5857

AREホールディングス

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プライム 鉄鋼・非鉄 非鉄金属 IFRS 連結 会計方針変更あり: FY2016 日本基準 → IFRS データセット基準日: 2026-09-24 (3日前) 無限定適正
売上高 5,700億円 前年比 +12.6%
PER 11.5倍 業種中央値 12.8倍
PBR 1.35倍 業種中央値 0.80倍
ROE 13.7%(高水準) 業種中央値比 +7.2pt・上位25%
配当利回り 3.44%(高水準) 業種中央値比 +0.4pt・中央値以上
自己資本比率 37.5% 業種中央値比 -18.8pt・下位25%
売上成長率 +12.6%(報告ベース)(連結子会社数は日本基準の有価証券報告書の記載事項で、この会社の報告様式には含まれません。前年と連結の範囲が同じかを確認できていないため、成長の断定評価は行っていません(成長率そのものは報告ベースの値です))
営業利益率 6.5% 業種中央値比 +1.2pt・中央値以上

PER・PBR・配当利回りの株価: 株価 2026-09-17・3 取引日前

同業比較
収録決算期 2026年3月期 (FY2025) 次回収録予定 2026-11-13 頃 (半期報告書・推定) 指標算出に使った株価 2026-09-17 (3 取引日前) データ処理品質 一部未検証
このページでわかること
  • AREホールディングス(5857)の最新期 KPI: ROE 13.7% / 営業利益率 6.5% / 自己資本比率 37.5%
  • 過去 3〜5 年の売上・利益・FCF の推移と業績の方向性
  • 同業他社との比較・株価指標(PER 11.5 / PBR 1.35)の水準

ひとことで言うと

鉄鋼・非鉄セクターの大型で、自己資本比率は同業中央値より18.8%pt低い。

今回の決算で変わったこと (FY2024 → FY2025)

売上高
前年比 +12.6%
前年差 +637.8億円
営業利益
前年比 +85.6%
前年差 +171.0億円
親会社株主帰属利益
前年比 +70.7%
前年差 +101.2億円
営業 CF
赤字転落
前年比 -776.8%・前年差 -1,140.7億円
親会社株主に帰属する当期純利益は増加していますが、営業キャッシュフローは減少しています 営業キャッシュフローがマイナスです 棚卸資産が前年比 +139.2% 増加しています

前年度の有価証券報告書との数値比較(EDINET 一次データ)。特定銘柄の推奨ではありません。

同業比較スコアカード(鉄鋼・非鉄内)

セクター中央値との差

PL(収益性・成長性)

売上成長率は中央値を+12.49%上回る(3/3 指標が中央値以上)

ROE
13.7%
+7.25% vs 中央値 (6.45%)
上位25%以内
Q1 4.01% 中央値 6.45% Q3 9.4%
営業利益率
6.51%
+1.15% vs 中央値 (5.35%)
中央値以上
Q1 3.08% 中央値 5.35% Q3 7.5%
売上成長率
12.6%
+12.49% vs 中央値 (0.11%)
上位25%以内
Q1 -5.85% 中央値 0.11% Q3 9.01%

BS(財務安全性)

自己資本比率は中央値を18.85%下回る(0/1 指標が中央値以上)

自己資本比率
37.46%
-18.85% vs 中央値 (56.31%)
下位25%以内
Q1 44.7% 中央値 56.31% Q3 72.42%

CF(キャッシュ創出・株主還元)

配当利回りは中央値を+0.41%上回る / FCF/売上は中央値を20.41%下回る(1/2 指標が中央値以上)

配当利回り
3.44%
+0.41% vs 中央値 (3.03%)
中央値以上
Q1 1.92% 中央値 3.03% Q3 4.31%
FCF/売上
-17.5%
-20.41% vs 中央値 (2.91%)
下位25%以内
Q1 -1.5% 中央値 2.91% Q3 6.98%

同業内で優位: 売上成長率 / ROE / 営業利益率 / 同業内で劣位: FCF/売上 / 自己資本比率

※ 同業内の中央値は EDINET 公開データから機械的に集計しています。業種特性により標準値が異なるため、参考情報としてご利用ください。

同業内ポジションマップ

鉄鋼・非鉄 / 64社
読込中…

営業利益率は同業中央値を上回る水準(6.5%、同業中央値: 5.4%)です。売上成長率は12.6%(報告ベース)です。前年と当期の連結子会社数が揃わず、連結の範囲が同じかを判定できません。このため同業内の位置は判定していません。

前年と連結範囲・決算期・会計基準が異なり前年比を比較できない同業 4 社は、成長率軸の母集団から除いています。

※ 横軸: 営業利益率 / 縦軸: 売上成長率。十字線は業種中央値。帯は業種 Q1〜Q3。

業績ハイライト(最新期 前年比)

