7453

良品計画

比較ページへ
プライム 小売 小売業 データ反映: 2026-09-11 開示分まで （1日前） 無限定適正
売上高 7,846億円 前年比 +18.6%
PER —（株価未更新）
PBR —（株価未更新）
ROE 16.3%（高水準） 業種中央値比 +8.3pt・上位25%
配当利回り —（配当あり・株価未更新）
自己資本比率 59.0%（高水準） 業種中央値比 +12.1pt・中央値以上
売上成長率 +18.6%（高成長）
営業利益率 9.4% 業種中央値比 +5.8pt・上位25%
同業比較
無料で登録 でウォッチリストに追加

株主構成（2025年8月期 (FY2025)）

投資家カテゴリ別の持株数構成比

FY2025時点で金融機関が36.2%、外国法人等が33.7%。上位3カテゴリで85.3%。

カテゴリ 持株数（千株） 比率
金融機関 101,358 千株 36.16%
外国法人等 94,551 千株 33.73%
個人・その他 43,322 千株 15.45%
金融商品取引業者 23,258 千株 8.30%
その他法人 17,664 千株 6.30%
外国個人 187 千株 0.07%
合計 280,340 千株 100.00%

※ 出典は有価証券報告書「所有者別状況」の所有株式数（単元）です。 1単元 = 100株として千株へ換算しています。

大株主の状況（2025年8月期 (FY2025)）

EDINET有価証券報告書より抽出
順位 株主名 種別 持株数 比率
1 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）
東京都港区赤坂１丁目８番１号赤坂インターシティAIR 		信託口・資産管理 52,833 千株 19.03%
2 株式会社日本カストディ銀行（信託口）
東京都中央区晴海１丁目８番12号 		信託口・資産管理 26,139 千株 9.41%
3 株式会社日本カストディ銀行（信託E口）
東京都中央区晴海１丁目８番12号 		信託口・資産管理 11,198 千株 4.03%
4 三菱商事株式会社
東京都千代田区丸の内２丁目３番１号 		事業会社 10,783 千株 3.88%
5 JPモルガン証券株式会社
東京都千代田区丸の内２丁目７番３号東京ビルディング 		金融機関 7,391 千株 2.66%
6 JP MORGAN CHASE
常任代理人: 株式会社みずほ銀行 ／ BANK 385632 25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM / 東京都港区港南２丁目15番１号品川インターシティA棟 		海外機関投資家 6,828 千株 2.45%
7 STATE STREET BANK WEST CLIENT -
常任代理人: 株式会社みずほ銀行 ／ TREATY 505234 1776 HERITAGE DRIVE, NORTH QUINCY, MA 02171, U.S.A / 東京都港区港南２丁目15番１号品川インターシティA棟 		海外機関投資家 5,308 千株 1.91%
8 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社
東京都千代田区大手町１丁目９番２号 		金融機関 4,963 千株 1.78%
9 SMBC日興証券株式会社
東京都千代田区丸の内３丁目３番１号 		金融機関 4,566 千株 1.64%
10 RBC
常任代理人: シティバンク、エヌ・エイ東京支店 ／ IST 15 PCT LENDING ACCOUNT - CLIENT ACCOUNT 7TH FLOOR, 155 WELLINGTON STREET WEST TORONTO, ONTARIO, CANADA, M5V 3L3 / 東京 		個人・創業家 4,069 千株 1.46%

※ 株主名はEDINET報告書のテキストから自動抽出しており、住所等が混在する場合があります。 種別は名称キーワードに基づく自動分類（信託口は実質的な保有者と異なる場合があります）。 正確な情報は有価証券報告書本文をご確認ください。

無料で登録 → この企業の決算・配当・監査の変化を追跡する
免責事項・ご注意
  • 本サービスは金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。
  • お客様の投資目的、資産状況、投資経験、リスク許容度等の個別事情は一切考慮しておりません。
  • 掲載データは EDINET（金融庁）の公開情報に基づきますが、正確性・完全性・適時性を保証するものではありません。
  • 表示順位や抽出結果は機械的な集計結果であり、特定銘柄の推奨や売買判断を示すものではありません。
  • 過去のデータ・ランキング・指標は将来の投資成果を保証するものではありません。
  • 本サービスは金融商品の勧誘・媒介を目的としておりません。
  • 投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。