7780

メニコン

比較ページへ
プライム 電機・精密 精密機器 日本基準 連結 データセット基準日: 2026-11-05 (1日前) 無限定適正

ひとことで言うと

電機・精密セクターの大型で、自己資本比率は同業中央値より14.1%pt低い。

売上高 1,256億円 前年比 +3.4%
PER 23.6倍 業種中央値 17.4倍
PBR 1.47倍 業種中央値 1.35倍
ROE 6.6% 業種中央値比 -1.5pt・中央値未満
配当利回り 1.50% 業種中央値比 -0.6pt・中央値未満
自己資本比率 48.5% 業種中央値比 -14.1pt・中央値未満
売上成長率 +3.4%(報告ベース)(前年と連結の範囲が同じかを確認する材料がないため、成長の断定評価は行っていません(成長率そのものは報告ベースの値です))
営業利益率 8.1% 業種中央値比 +0.5pt・中央値以上

PER・PBR・配当利回りの株価: 株価 2026-10-15・15 取引日前

同業比較
収録決算期 2026年3月期 (有報・半期報告書。第1・第3四半期の決算短信は対象外) 次回収録予定 2026-11-14 頃 (半期報告書・推定) 指標算出に使った株価 2026-10-15 (15 取引日前) データ処理品質 検算通過 (この企業: 損益計算書・貸借対照表の算術検算)サイト全体の検査: L1 算術: 一部の企業のみ対象(JGAAP + IFRS)・L4 画面間: 提出書類の誤り(原本で確認済み)のみ 内訳
このページでわかること
  • メニコン(7780)の最新期 KPI: ROE 6.6% / 営業利益率 8.1% / 自己資本比率 48.5%
  • 過去 3〜5 年の売上・利益・FCF の推移と業績の方向性
  • 同業他社との比較・株価指標(PER 23.6 / PBR 1.47)の水準

今回の決算で変わったこと (2025年3月期 → 2026年3月期)

売上高
前年比 +3.4%
前年差 +41.1億円
営業利益
前年比 +2.2%
前年差 +2.2億円 (再表示ベース)
親会社株主帰属利益
前年比 +5.7%
前年差 +3.2億円 (再表示ベース)
営業 CF
前年比 -15.1%
前年差 -21.1億円
親会社株主に帰属する当期純利益は増加していますが、営業キャッシュフローは減少しています

※ 当期の純利益・ROE は一時損失を含む(減損損失 19.0億円): 特別利益 20百万円・特別損失 21.8億円(純額 −21.6億円)が税引前利益 +88.6億円 の 24% にあたります(20% 以上で注記。特別損益を除いた税引前利益は +110.2億円)

前年度の有価証券報告書との数値比較(EDINET 一次データ)。特定銘柄の推奨ではありません。

同業比較スコアカード(電機・精密内)

セクター中央値との差

PL(収益性・成長性)

営業利益率は中央値を+0.5%上回る / ROEは中央値を1.46%下回る(1/3 指標が中央値以上)

ROE
6.59%
-1.46% vs 中央値 (8.05%)
中央値未満
Q1 3.65% 中央値 8.05% Q3 12.2%
営業利益率
8.15%
+0.5% vs 中央値 (7.65%)
中央値以上
Q1 3.8% 中央値 7.65% Q3 12.41%
売上成長率
3.39%
-0.96% vs 中央値 (4.35%)
中央値未満
Q1 -0.16% 中央値 4.35% Q3 9.39%

BS(財務安全性)

自己資本比率は中央値を14.13%下回る(0/1 指標が中央値以上)

自己資本比率
48.47%
-14.13% vs 中央値 (62.61%)
中央値未満
Q1 48.46% 中央値 62.61% Q3 76.04%

CF(キャッシュ創出・株主還元)

FCF/売上は中央値を7.37%下回る(0/2 指標が中央値以上)

配当利回り
1.5%
-0.64% vs 中央値 (2.14%)
中央値未満
Q1 1.42% 中央値 2.14% Q3 3.08%
FCF/売上
-3.7%
-7.37% vs 中央値 (3.67%)
下位25%以内
Q1 -0.75% 中央値 3.67% Q3 9.24%

