ならびに正社員とITフリーランスを組み合わせたハイブリッドチームによる付加価値の高いソリューション提案を推進しております。
経営方針・経営成績の分析(MD&A) (2026年3月期) 新しい記述あり 20 文 (32%) -156 字
  • AI技術の急速な普及や企業のDX推進によってめまぐるしく変化する社会において、これまで培ったITフリーランス・グローバル人材のネットワークやデジタル人材育成といった事業アセットを活かし、顧客企業の変革課題に向き合い伴走いたします。
  • <Seed Tech事業>Seed Tech事業は、日本とフィリピンに拠点を構え、オフショア開発受託事業やフィリピンセブ島へのデジタル留学事業、SaaS型デジタル人材育成サービス「ソダテク」の提供など幅広く事業展開しております。
コーポレートガバナンス (2026年3月期) 記述更新あり - -70 字
事業の内容 (2026年3月期) 新しい記述あり 17 文 (100%) -
  • [主な関係会社]Launch Group Holdings Pty LtdLaunch Recruitment Pty Ltd (3) Seed Tech事業デジタル人材不足の解消と企業のDX推進を支援するため、中小企業のDX化を現場で伴走支援する実務型デジタル人材提供サービス「DX職 -デジショク-」を展開しておりま…
  • さらに、デジタル人材を種(シード)から育成する事業として、フィリピン・セブ島へのデジタル留学事業や、非エンジニアのリスキリングを支援するSaaS型DX/IT人材育成サービス「ソダテク」を提供しております。
研究開発活動 (2026年3月期) 前年と同一 0 文 -
経営戦略 (2026年3月期) 新しい記述あり 3 文 (8%) -
  • 取り組み施策(一例)・サステナビリティ開示(国内・海外拠点のCO2排出量等の算定及び開示)・フレキシブルオフィスWeWorkへの入居 2 環境への配慮当社グループは、6つ目のマテリアリティ「気候変動への対応と対策」に基づき、より実効性の高い環境負荷低減の取り組みを進めております。
  • また、エンジニアの方々を対象にした無料セミナーやイベントを毎月複数回実施し、AI時代に求められる知見やスキルセットなどを発信しています。

※ 有価証券報告書の記述情報を前年の提出内容と文単位で比較しています。数字・年号だけを 書き換えた文と語句の手直しは「新しい文」に数えず、前年に無かった内容の文だけを数えます (括弧内はその文字数の割合)。文が少ない項目は割合を出しません。原文は「会社情報」タブを参照してください。

主要な経営指標等の推移

主要財務指標の期別推移
指標 2026年3月期 2025年3月期 2024年3月期 2023年3月期 2022年3月期 2021年3月期 2020年3月期 2019年3月期
売上高 263.8億 251.6億 237.4億 160.0億 143.4億 34.3億 35.4億 30.5億
営業利益 8.8億 5.0億 0.9億 5.9億 11.3億 7.4億 6.8億 5.5億
経常利益 8.4億 4.9億 0.8億 5.7億 11.4億 7.1億 6.8億 5.3億
親会社株主帰属利益 6.4億 0.5億 -14.7億 2.4億 7.1億 4.6億 3.9億 4.1億
純資産 30.5億 28.7億 30.7億 44.4億 44.7億 38.3億 33.6億 27.4億
総資産 78.5億 73.7億 71.7億 84.5億 58.7億 64.9億 47.0億 45.2億
自己資本比率 38.7% 37.5% 39.2% 50.8% 75.7% 59.1% 71.4% 60.6%
ROE 22.2% 1.8% -41.5% 5.6% 17.0% 12.7% 12.8% —
※ 金額は億円単位。自己資本比率=自己資本/総資産。 「親会社株主帰属利益」は非支配株主に帰属する分を除いた利益で、ROE・EPS・PER の分子と同じです。 数値は連結ベース(日本基準)です。

同業比差分(セクター中央値比)

正=同業上位 / 負=同業下位

※ 同業比差分は最新期スナップショットです。「前年差」(prev_diff) 機能は将来実装予定で現状は表示していません。

同業比 強み: ROE 配当利回り 課題: 自己資本比率 営業利益率 売上成長率

類似銘柄

KPIコサイン類似度による自動提案
読み込み中... 類似銘柄を計算しています...
Z-Score 5.19(安全圏) F-Score 7/9 (高品質)

財務健康スコア 7軸

業種内パーセンタイル (0-100, Beta)

7軸中7軸を評価でき、合計58.3 / 100。最も高いのは効率性100.0、最も低いのは安全性27.0(いずれも業種内パーセンタイル)。

ギークス に関するよくある質問

ギークス の ROE は何%ですか?

ギークス(7060)の最新期 ROE は 22.2% です。これは評価基準(kpi_eval_rules: 10% 以上、業種補正あり)を上回る水準です。

ギークス の営業利益率は?

ギークス(7060)の最新期営業利益率は 3.3% です。営業利益率は本業の収益力を示す代表的な指標で、業種により標準値が異なります。

ギークス の財務安全性はどうですか?

ギークス の自己資本比率は 38.7% で、同業他社と比べて低い水準です(同業種の中央値は 58.9%)。なお一般的な目安は業種で大きく異なり、銀行業 5〜10% / 不動産業 30% 前後 / 製造業 50% 以上が目安とされます。

ギークス の PER は割高ですか?

ギークス の最新期 PER は 9.6 倍です。これは業種平均と比較して標準より低い水準です。割高・割安の判断は同業他社・自社過去推移との比較が前提となります。

ギークス の業績は伸びていますか?

ギークス の最新期の売上高は前年比 4.8% です。 営業利益は前年比 76.7% です。前年と連結の範囲(連結子会社の構成)または事業の範囲が異なります(連結子会社数の差、新規連結・段階取得などの開示、または事業の取得・譲受の金額から判定)。開示があれば連結範囲の変更や事業の取得に伴う取得・売却額(売上高比)を確認し、重要性の基準に達しないため順位付けには含めています。表示している前年比は報告ベースの数値です 業績の伸びは単年でなく複数期の推移で確認することが重要です。

ギークス の営業キャッシュフローは黒字ですか?

ギークス の最新期の営業キャッシュフローは 黒字(プラス)です。営業キャッシュフローは本業で稼いだ現金を示し、会計上の利益(純利益)と合わせて確認することが重要です。

※ 本 Q&A は最新期の財務データから機械的に生成しており、特定の有価証券の売買を推奨するものではありません。 詳細は 計算ロジック をご参照ください。

免責事項・ご注意
  • 本サービスは金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。
  • お客様の投資目的、資産状況、投資経験、リスク許容度等の個別事情は一切考慮しておりません。
  • 掲載データは EDINET(金融庁)の公開情報に基づきますが、正確性・完全性・適時性を保証するものではありません。
  • 表示順位や抽出結果は機械的な集計結果であり、特定銘柄の推奨や売買判断を示すものではありません。
  • 過去のデータ・ランキング・指標は将来の投資成果を保証するものではありません。
  • 本サービスは金融商品の勧誘・媒介を目的としておりません。
  • 投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。