7272

ヤマハ発動機

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プライム 自動車・輸送機 輸送用機器 IFRS 連結 会計方針変更あり: FY2024 日本基準 → IFRS データセット基準日: 2026-10-08 (1日前) 無限定適正

ひとことで言うと

自動車・輸送機セクターの大型で、自己資本比率は同業中央値より14.1%pt低い。

売上高 25,342億円 前年比 -1.6%
PER 109.5倍 業種中央値 11.3倍
PBR 1.56倍 業種中央値 0.73倍
ROE 1.4% 業種中央値比 -5.2pt・下位25%
配当利回り 1.93% 業種中央値比 -1.3pt・下位25%
自己資本比率 39.0% 業種中央値比 -14.1pt・下位25%
売上成長率 -1.6%(減収)
営業利益率 5.0% 業種中央値比 -0.5pt・中央値未満

PER・PBR・配当利回りの株価: 株価 2026-09-25・10 取引日前

同業比較
収録決算期 2025年12月期 (FY2025) 最新中間期 2026年度 第2四半期 (2026年6月末) (2026-08-05 提出) 次回収録予定 2027-03-23 頃 (有価証券報告書・推定) 指標算出に使った株価 2026-09-25 (10 取引日前) データ処理品質 検算通過 (この企業: 貸借対照表の算術検算)サイト全体の検査: L1 算術: 一部の企業のみ対象(JGAAP + IFRS)・L4 画面間: 原資料の誤り(確認済み)のみ 内訳
このページでわかること
  • ヤマハ発動機(7272)の最新期 KPI: ROE 1.4% / 営業利益率 5.0% / 自己資本比率 39.0%
  • 過去 3〜5 年の売上・利益・FCF の推移と業績の方向性
  • 同業他社との比較・株価指標(PER 109.5 / PBR 1.56)の水準

今回の決算で変わったこと (FY2024 → FY2025)

売上高
前年比 -1.6%
前年差 -419.8億円
営業利益
前年比 -30.4%
前年差 -551.4億円
親会社株主帰属利益
前年比 -86.5%
前年差 -1,031.8億円 (再表示ベース)
営業 CF
前年比 -21.6%
前年差 -382.4億円

前年度の有価証券報告書との数値比較(EDINET 一次データ)。特定銘柄の推奨ではありません。

同業比較スコアカード(自動車・輸送機内)

セクター中央値との差

PL(収益性・成長性)

ROEは中央値を5.21%下回る(0/3 指標が中央値以上)

ROE
1.4%
-5.21% vs 中央値 (6.62%)
下位25%以内
Q1 3.26% 中央値 6.62% Q3 9.68%
営業利益率
4.99%
-0.53% vs 中央値 (5.52%)
中央値未満
Q1 2.82% 中央値 5.52% Q3 7.42%
売上成長率
-1.63%
-3.6% vs 中央値 (1.98%)
下位25%以内
Q1 -0.96% 中央値 1.98% Q3 5.41%

BS(財務安全性)

自己資本比率は中央値を14.07%下回る(0/1 指標が中央値以上)

自己資本比率
39.01%
-14.07% vs 中央値 (53.08%)
下位25%以内
Q1 40.92% 中央値 53.08% Q3 67.25%

CF(キャッシュ創出・株主還元)

FCF/売上は中央値を1.46%下回る(0/2 指標が中央値以上)

配当利回り
1.93%
-1.31% vs 中央値 (3.23%)
下位25%以内
Q1 2.52% 中央値 3.23% Q3 4.04%
FCF/売上
2.07%
-1.46% vs 中央値 (3.53%)
中央値未満
Q1 0.72% 中央値 3.53% Q3 6.77%

同業内で劣位: 自己資本比率 / ROE / 売上成長率

※ 同業内の中央値は EDINET 公開データから機械的に集計しています。業種特性により標準値が異なるため、参考情報としてご利用ください。

同業内ポジションマップ

自動車・輸送機 / 92社
読込中…

営業利益率は同業中央値を下回る水準(5.0%、同業中央値: 5.5%)です。売上成長率は-1.6%(報告ベース)です。前年と当期の連結子会社数が揃わず、連結の範囲が同じかを判定できません。このため同業内の位置は判定していません。