AREホールディングス の最新期は、売上は前年比 +12.6%(報告ベース)、営業利益は前年比 +85.6%(報告ベース)でした。

※ 一時的な特別損益や M&A の影響で前年比が大きく変動する場合があります。 財務タブ で 3〜5 年の推移をご確認ください。

投資タグ 高還元

※ 投資タグは全業種一律の閾値(ROIC 12%, PER 15倍, 自己資本比率 50% 等)で判定しています。 銀行・公益・不動産など業種特性を考慮していないため、参考情報としてご利用ください。

※ 各指標の見方: ROE /ROIC /営業利益率 /自己資本比率 /PER /PBR /FCF

監査・開示情報

監査意見
無限定適正 対象決算期末 2026-03-31 監査報告書日 2026-06-12
監査法人
EY新日本有限責任監査法人
継続企業の前提
記載なし
報告通貨
JPY

※ 詳細は有価証券報告書の監査報告書原文をご確認ください。

売上成長率
12.6%
前期比 12.6%
売上成長率の計算式
営業利益率
6.5%
vs業種 5.4%
営業利益率の計算式
ROIC
7.0%
vs業種 4.4%
ROICの計算式
PER
11.5倍
vs業種 12.8倍
PERの計算式
配当利回り
3.44%
vs業種 3.03%
配当利回りの計算式
FCFマージン
-17.5%
vs業種 2.9%
FCFマージンの計算式

業績推移

売上高・営業利益・営業利益率
総資産・自己資本比率

財務状況のポイント

→
報告ベースの増減 売上高YoY +12.6%。連結子会社数は日本基準の有価証券報告書の記載事項で、この会社の報告様式には含まれません。前年と連結の範囲が同じかを確認できていないため、成長の断定評価は行っていません(成長率そのものは報告ベースの値です)。

人的資本

従業員数 連結
998人
平均年収 提出会社単体
796万円
平均年齢 提出会社単体
42.0歳
平均勤続年数 提出会社単体
2.0年
一人当たり売上高 連結
571百万円
一人当たり営業利益 連結
37百万円

※ このカードには母集団の異なる指標が並びます(各指標のバッジを参照)。 平均年収・平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書の提出会社(単体)の値で、 従業員数(連結優先)や一人当たり指標(連結業績ベース)とは対象範囲が異なるため、 「平均年収 × 従業員数」のような掛け合わせはできません。 平均年収ランキングを見る →

リスクプロファイル(事業等のリスクより)

法規制・制度変更 (68%) 訴訟・知的財産 (48%) 気候変動・環境 (59%) 自然災害 (90%) M&A・事業投資 (33%) 品質・製造物責任 (77%) コンプライアンス (49%) 地政学・国際情勢 (71%)

※ 有価証券報告書「事業等のリスク」(FY2025) 本文のキーワード分析です。 () 内は同業種で同カテゴリに言及している企業の割合。詳細は「会社情報」タブの原文を参照してください。

開示の変化(前年比)

主要記載項目の開示状況と分量の増減
記載項目 判定 新しい文 分量の増減
事業等のリスク (FY2025) 新しい記述あり 11 文 (18%) +980 字
  • 当社グループは資金調達手段の多様化に取り組んでおりますが、世界的な貴金属需給の逼迫や、国内外の金利上昇、金融市場の混乱、金融機関の与信姿勢の変化等により、必要な資金を機動的かつ有利な条件で調達できない場合や、調達コストが増加した場合には、当社グループの経営成績および財政状態に影響を与える可能性があります。
  • しかしながら、サプライチェーン上で人権侵害、資金洗浄、テロリズムへの資金供与、贈収賄、不正取引、経済制裁違反等の重大なコンプライアンス上の問題が発生または判明した場合、あるいは関連する法令・規制や認証基準の強化・改定に適切に対応できない場合には、認証の維持や取引継続に支障を来す可能性があります。
経営方針・経営成績の分析(MD&A) (FY2025) 新しい記述あり 12 文 (13%) -70 字
  • 加えて、北米地域最大の精錬規模を活かしながら、米国の通商政策や世界の金融情勢の変化に伴う金銀需給の変動に適切に対処した結果、製品分野、倉庫分野、トレーディング分野のいずれにおいても営業利益は前期比で増加しました。
  • (ii)財務政策当社グループは事業成長と資本効率を意識した経営を推進しており、安定的なキャッシュ創出力を基盤に財務健全性を維持しつつ「成長投資」と「株主還元」を両立させることを基本方針としています。
コーポレートガバナンス (FY2025) 記述更新あり - +91 字
事業の内容 (FY2025) 語句の手直しのみ 0 文 -
研究開発活動 (FY2025) 新しい記述あり 11 文 (23%) -
  • また当連結会計年度より、基幹工場である坂東工場に技術開発機能を持ち、現場で発生した課題をタイムリーに捉え早期改善を図る体制や、新技術の実装を短期間で実現する体制を整備しました。
  • 水素バーナーの工業利用は未だ市場において少ないものの、脱炭素化へ向け積極的な挑戦を行い、活用事例を増やすことで脱炭素化社会の実現へ貢献してまいります。
経営戦略 (FY2025) 新しい記述あり 6 文 (13%) -
  • 人的資本については、「ワークライフバランスとダイバーシティの基盤充実」を重点テーマの一つとして位置づけ、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境整備を進めることで、持続的な成長を支える組織基盤の強化を図っています。
  • これらのテーマは、部門横断的な体制により、1SDGsに関する検討の開始、2事業とSDGsとの関連性整理、3重点テーマおよびKPI案の検討、4取締役による討議・決定、というステップを経て特定されました。

