PER とは
PER は株価収益率の略で、株価が 1 株当たり当期純利益（EPS）の何倍まで買われているかを示すバリュエーション指標です。
PER（Price Earnings Ratio）は、株価を 1 株当たり当期純利益（EPS）で割って算出します。 相対的な割安・割高の参考指標として広く使われます。
PER の計算式
PER は株価を EPS で割って算出します。
PER = 株価 ÷ EPS（1 株当たり当期純利益）
EPS は当期純利益を期中平均発行済株式数で割って算出します（EPS・BPS とは？ / PER の計算ロジック）。
たとえば株価 3,000 円・EPS 200 円なら、PER は 3,000 ÷ 200 = 15 倍 です。同じ株価でも EPS が 100 円に減れば PER は 30 倍に上がり、割高に見えるようになります。
また PER = 時価総額 ÷ 当期純利益 と整理することもできます（時価総額とは？）。
実績 PER と予想 PER
PER は分母にどの期の EPS を使うかで 2 種類あります。
- 実績 PER（前期基準）: 確定した前期の EPS を使う
- 予想 PER（今期基準）: 会社予想・市場予想の今期 EPS を使う。投資判断では一般的にこちらを重視
成長企業は予想 EPS が実績より大きくなるため、予想 PER は実績 PER より低く出ます。決算で会社予想が修正されると、株価が同じでも予想 PER は変動します。
PER の目安は何倍か
一般的に PER 15 倍以下は相対的に低水準、25 倍以上は成長期待を織り込んだ水準とされます。
- PER 15 倍以下: 相対的に低水準
- PER 15〜25 倍: 標準的な水準
- PER 25 倍以上: 成長期待を織り込んだ水準
- ただし業種・成長率・金利環境により大きく変動します
益利回り（PER の逆数）で金利と比べる
PER の逆数は「益利回り」と呼ばれ、株式が利益ベースで生み出す利回りとして金利と比較できます。
益利回り（%）= 1 ÷ PER × 100
たとえば PER 15 倍なら益利回りは約 6.7%、PER 25 倍なら約 4.0% です。長期金利（国債利回り）との差は「イールドスプレッド」と呼ばれ、金利が上昇すると株式の相対的な割安感は低下します。
業種別に PER が違う理由
成長期待・利益の安定性・市場の評価軸により、業種ごとに PER の標準水準は大きく異なります。
- IT・サービス・グロース業種: 成長期待で PER が高い傾向
- 銀行・公益・成熟製造業: PER が低く出やすい
- 赤字企業: PER は算出不可（マイナス値や
—表示）
PER 単独で判断してはいけない理由
一時的な利益・構造的な業績悪化・業種特性が PER に影響するため、複数指標との併用が前提です。
- 一時的な利益で EPS が膨らむと PER が低く見える
- 構造的な業績悪化を市場が織り込んでいる「バリュー・トラップ」がある
- 同業種・過去推移との比較が必須
- PER 単独ではなく、PBR・ROE・FCF などの指標と併せて確認することが一般的です
PER を zaimiru で確認する方法
バリュエーションランキング・スクリーニング・企業比較で、PER を多角的に確認できます。
よくある質問
PER とは何ですか？
PER は株価収益率の略で、株価を 1 株当たり当期純利益（EPS）で割って算出します。株価が利益の何倍まで買われているかを示すバリュエーション指標です。
PER の目安は何倍ですか？
一般的には 15 倍以下が相対的に低水準、15〜25 倍が標準、25 倍以上は成長期待を織り込んだ水準とされます。業種により標準値は大きく異なります。
PER が低い企業は割安ですか？
必ずしもそうではありません。構造的な業績悪化を市場が織り込んでいる「バリュー・トラップ」のケースがあるため、業績推移・自己資本比率・FCF などと併せて確認することが一般的です。
赤字企業の PER はどう見ますか？
当期純利益がマイナスの場合 PER は算出できず、表示は「—」となります。代わりに PBR・PSR・売上成長率・FCF などで評価することが一般的です。
実績 PER と予想 PER の違いは何ですか？
実績 PER は確定した前期 EPS、予想 PER は今期の会社予想・市場予想 EPS を分母に使います。投資判断では予想 PER を重視するのが一般的で、成長企業ほど予想 PER は実績より低く出ます。
益利回りとは何ですか？
益利回りは PER の逆数で、益利回り = 1 ÷ PER × 100 で算出します。PER 15 倍なら約 6.7% です。長期金利と比較する「イールドスプレッド」の考え方に使われ、金利上昇局面では株式の相対的な割安感が低下します。