前年と連結範囲・決算期・会計基準が異なり前年比を比較できない同業 3 社は、成長率軸の母集団から除いています。

※ 横軸: 営業利益率 / 縦軸: 売上成長率。十字線は業種中央値。帯は業種 Q1〜Q3。

業績ハイライト(最新期 前年比)

ヤマハ発動機 の最新期は、売上は前年比 -1.6%(報告ベース)、営業利益は前年比 -30.4%(報告ベース)でした。

※ 一時的な特別損益や M&A の影響で前年比が大きく変動する場合があります。 財務タブ で 3〜5 年の推移をご確認ください。

※ 各指標の見方: ROE /ROIC /営業利益率 /自己資本比率 /PER /PBR /FCF

監査・開示情報

監査意見
無限定適正 対象決算期末 2025-12-31 監査報告書日 2026-03-23
監査法人
EY新日本有限責任監査法人
訂正報告書
過去5年に 5 件 直近 2026-03-23

対象期: FY2025 / FY2024 / FY2023Q1 / FY2023 / FY2021。 タイムラインで見る

継続企業の前提
記載なし
報告通貨
JPY

※ 詳細は有価証券報告書の監査報告書原文をご確認ください。

売上成長率
-1.6%
前期比 -1.6%
売上成長率の計算式
営業利益率
5.0%
vs業種 5.5%
営業利益率の計算式
ROIC
3.3%
vs業種 4.6%
ROICの計算式
PER
109.5倍
vs業種 11.3倍
PERの計算式
配当利回り
1.93%
vs業種 3.23%
配当利回りの計算式
FCFマージン
2.1%
vs業種 3.5%
FCFマージンの計算式

業績推移

売上高・営業利益・営業利益率
総資産・自己資本比率

財務状況のポイント

→
報告ベースの増減 売上高YoY -1.6%。連結子会社数は日本基準の有価証券報告書の記載事項で、この会社の報告様式には含まれません。前年と連結の範囲が同じかを確認できていないため、成長の断定評価は行っていません(成長率そのものは報告ベースの値です)。

人的資本

従業員数 連結
55,176人
平均年収 提出会社単体
835万円
平均年齢 提出会社単体
42.7歳
平均勤続年数 提出会社単体
18.1年
一人当たり売上高 連結
46百万円
一人当たり営業利益 連結
2百万円

※ このカードには母集団の異なる指標が並びます(各指標のバッジを参照)。 平均年収・平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書の提出会社(単体)の値で、 従業員数(連結優先)や一人当たり指標(連結業績ベース)とは対象範囲が異なるため、 「平均年収 × 従業員数」のような掛け合わせはできません。 平均年収ランキングを見る →

リスクプロファイル(事業等のリスクより)

品質・製造物責任 (93%) 訴訟・知的財産 (61%) 地政学・国際情勢 (84%) コンプライアンス (56%) 感染症 (69%) 調達・供給網 (78%) 自然災害 (92%) 資金調達・財務制限 (28%)

同業種(自動車・輸送機)の過半が言及している「競争激化」「技術革新・陳腐化」「人材確保」は、この会社の有価証券報告書では検出されませんでした。

※ 有価証券報告書「事業等のリスク」(FY2025) 本文のキーワード分析です。 () 内は同業種で同カテゴリに言及している企業の割合。詳細は「会社情報」タブの原文を参照してください。

開示の変化(前年比)