※ 有価証券報告書の記述情報を前年の提出内容と文単位で比較しています。数字・年号だけを 書き換えた文と語句の手直しは「新しい文」に数えず、前年に無かった内容の文だけを数えます (括弧内はその文字数の割合)。文が少ない項目は割合を出しません。原文は「会社情報」タブを参照してください。

主要な経営指標等の推移

主要財務指標の期別推移
指標 FY2025 FY2024 FY2023 FY2022 FY2021 FY2020 FY2019 FY2018 FY2017 FY2016
売上高 5699.9億 5062.1億 3222.5億 2924.5億 1924.4億 1647.8億 1355.6億 1286.7億 1158.0億 1068.3億
営業利益 370.9億 199.8億 123.7億 192.6億 264.5億 251.3億 201.2億 144.8億 — —
経常利益 347.1億 204.8億 124.3億 160.5億 263.7億 261.4億 176.5億 134.1億 — 79.0億
親会社株主帰属利益 244.4億 143.2億 244.9億 109.3億 187.3億 257.2億 98.5億 90.0億 94.2億 -12.1億
純資産 2305.6億 1263.5億 1264.8億 1069.6億 1051.4億 979.0億 691.7億 678.0億 644.4億 436.1億
総資産 6153.9億 4900.4億 3180.0億 2874.5億 2983.9億 2448.0億 2299.6億 1602.7億 1314.8億 889.8億
自己資本比率 37.5% 25.8% 39.8% 37.2% 35.2% 40.0% 30.1% 42.3% 49.0% 49.0%
ROE 13.7% 11.3% 21.0% 10.3% 18.5% 30.8% 14.4% 13.6% 17.4% -2.6%
※ 金額は億円単位。自己資本比率=自己資本/総資産。 「親会社株主帰属利益」は非支配株主に帰属する分を除いた利益で、ROE・EPS・PER の分子と同じです。 数値は連結ベース(IFRS)です。

同業比差分(セクター中央値比)

正=同業上位 / 負=同業下位

※ 同業比差分は最新期スナップショットです。「前年差」(prev_diff) 機能は将来実装予定で現状は表示していません。

同業比 強み: 売上成長率 ROE 営業利益率 課題: FCF/売上 自己資本比率

類似銘柄

KPIコサイン類似度による自動提案
読み込み中... 類似銘柄を計算しています...
Z-Score 2.41(グレーゾーン) F-Score 4/9 (標準)

財務健康スコア 7軸

業種内パーセンタイル (0-100, Beta)

7軸中7軸を評価でき、合計64.4 / 100。最も高いのは安全性100.0、最も低いのはキャッシュ0.0(いずれも業種内パーセンタイル)。

AREホールディングス に関するよくある質問

AREホールディングス の ROE は何%ですか?

AREホールディングス(5857)の最新期 ROE は 13.7% です。これは評価基準(kpi_eval_rules: 10% 以上、業種補正あり)を上回る水準です。

AREホールディングス の営業利益率は?

AREホールディングス(5857)の最新期営業利益率は 6.5% です。営業利益率は本業の収益力を示す代表的な指標で、業種により標準値が異なります。

AREホールディングス の財務安全性はどうですか?

AREホールディングス の自己資本比率は 37.5% で、同業他社と比べて低い水準です(同業種の中央値は 56.31%)。なお一般的な目安は業種で大きく異なり、銀行業 5〜10% / 不動産業 30% 前後 / 製造業 50% 以上が目安とされます。

AREホールディングス の PER は割高ですか?

AREホールディングス の最新期 PER は 11.5 倍です。これは業種平均と比較して標準より低い水準です。割高・割安の判断は同業他社・自社過去推移との比較が前提となります。

AREホールディングス の業績は伸びていますか?

AREホールディングス の最新期の売上高は前年比 12.6% です。 営業利益は前年比 85.6% です。連結子会社数は日本基準の有価証券報告書の記載事項で、この会社の報告様式には含まれません。前年と連結の範囲が同じかを確認できていないため、成長の断定評価は行っていません(成長率そのものは報告ベースの値です) 業績の伸びは単年でなく複数期の推移で確認することが重要です。

AREホールディングス の営業キャッシュフローは黒字ですか?

AREホールディングス の最新期の営業キャッシュフローは 赤字(マイナス)です。営業キャッシュフローは本業で稼いだ現金を示し、会計上の利益(純利益)と合わせて確認することが重要です。

※ 本 Q&A は最新期の財務データから機械的に生成しており、特定の有価証券の売買を推奨するものではありません。 詳細は 計算ロジック をご参照ください。

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