同業内で優位: 営業利益率 / 同業内で劣位: 自己資本比率 / FCF/売上 / ROE

※ 同業内の中央値は EDINET 公開データから機械的に集計しています。業種特性により標準値が異なるため、参考情報としてご利用ください。

同業内ポジションマップ

電機・精密 / 257社
読込中…

営業利益率は同業中央値を上回る水準(8.1%、同業中央値: 7.4%)です。売上成長率は3.4%(報告ベース)です。前年と当期の連結子会社数が揃わず、連結の範囲が同じかを判定できません。このため同業内の位置は判定していません。

前年と連結範囲・決算期・会計基準が異なり前年比を比較できない同業 13 社は、成長率軸の母集団から除いています。

※ 横軸: 営業利益率 / 縦軸: 売上成長率。十字線は業種中央値。帯は業種 Q1〜Q3。

業績ハイライト(最新期 前年比)

メニコン の最新期は、売上は前年比 +3.4%(報告ベース)、営業利益は前年比 +2.2%(報告ベース)でした。

※ 一時的な特別損益や M&A の影響で前年比が大きく変動する場合があります。 財務タブ で 3〜5 年の推移をご確認ください。

※ 各指標の見方: ROE /ROIC /営業利益率 /自己資本比率 /PER /PBR /FCF

監査・開示情報

監査意見
無限定適正 対象決算期末 2026-03-31 監査報告書日 2026-06-25
監査法人
EY新日本有限責任監査法人
訂正報告書
過去5年に 1 件 直近 2022-06-24

対象期: 2022年3月期。 タイムラインで見る

内部統制報告書
有効 2026年3月期
継続企業の前提
記載なし
報告通貨
JPY

※ 詳細は有価証券報告書の監査報告書原文をご確認ください。

売上成長率
3.4%
前期比 3.4%
売上成長率の計算式
営業利益率
8.1%
vs業種 7.7%
営業利益率の計算式
ROIC
3.7%
vs業種 5.7%
ROICの計算式
PER
23.6倍
vs業種 17.4倍
PERの計算式
配当利回り
1.50%
vs業種 2.12%
配当利回りの計算式
FCFマージン
-3.7%
vs業種 3.7%
FCFマージンの計算式

業績推移

売上高・営業利益・営業利益率
総資産・自己資本比率

財務状況のポイント

→
報告ベースの増減 売上高YoY +3.4%。前年と連結の範囲が同じかを確認する材料がないため、成長の断定評価は行っていません(成長率そのものは報告ベースの値です)。

人的資本

従業員数 連結
4,493人
平均年収 提出会社単体
631万円
平均年齢 提出会社単体
38.4歳
平均勤続年数 提出会社単体
12.0年
一人当たり売上高 連結
28百万円
一人当たり営業利益 連結
2百万円
研究開発費率 連結
4.4%

※ このカードには母集団の異なる指標が並びます(各指標のバッジを参照)。 平均年収・平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書の提出会社(単体)の値で、 従業員数(連結優先)や一人当たり指標(連結業績ベース)とは対象範囲が異なるため、 「平均年収 × 従業員数」のような掛け合わせはできません。 平均年収ランキングを見る →

リスクプロファイル(事業等のリスクより)

法規制・制度変更 (79%) 訴訟・知的財産 (77%) 品質・製造物責任 (91%) 情報セキュリティ (81%) 為替変動 (85%) 減損・のれん (40%) 原材料・資源価格 (76%) 競争激化 (73%)

同業種(電機・精密)の過半が言及している「技術革新・陳腐化」「人材確保」「気候変動・環境」は、この会社の有価証券報告書では検出されませんでした。

※ 有価証券報告書「事業等のリスク」(2026年3月期) 本文のキーワード分析です。 () 内は同業種で同カテゴリに言及している企業の割合。詳細は「会社情報」タブの原文を参照してください。

開示の変化(前年比)

