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日本郵船

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prime 運輸・物流 海運業 データ反映: 2026-06-09 開示分まで （2日前）
売上高 25,887億円
PER 7.9倍
PBR 0.99倍
ROE 21.9%
配当利回り 6.45%
自己資本比率 54.3%
売上成長率 +8.4%
営業利益率 8.1%
同業比較
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前年度との数値差分

FY2025 vs FY2024

EDINET 一次データから機械的に算出した、前年度との主要指標の差分です。本表示は事実情報の整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。

指標 FY2024 FY2025 差分 変化率
売上高 13,168.2億円 11,821.0億円 -1,347.2億円 -10.2%
営業利益 1,156.3億円 680.5億円 -475.8億円 -41.2%
経常利益 2,992.0億円 1,289.0億円 -1,703.0億円 -56.9%
当期純利益 2,682.8億円 1,055.4億円 -1,627.4億円 -60.7%
売上総利益 2,421.8億円 2,064.8億円 -356.9億円 -14.7%
EBITDA 1,156.3億円 680.5億円 -475.8億円 -41.2%
総資産 41,788.7億円 43,804.7億円 2,016.0億円 +4.8%
自己資本 22,710.1億円 22,974.8億円 264.8億円 +1.2%
有利子負債 6,235.0億円 7,151.8億円 916.7億円 +14.7%
現預金 1,451.9億円 2,835.0億円 1,383.2億円 +95.3%
ネットデット 4,783.1億円 4,316.7億円 -466.4億円 -9.8%
営業 CF 2,307.9億円 2,922.4億円 614.5億円 +26.6%
投資 CF 306.1億円 -757.4億円 -1,063.5億円 -347.4%
財務 CF -2,563.3億円 -848.2億円 1,715.2億円 +66.9%
FCF 2,614.1億円 2,165.0億円 -449.1億円 -17.2%

読み解きの参考

  • 営業利益・純利益の伸び率が売上の伸び率より大きい場合、収益性が改善している可能性があります。
  • FCF の大幅な変動は M&A・設備投資・運転資本の動きを反映している場合があります。
  • 有利子負債の急増は M&A や大規模投資、ネットデットの増加要因となります。
  • 本表示は単一年度比較のため、複数年トレンドは 財務 や KPI タブと併せてご確認ください。
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