主要記載項目の開示状況と分量の増減
記載項目 判定 新しい文 分量の増減
事業等のリスク (FY2025) 新しい記述あり 17 文 (15%) +694 字
  • <対応策>当社グループは、サイバーセキュリティリスクをCRCOが委員長を務めるグローバルリスク・コンプライアンス経営委員会で定めた経営上の重要課題の一つと位置づけ、全社横断的なリスク管理体制を構築しています。
  • リスク管理の一環として社内規程類の整備を進めるとともに、専門組織であるCSIRTを中心に、24時間体制での監視やインシデント対応訓練を継続的に実施し、異常発生時における初動対応力の強化に取り組んでいます。
経営方針・経営成績の分析(MD&A) (FY2025) 新しい記述あり 33 文 (21%) -3852 字
  • 当連結会計年度の売上収益は、MC事業のインドネシアやフィリピン、タイで販売台数が増加したものの、ベトナムで発生した生産・出荷停止の影響や、マリン事業のウォータービークル、OLV事業の販売台数が減少したことなどにより、2兆5,342億円と前連結会計年度に比べ420億円(1.6%)の減収となりました。
  • 株主配当については、2026年2月2日に開示した「2025年12月期通期連結業績予想および配当予想の修正並びに個別業績見込みと前期実績との差異に関するお知らせ」のとおり、期末配当1株当たり10円の実施を2026年3月25日開催予定の第91期定時株主総会に上程する予定です。
コーポレートガバナンス (FY2025) 記述更新あり - +1782 字
事業の内容 (FY2025) 新しい記述あり 5 文 (11%) -
  • 詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記 6.事業セグメント (4) 報告セグメントの変更等に関する事項」に記載のとおりです。
  • (注)2 ヤマハ熊本プロダクツ株式会社は、2026年1月1日付でヤマハマリン株式会社へ商号を変更しています。
研究開発活動 (FY2025) 新しい記述あり 21 文 (67%) -
  • (産業用ロボット)・7軸構成で人間の腕に近い動作自由度を実現し、6軸ではアクセスできない狭小スペースへの潜り込みや障害物を避け回り込んでの目標物へのアプローチなど、繊細な動作が可能な協働ロボット「Yamaha Motor Cobot(ヤマハ モーター コボット)」の開発。
  • (二輪車)・電子制御でCVTの変速比をライダーの操作に応じて変更でき、機械式CVTでは体感することが難しかったマニュアルミッション車のような走行感覚を得ることができる当社独自のシステム電子制御CVT「YECVT」を新採用した「NMAX155ABS」の開発。
経営戦略 (FY2025) 新しい記述あり 3 文 -
  • 2024年には、長期ビジョンの実現に向けあらためて当社の歴史や企業目的を振り返り、「モビリティの楽しさ」「豊かな人生」「地球との共生」の3つの新しい価値を創出して持続的な成長と企業価値向上の実現を目指すとした価値創造ストーリーに再定義し、2025年からの中期経営計画に組み込みました。
  • 2 戦略当社は社会の持続的な発展と地球環境との調和、中長期的な企業価値向上を目指して、2019年に重要な社会課題(マテリアリティ)を特定し、定期的な点検・見直しを行いながら取組を推進してきました。

※ 有価証券報告書の記述情報を前年の提出内容と文単位で比較しています。数字・年号だけを 書き換えた文と語句の手直しは「新しい文」に数えず、前年に無かった内容の文だけを数えます (括弧内はその文字数の割合)。文が少ない項目は割合を出しません。原文は「会社情報」タブを参照してください。