主要記載項目の開示状況と分量の増減
記載項目 判定 新しい文 分量の増減
事業等のリスク (2026年3月期) 新しい記述あり 14 文 (8%) +478 字
  • ・リスクが顕在化する可能性の程度や時期、当該リスクへの対策等 現在、1日使い捨てコンタクトレンズを中心としたディスポーザブルコンタクトレンズがコンタクトレンズ市場を牽引しておりますが、近年では装用感や利便性に加え、近視進行抑制、環境配慮、デジタルデバイス利用増加への対応等、顧客ニーズが多様化しております。
  • 加えて、販売店との連携強化やDX活用による顧客利便性向上を進めると共に、WEB販売システム「ClickMiru」を活用することにより、インターネット販売と同様の利便性を提供することで当社からの顧客流出を抑制し、中長期的な顧客基盤の拡大に努めております。
経営方針・経営成績の分析(MD&A) (2026年3月期) 新しい記述あり 31 文 (40%) -1098 字
  • 当社は、日本及びアジア諸国で販売が堅調な「アルファオルソK」(日本市場では「メニコンオルソK」)、欧州並びにアジア諸国で販売を強化している「Menicon Z Night」、2019年に業界初の近視進行抑制用としてCEマーク認証を取得し、更なる販売拡大が期待される「Menicon Bloom Night」など、複数のオ…
  • セグメント利益につきましては、新工場の稼働準備及び従業員に対する賃上げ等を行い、将来の成長に向けた投資費用の増加や板橋貿易株式会社の株式取得に係るアーンアウト条項に基づく追加対価の発生に伴い生じるのれん償却費を計上したものの、販売費及び一般管理費を適切にコントロールしたことにより、前期と比較して499百万円増加しており…
コーポレートガバナンス (2026年3月期) 記述更新あり - +510 字
事業の内容 (2026年3月期) 新しい記述あり 11 文 (45%) -
  • メルスプランは、入会金及び月額定額制により、紛失・破損・度数変更時の保証等のサービスを提供することで、お客様が常に安全かつ自身の目に適したコンタクトレンズを装用できる仕組みで、2026年3月末現在、会員数は130万人となっております。
  • 欧州及び北米地域では、従来型コンタクトレンズ及びケア用品の販売に加え、大手量販チェーン向けのプライベートブランド製品として1日使い捨てコンタクトレンズを中心としたディスポーザブルコンタクトレンズを供給しております。
研究開発活動 (2026年3月期) 新しい記述あり 5 文 (25%) -
  • 当該工場はメニコングループ最大の敷地面積を有する1日使い捨てコンタクトレンズ専用の生産拠点であり、世界的に拡大する需要に対応するための重要な役割を担っております。
  • さらに、利便性の向上に加え、多様なニーズへの対応を目的とした近視進行抑制製品の開発を進めており、製品化に向けた取り組みを推進しております。
経営戦略 (2026年3月期) 新しい記述あり 34 文 (98%) -
  • リスクリスク種類リスク要因項目事業に及ぼす影響指標時間軸想定される対応策移行リスク政策・法規制GHG排出削減規制強化GHG排出量の規制強化に伴い、再エネ発電設備の購入や高効率な生産設備の導入などの対応が必要となり、投資コストが増加する費用中期~長期・高効率熱源機器や生産設備への更新投資 ・PPAモデルを活用した再エネ電…
  • リスクリスク種類リスク要因項目顕在化/潜在的時間軸財務への影響想定される対応策物理リスク急性/慢性自然の変化に起因する水資源の劣化 気候変動などにより、水源やその集水域の状況が変化する場合、水量、水質の変化が起き、工場の操業に悪影響を及ぼす可能性がある潜在的長期・取水や処理コストの増加・断水、渇水に起因する操業停止によ…

※ 有価証券報告書の記述情報を前年の提出内容と文単位で比較しています。数字・年号だけを 書き換えた文と語句の手直しは「新しい文」に数えず、前年に無かった内容の文だけを数えます (括弧内はその文字数の割合)。文が少ない項目は割合を出しません。原文は「会社情報」タブを参照してください。

