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日本郵船

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prime 運輸・物流 海運業 データ反映: 2026-07-09 開示分まで (1日前)
売上高 25,887億円
PER 7.9
PBR 0.99
ROE 21.9%
配当利回り 6.45%
自己資本比率 54.3%
売上成長率 +8.4%
営業利益率 8.1%
同業比較

前年度との数値差分

FY2024 vs FY2023

EDINET 一次データから機械的に算出した、前年度との主要指標の差分です。本表示は事実情報の整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。

指標 FY2023 FY2024 差分 変化率
売上高 23,872.4億円 25,887.0億円 2,014.6億円 +8.4%
営業利益 1,746.8億円 2,108.2億円 361.4億円 +20.7%
経常利益 3,188.4億円 5,154.2億円 1,965.8億円 +61.7%
当期純利益 2,352.6億円 4,867.1億円 2,514.5億円 +106.9%
売上総利益 4,132.7億円 4,693.4億円 560.7億円 +13.6%
EBITDA 3,162.8億円 3,654.5億円 491.7億円 +15.5%
総資産 42,547.7億円 43,202.7億円 655.0億円 +1.5%
自己資本 20,913.4億円 23,446.8億円 2,533.3億円 +12.1%
有利子負債 7,630.1億円 6,191.8億円 -1,438.3億円 -18.9%
現預金 1,561.6億円 1,560.1億円 -1.5億円 -0.1%
ネットデット 6,068.5億円 4,631.6億円 -1,436.8億円 -23.7%
営業 CF 4,014.1億円 5,107.6億円 1,093.4億円 +27.2%
投資 CF -2,856.3億円 -597.8億円 2,258.5億円 +79.1%
財務 CF -1,634.2億円 -4,277.5億円 -2,643.3億円 -161.7%
FCF 1,157.8億円 4,509.7億円 3,351.9億円 +289.5%

読み解きの参考

  • 営業利益・純利益の伸び率が売上の伸び率より大きい場合、収益性が改善している可能性があります。
  • FCF の大幅な変動は M&A・設備投資・運転資本の動きを反映している場合があります。
  • 有利子負債の急増は M&A や大規模投資、ネットデットの増加要因となります。
  • 本表示は単一年度比較のため、複数年トレンドは 財務KPI タブと併せてご確認ください。
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