8051

山善

比較ページへ
プライム 商社・卸売 卸売業 データセット基準日: 2026-11-05 (1日前) 無限定適正
売上高 5,419億円 前年比 +5.0%
PER 17.9倍 業種中央値 13.0倍
PBR 1.21倍 業種中央値 0.96倍
ROE 7.0% 業種中央値比 -1.1pt・中央値未満
配当利回り 2.76% 業種中央値比 -0.1pt・中央値未満
自己資本比率 39.3%(高水準) 業種中央値比 -11.2pt・中央値未満
売上成長率 +5.0%
営業利益率 2.2% 業種中央値比 -1.0pt・中央値未満

PER・PBR・配当利回りの株価: 株価 2026-10-15・15 取引日前

同業比較

株主構成(2026年3月期)

投資家カテゴリ別の持株数構成比

2026年3月期時点で個人・その他が48.4%、その他法人が25.3%。上位3カテゴリで87.2%。

株主構成(カテゴリ別の持株数と比率)
カテゴリ 持株数(千株) 比率
個人・その他 46,142 千株 48.43%
その他法人 24,082 千株 25.28%
外国法人等 12,869 千株 13.51%
金融機関 10,462 千株 10.98%
金融商品取引業者 1,707 千株 1.79%
外国個人 13 千株 0.01%
政府・地方公共団体 2 千株 0.00%
合計 95,276 千株 100.00%

※ 出典は有価証券報告書「所有者別状況」の所有株式数(単元)です。 1単元 = 100株として千株へ換算しています。

大株主の状況(2026年3月期)

EDINET有価証券報告書より抽出
大株主の状況
順位 株主名 種別 持株数 比率
1 山善取引先持株会大阪市西区立売堀二丁目3番16号 従業員持株会 6,351 千株 7.33%
2 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)
東京都港区赤坂一丁目8番1号
信託口・資産管理 5,656 千株 6.53%
3 光通信KK投資事業有限責任組合
東京都豊島区西池袋一丁目4番10号
投資ファンド 5,489 千株 6.34%
4 東京山善取引先持株会大阪市西区立売堀二丁目3番16号 従業員持株会 5,449 千株 6.29%
5 山善社員投資会大阪市西区立売堀二丁目3番16号 その他・不明 3,346 千株 3.86%
6 株式会社エフティグループ
東京都中央区日本橋蛎殻町二丁目13番6号
事業会社 3,296 千株 3.80%
7 名古屋山善取引先持株会大阪市西区立売堀二丁目3番16号 従業員持株会 2,102 千株 2.42%
8 UH Partners 2投資事業有限責任組合
東京都豊島区南池袋二丁目9番9号
投資ファンド 1,671 千株 1.93%
9 広島山善取引先持株会大阪市西区立売堀二丁目3番16号 従業員持株会 1,389 千株 1.60%
10 九州山善取引先持株会大阪市西区立売堀二丁目3番16号 従業員持株会 1,148 千株 1.32%

※ 株主名はEDINET報告書のテキストから自動抽出しており、住所等が混在する場合があります。 種別は名称キーワードに基づく自動分類(信託口は実質的な保有者と異なる場合があります)。 正確な情報は有価証券報告書本文をご確認ください。

保有している他社株式の銘柄数

有価証券報告書「株式の保有状況」(提出会社)
保有目的・上場区分別の保有銘柄数(期別)
決算期 純投資目的以外
上場株式等 非上場株式
2026年3月期 31 銘柄 16 銘柄
2025年3月期 33 銘柄 17 銘柄
2024年3月期 35 銘柄 17 銘柄
2023年3月期 40 銘柄 17 銘柄
2022年3月期 41 銘柄 16 銘柄

※ 「純投資目的以外」がいわゆる政策保有株式です。銘柄数は有価証券報告書の記載値をそのまま表示しています。 「-」は報告書の表で「-」と記載された区分、「未取得」は当サイトで値を取得できていない区分で、保有がないことを意味しません。

保有方針や銘柄ごとの明細は 会社情報タブの「株主情報」にある「株式の保有状況」の本文で確認できます。

免責事項・ご注意
  • 本サービスは金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。
  • お客様の投資目的、資産状況、投資経験、リスク許容度等の個別事情は一切考慮しておりません。
  • 掲載データは EDINET(金融庁)の公開情報に基づきますが、正確性・完全性・適時性を保証するものではありません。
  • 表示順位や抽出結果は機械的な集計結果であり、特定銘柄の推奨や売買判断を示すものではありません。
  • 過去のデータ・ランキング・指標は将来の投資成果を保証するものではありません。
  • 本サービスは金融商品の勧誘・媒介を目的としておりません。
  • 投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。