主要な経営指標等の推移

主要財務指標の期別推移
指標 2026年3月期 2025年3月期 2024年3月期 2023年3月期 2022年3月期 2021年3月期 2020年3月期 2019年3月期 2018年3月期 2017年3月期
売上高 1,256.0億 1,214.9億 1,161.9億 1,101.9億 1,001.7億 862.1億 845.2億 809.0億 766.7億 720.5億
営業利益 102.4億 100.5億 89.5億 120.6億 99.6億 81.1億 70.3億 55.7億 43.9億 39.1億
経常利益 110.2億 96.1億 82.2億 117.5億 100.5億 83.5億 65.5億 56.5億 44.6億 40.4億
親会社株主帰属利益 59.2億 56.2億 45.4億 73.8億 64.8億 59.5億 40.6億 35.8億 26.6億 25.4億
純資産 951.1億 861.5億 818.0億 746.6億 670.5億 609.9億 535.2億 425.5億 401.2億 376.8億
総資産 1,946.4億 1,872.8億 1,798.1億 1,525.2億 1,309.8億 1,267.3億 872.9億 782.8億 717.4億 723.4億
自己資本比率 48.5% 45.5% 44.1% 47.5% 49.7% 46.7% 61.2% 54.3% 55.8% 52.0%
ROE 6.6% 6.8% 6.0% 10.7% 10.4% 10.6% 8.5% 8.7% 6.8% 6.7%
※ 金額は億円単位。自己資本比率=自己資本/総資産。 「親会社株主帰属利益」は非支配株主に帰属する分を除いた利益で、ROE・EPS・PER の分子と同じです。 数値は連結ベース(日本基準)です。

同業比差分(セクター中央値比)

正=同業上位 / 負=同業下位

※ 同業比差分は最新期スナップショットです。「前年差」(prev_diff) 機能は将来実装予定で現状は表示していません。

同業比 強み: 営業利益率 課題: 自己資本比率 FCF/売上 ROE

類似銘柄

KPIコサイン類似度による自動提案
読み込み中... 類似銘柄を計算しています...
Z-Score 2.40(グレーゾーン) F-Score 7/9 (高品質)

財務健康スコア 7軸

業種内パーセンタイル (0-100, Beta)

7軸中7軸を評価でき、合計32.6 / 100。最も高いのは収益性48.2、最も低いのはリスク15.1(いずれも業種内パーセンタイル)。

メニコン に関するよくある質問

メニコン の ROE は何%ですか?

メニコン(7780)の最新期 ROE は 6.6% です。これは評価基準の範囲内の水準です。

メニコン の営業利益率は?

メニコン(7780)の最新期営業利益率は 8.1% です。営業利益率は本業の収益力を示す代表的な指標で、業種により標準値が異なります。

メニコン の財務安全性はどうですか?

メニコン の自己資本比率は 48.5% で、同業他社の中央値を下回る水準です(同業種の中央値は 62.6%)。なお一般的な目安は業種で大きく異なり、銀行業 5〜10% / 不動産業 30% 前後 / 製造業 50% 以上が目安とされます。

メニコン の PER は割高ですか?

メニコン の最新期 PER は 23.6 倍です。これは標準的なバリュエーション水準です。割高・割安の判断は同業他社・自社過去推移との比較が前提となります。

メニコン の業績は伸びていますか?

メニコン の最新期の売上高は前年比 3.4% です。 営業利益は前年比 2.2% です。前年と連結の範囲が同じかを確認する材料がないため、成長の断定評価は行っていません(成長率そのものは報告ベースの値です) 業績の伸びは単年でなく複数期の推移で確認することが重要です。

メニコン の営業キャッシュフローは黒字ですか?

メニコン の最新期の営業キャッシュフローは 黒字(プラス)です。営業キャッシュフローは本業で稼いだ現金を示し、会計上の利益(純利益)と合わせて確認することが重要です。

※ 本 Q&A は最新期の財務データから機械的に生成しており、特定の有価証券の売買を推奨するものではありません。 詳細は 計算ロジック をご参照ください。

免責事項・ご注意
  • 本サービスは金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。
  • お客様の投資目的、資産状況、投資経験、リスク許容度等の個別事情は一切考慮しておりません。
  • 掲載データは EDINET(金融庁)の公開情報に基づきますが、正確性・完全性・適時性を保証するものではありません。
  • 表示順位や抽出結果は機械的な集計結果であり、特定銘柄の推奨や売買判断を示すものではありません。
  • 過去のデータ・ランキング・指標は将来の投資成果を保証するものではありません。
  • 本サービスは金融商品の勧誘・媒介を目的としておりません。
  • 投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。