主要な経営指標等の推移

主要財務指標の期別推移
指標 FY2025 連結 / IFRS FY2024 連結 / IFRS FY2023 連結 / 日本基準 FY2022 連結 / 日本基準 FY2021 連結 / 日本基準 FY2020 連結 / 日本基準 FY2019 連結 / 日本基準 FY2018 連結 / 日本基準 FY2017 連結 / 日本基準 FY2016 連結 / 日本基準
売上高 25,342.0億 25,761.8億 24,147.6億 22,484.6億 18,125.0億 14,713.0億 16,647.6億 16,731.4億 16,700.9億 15,028.3億
営業利益 1,263.7億 1,815.2億 2,506.6億 2,248.6億 1,823.4億 816.7億 1,153.6億 1,407.9億 1,497.8億 1,085.9億
経常利益 1,332.0億 1,888.4億 2,419.8億 2,392.9億 1,894.1億 876.7億 1,194.8億 1,379.7億 1,548.3億 1,020.7億
親会社株主帰属利益 161.1億 1,080.7億 1,641.2億 1,744.4億 1,555.8億 530.7億 757.4億 933.7億 1,016.0億 631.5億
純資産 11,983.3億 12,265.9億 11,826.7億 10,543.0億 9,006.7億 7,491.6億 7,518.3億 6,957.4億 6,652.3億 5,754.0億
総資産 29,025.8億 27,835.0億 25,719.6億 21,832.9億 18,329.2億 16,409.1億 15,328.1億 14,334.6億 14,158.5億 13,187.8億
自己資本比率 39.0% 41.7% 43.7% 45.9% 46.9% 43.6% 46.0% 45.9% 44.0% 40.5%
ROE 1.4% 9.5% 15.4% 18.7% 19.8% 7.5% 11.1% 14.6% 17.6% 12.3%
※ 金額は億円単位。自己資本比率=自己資本/総資産。 「親会社株主帰属利益」は非支配株主に帰属する分を除いた利益で、ROE・EPS・PER の分子と同じです。 FY2024 から 日本基準 → IFRSへ会計基準が変わっています。前後の列は測定基準が異なるため、そのまま比較できません。

同業比差分(セクター中央値比)

正=同業上位 / 負=同業下位

※ 同業比差分は最新期スナップショットです。「前年差」(prev_diff) 機能は将来実装予定で現状は表示していません。

類似銘柄

KPIコサイン類似度による自動提案
読み込み中... 類似銘柄を計算しています...
Z-Score 2.12(グレーゾーン) F-Score 5/9 (標準)

財務健康スコア 7軸

業種内パーセンタイル (0-100, Beta)

7軸中7軸を評価でき、合計52.9 / 100。最も高いのは安全性100.0、最も低いのはリスク0.6(いずれも業種内パーセンタイル)。

ヤマハ発動機 に関するよくある質問

ヤマハ発動機 の ROE は何%ですか?

ヤマハ発動機(7272)の最新期 ROE は 1.4% です。これは評価基準の範囲内の水準です。

ヤマハ発動機 の営業利益率は?

ヤマハ発動機(7272)の最新期営業利益率は 5.0% です。営業利益率は本業の収益力を示す代表的な指標で、業種により標準値が異なります。

ヤマハ発動機 の財務安全性はどうですか?

ヤマハ発動機 の自己資本比率は 39.0% で、同業他社と比べて低い水準です(同業種の中央値は 53.08%)。なお一般的な目安は業種で大きく異なり、銀行業 5〜10% / 不動産業 30% 前後 / 製造業 50% 以上が目安とされます。

ヤマハ発動機 の PER は割高ですか?

ヤマハ発動機 の最新期 PER は 109.5 倍です。これは成長期待を織り込んだ水準です。割高・割安の判断は同業他社・自社過去推移との比較が前提となります。

ヤマハ発動機 の業績は伸びていますか?

ヤマハ発動機 の最新期の売上高は前年比 -1.6% です。 営業利益は前年比 -30.4% です。連結子会社数は日本基準の有価証券報告書の記載事項で、この会社の報告様式には含まれません。前年と連結の範囲が同じかを確認できていないため、成長の断定評価は行っていません(成長率そのものは報告ベースの値です) 業績の伸びは単年でなく複数期の推移で確認することが重要です。

ヤマハ発動機 の営業キャッシュフローは黒字ですか?

ヤマハ発動機 の最新期の営業キャッシュフローは 黒字(プラス)です。営業キャッシュフローは本業で稼いだ現金を示し、会計上の利益(純利益)と合わせて確認することが重要です。

※ 本 Q&A は最新期の財務データから機械的に生成しており、特定の有価証券の売買を推奨するものではありません。 詳細は 計算ロジック をご参照ください。

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